インクルーシブ遊び場——障害の社会モデル・ユニバーサルデザイン・「一緒に遊ぶ」の権利

1. はじめに——問題の所在

公園の遊び場を思い浮かべてほしい。ブランコ、滑り台、砂場。そこで遊んでいる子どもの姿も思い浮かぶだろう。では、車いすを使う子ども、座った姿勢を自分で保つことが難しい子ども、音や光の刺激が苦手な子どもは、その風景の中にいただろうか。もしいなかったとすれば、それはその子たちが「遊べない子」だからではない。遊び場の側が、特定の身体と感覚を前提に設計されてきたからである。この「前提の偏り」を問うことが、本稿の出発点である。

本稿が拠って立つのは障害学（ディスアビリティ・スタディーズ）という学問である。障害学は、障害を個人の身体の中にある医学的問題としてだけ見るのではなく、社会の仕組みや環境の側がつくり出す不利益の問題として捉え直す学問であり、1970年代以降、障害のある当事者の運動と結びついて発展してきた。医学やリハビリテーションが「その人をどう治療し支援するか」を問うのに対し、障害学は「社会の側の何がその人を排除しているか」を問う。遊び場に当てはめれば、問いは「この子はなぜ遊べないのか」から「この遊び場はなぜこの子を遊ばせないのか」へと反転する。

近年、日本の公園でも「インクルーシブ遊び場」「インクルーシブ遊具」という言葉が使われるようになった。インクルーシブ（inclusive）とは「包み込む・排除しない」という意味であり、障害のある子どももない子どもも、同じ場所で一緒に遊べるように設計された遊び場を指す。背もたれとハーネスのあるブランコ、車いすのまま近づける遊具、手触りや音で遊ぶ感覚遊具などがその代表とされる。しかし、遊具を一つ置けばインクルーシブになるわけではない。駐車場から遊具までの園路、トイレ、そして周囲の利用者のまなざしまでを含めて考える必要がある。

本稿の問いは三つである。第一に、障害の「医学モデル」と「社会モデル」の区別は、遊び場について何を見えるようにするのか。第二に、障害者権利条約（2006年採択）と子どもの権利条約第31条（遊ぶ権利）、そしてユニバーサルデザインの7原則は、遊び場の設計と運用に何を要請するのか。第三に、「障害のある子どものための場所を分けて用意する」発想から「はじめから一緒に遊べるように設計する」発想への転換は、具体的に何を変えることを意味するのか。

この三つの問いを立てる理由は、インクルーシブという語が広まる速さに対して、その語が何を指すのかの共有が追いついていないと考えられるからである。特定の遊具の名前として使われることもあれば、公園全体の性格を指して使われることも、理念の表明として使われることもある。語の指す範囲があいまいなままでは、ある公園がインクルーシブかどうかを判断する基準も、どこから手をつけるべきかの優先順位も定まらない。本稿は、障害学の概念によってこの語に骨格を与え、遊び場を評価し設計するための見取り図を得ることを目指す。

方法は文献整理と概念分析である。障害学の古典（UPIAS 1976、オリバー1990、ゴッフマン1963）と権利条約の条文、ユニバーサルデザインの原則、国のバリアフリー関連法制を手がかりに概念を整理し、最後に磐田市の都市公園100園の公開データに照らして示唆を導く。あらかじめ断っておくべきことが二つある。一つは、本稿は個々の子どもの体調・発達・障害の程度にかかわる判断を一切行わないことである。その判断は医療機関・療育機関・関係機関に属する。もう一つは、当サイト（ATAWI PARK）は磐田市の公園100園のデータベースだが、現地踏査はこれからであり、本稿が磐田について述べることは公開データと市施設ガイドの記載の範囲にとどまることである。

構成は次のとおりである。第2節で医学モデルと社会モデルという障害学の基本概念を整理し、第3節で権利条約の枠組みを確認する。第4節でユニバーサルデザインの7原則を遊び場に引きつけて読み、第5節でインクルーシブ遊具と園路・トイレの整備を動線として検討する。第6節で「分ける」から「一緒に」への転換を分離・統合・インクルージョンの三段階で論じ、第7節で費用・安全・規模をめぐる反論に応答する。第8節で誰がインクルーシブ遊び場を決めるのか——当事者参加・事前情報・運用——を検討し、第9節で磐田市の公園への示唆を述べ、第10節で結論と今後の課題をまとめる。

2. 先行研究と概念の整理——医学モデルから社会モデルへ

2.1 医学モデル——障害は個人の中にある

障害の医学モデル（個人モデルとも呼ばれる）とは、障害を個人の心身の機能の欠損や制約として捉え、治療・訓練・リハビリテーションによって個人の側を社会に近づけることを解決とみなす考え方である。このモデルのもとでは、遊び場で遊べない子どもがいた場合、原因はその子の身体や発達に求められ、対応は「訓練して遊べるようにする」か「遊べないのは仕方がない」のどちらかになりやすい。医学モデルは医療や訓練の場面では有効だが、環境の側の設計を問う視点を持たないため、遊び場そのものは変わらないまま残る。

2.2 社会モデル——障壁は社会の側にある

これに対し障害の社会モデルは、1976年にイギリスの当事者団体UPIAS（隔離に反対する身体障害者連盟）が示した原則に源流を持つ。UPIASは、心身の機能の状態（インペアメント）と、社会がその状態を持つ人を活動から締め出すことによって生じる不利益（ディスアビリティ）とを区別し、後者は社会の側がつくり出しているのだと主張した。この区別を理論化したのが社会学者マイケル・オリバーの『The Politics of Disablement』（1990）であり、以後「社会モデル」は障害学の中心概念となった。

この区別は用語の問題としても重要である。日本語では「障害」の一語が、身体の機能の状態を指す場合と、社会から受ける不利益を指す場合の双方に使われるため、議論がしばしば混線する。英語のインペアメントとディスアビリティの区別は、この混線を避けるための道具立てだと理解できる。遊び場についていえば、たとえば「歩行が難しい」という身体の状態と、「その公園で遊べない」という結果とは、自動的に結びついているわけではない。両者のあいだには園路・地面・遊具という環境の層が挟まっており、その層の設計しだいで結果は変わる。社会モデルが照らし出すのは、この挟まれた層である。

社会モデルの説明でよく使われるのは建物の例である。車いすを使う人が二階に上がれないのは、脚の状態のせいではなく、階段しか設けなかった建物の設計のせいである。エレベーターがあれば不利益は消える。同じ論理を遊び場に当てはめると、多くのことが見えてくる。ブランコに乗れないのは座位保持が難しいからではなく、背もたれのない板だけの座面を標準にしたからである。砂場に入れないのは車いすだからではなく、砂場の縁が高く、車いすで使える高さの砂テーブルがないからである。遊具にたどり着けないのは歩けないからではなく、園路と遊具の間が砂利や段差で途切れているからである。

2.3 スティグマ——物理的障壁だけが障壁ではない

障壁は物理的なものに限らない。社会学者アーヴィング・ゴッフマンは『スティグマの社会学』（1963）で、社会が特定の属性に押す否定的な烙印（スティグマ）が、その人の社会参加をどのように制約するかを分析した。遊び場でいえば、じろじろ見られること、遊び方を奇異に受け取られること、保護者が周囲の視線を気にして公園から足が遠のくことは、段差と同じように実質的な障壁として働く。物理的な整備が進んでも、まなざしの障壁が残れば「一緒に遊ぶ」は実現しない。この点は第6節で再び取り上げる。

2.4 社会モデルへの批判と修正

社会モデルにも批判がある。障害学者トム・シェイクスピアは『Disability Rights and Wrongs』（2006）で、社会モデルが障壁の除去を強調するあまり、痛みや疲れやすさといった身体の経験そのものを軽く扱う恐れを指摘し、障害を身体の状態と環境との相互作用として捉える立場を示した。日本でも、星加良司『障害とは何か』（2007）や杉野昭博『障害学』（2007）が、社会モデルの意義と限界を理論的に検討している。遊び場に引きつけていえば、環境をどれだけ整えても、その日の体調によって遊べる範囲は変わるし、休憩できる静かな場所が必要な子もいる。障壁の除去と、身体の状態に応じた選択肢の用意とは、対立ではなく組み合わせである。

本稿は以下、社会モデルを基本の視点としつつ、シェイクスピアらの修正——身体の経験と環境の相互作用——を踏まえて論を進める。すなわち、遊び場の障壁は環境の側の設計として除去の対象になるが、除去した先にも、一人ひとりの身体と感覚の違いに応じた選択肢の幅が必要である、という立場である。

3. 権利の枠組み——遊びは恩恵ではなく権利である

3.1 子どもの権利条約第31条——遊ぶ権利

1989年に国連総会で採択された児童の権利に関する条約（子どもの権利条約。日本は1994年批准）は、第31条で、休息と余暇、遊びとレクリエーション活動、文化的生活への参加を子どもの権利として定めている。遊びが条約上の「権利」とされていることの意味は大きい。権利であるならば、遊び場の整備は大人の善意や余裕があるときに行う恩恵ではなく、締約国が保障すべき事柄になるからである。同条約は第23条で障害のある子どもについても定め、社会への積極的な参加を可能にする条件を求めている。

ここで確認しておきたいのは、条約がいう遊びが、大人が用意した活動への参加を意味しないことである。一般的意見17号は、遊びを子ども自身が主導し、自分で選び、自分の理由で行う活動として説明しているとされる。この理解に立てば、障害のある子どもに対して用意された活動プログラムに参加できることは、遊ぶ権利が保障されている状態と同じではない。自分で選べる遊びが目の前にいくつあるか、そのうちいくつに自分で近づけるかが問われることになる。第4節以降で「入口の複数性」と「選択肢の幅」を繰り返し取り上げるのは、この権利理解に対応させるためである。

さらに、条約の実施を監視する国連子どもの権利委員会は、2013年に第31条についての一般的意見17号を公表し、遊ぶ権利の内容を詳しく解説した。そこでは、障害のある子どもが遊びの機会から排除されやすい集団の一つとして挙げられ、物理的な障壁だけでなく、周囲の態度や情報の不足も排除の要因になると指摘されているとされる。つまり、第2節で見た社会モデルの発想——障壁は環境と社会の側にある——は、条約の解釈においても共有されているのである。

3.2 障害者権利条約——アクセシビリティと参加

2006年に国連総会で採択された障害者の権利に関する条約（障害者権利条約。日本は2014年批准）は、障害学の展開と当事者運動の成果を条文に反映した条約として知られる。前文と条文の随所に社会モデルの考え方が読み取れるとされ、起草の過程では「私たち抜きに私たちのことを決めるな（Nothing About Us Without Us）」という当事者運動の標語が繰り返し掲げられた。この標語はジェームズ・チャールトンの同名の著作（1998）によって広く知られるようになったものである。

遊び場に関係の深い条文は三つある。第7条は障害のある児童について、他の児童との平等を基礎としてすべての人権を享有することを求める。第9条はアクセシビリティ（施設やサービスの利用しやすさ）を定め、物理的環境を障害のある人が利用できるようにする措置を締約国に求める。第30条はレクリエーション、余暇及びスポーツへの参加を定め、その中で、障害のある児童が遊び・レクリエーション活動に他の児童と平等に参加できるようにすることに触れている。遊び場は、この三つの条文が交差する場所だといえる。

3.3 日本の法制度——社会的障壁と合理的配慮

日本の国内法も、この流れに沿って整えられてきた。障害者基本法は平成23年（2011年）の改正で「社会的障壁」——障害のある人にとって障壁となる社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のもの——という定義を導入し、社会モデルの発想を条文に取り込んだ。平成25年（2013年）に制定された障害者差別解消法は、不当な差別的取扱いの禁止と並んで「合理的配慮」の提供を定めた。合理的配慮とは、障害のある人から社会的障壁の除去を求められた場合に、負担が重すぎない範囲で個別の対応を行うことであり、その後の法改正により民間の事業者にも提供が義務づけられた。

公園そのものに最も直接かかわるのは、平成18年（2006年）のバリアフリー法（高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律）である。同法は一定の要件を満たす都市公園の園路や駐車場、便所などについて移動等円滑化の基準を定め、国土交通省は「都市公園の移動等円滑化整備ガイドライン」で公園づくりの考え方を示している。つまり、遊び場のインクルージョンは理念だけの話ではなく、条約——基本法——個別法——ガイドラインという段階を踏んで、設計の実務に接続する制度の裏づけを持っている。

ただし、制度があることと、目の前の公園がそうなっていることは別である。法の基準には適用の要件があり、既存の小さな公園すべてが直ちに対象になるわけではない。また、遊具そのものの仕様は安全指針（第5節・第7節で触れる）と設計者の判断に委ねられる部分が大きい。権利の枠組みは方向を指し示すが、個々の遊び場でそれを形にするのは、設置者と設計者と地域の仕事として残るのである。

4. ユニバーサルデザインの7原則を遊び場で読む

4.1 バリアフリーからユニバーサルデザインへ

ユニバーサルデザインとは、改造や特別な設計を必要とせずに、できる限り多くの人が利用できるように製品や環境をはじめから設計する考え方である。提唱者のロナルド・メイスは自身も車いすを使う建築家であり、1997年にノースカロライナ州立大学のユニバーサルデザインセンターの研究者らとともに7つの原則を定式化した。バリアフリーが「まず標準の設計があり、障壁に気づいてから特別な対応を付け足す」発想であるのに対し、ユニバーサルデザインは「最初から多様な利用者を標準とする」発想であり、後から付け足された専用設備が生みがちな「特別扱いのしるし」——第2節で見たスティグマ——を減らせる点に特徴があるとされる。

4.2 遊び場に固有の論点——挑戦とアクセスの両立

7原則を遊び場に当てはめるとき、建物の設計にはない固有の緊張が現れる。遊びの価値の一部は、よじ登る、飛び降りる、揺れる、回るといった挑戦にあるからである。すべての遊具からあらゆる困難を取り除けば、誰でも「入れる」が誰にとっても「面白くない」場になりかねない。ここで重要なのは、ユニバーサルデザインが求めているのは挑戦の除去ではなく、挑戦への入口を複数用意することだ、という読み方である。階段でもスロープでもネットでも同じ高台に登れる複合遊具は、登る難しさを消していない。登り方の選択肢を増やしている。

この読み方は、原則2（利用の柔軟性）と原則6（少ない身体的努力）を「遊びやすさの段階づけ」として理解することを促す。同じ滑り台でも、幅の広い滑走面なら大人や介助者と並んで滑れる。同じ揺れる遊具でも、板だけの座面と背もたれ付きの座面が並んでいれば、体幹の支えが必要な子も揺れの楽しさそのものにはたどり着ける。遊びの中身——揺れ、速さ、高さ、砂の感触——を共通に保ちながら、そこへ至る身体の使い方に幅を持たせることが、遊び場におけるユニバーサルデザインの中心的な技法だといえる。

4.3 ユニバーサルデザインの限界

原則3（単純で直感的）と原則4（認知できる情報）は、遊び場では表示と配置の問題として現れる。遊具に付けられる対象年齢の表示は、文字だけであれば読める人にしか届かないが、絵と数字と色を組み合わせれば届く範囲が広がる。園内の配置についても同様で、入口から遊び場と便所と休憩場所が見通せる配置は、案内表示に頼らずに場の構造を伝える。逆に、遊具の使い方が形から読み取れない場合、説明を読める人と読めない人のあいだに差が生じる。情報は設備の付属物ではなく、それ自体が遊び場のアクセシビリティを構成する要素だといえる。

同時に、ユニバーサルデザインは万能ではない。第一に、「できる限り多くの人」という定式が示すとおり、一つの設計がすべての人に最適になることはない。感覚の刺激を求める子に楽しい遊具が、刺激に敏感な子にはつらい場所になることもある。第二に、7原則は設計の指針であって、運用——混雑の時間帯、見守りのあり方、利用者どうしの関係——には直接答えない。第三に、原則を満たすかどうかの判断を設計者だけで行うと、当事者の経験とずれる恐れがある。第3節で見た「私たち抜きに私たちのことを決めるな」は、設計プロセスへの当事者参加の要請として、ここでも効いてくる。

したがって本稿は、ユニバーサルデザインを「完成形の仕様」ではなく「設計の出発点」として位置づける。7原則で物理的な入口を広げたうえで、なお残る一人ひとりの違いには、選択肢の幅（静かな場所と賑やかな場所、刺激の強い遊具と穏やかな遊具）と運用の工夫で応える。この二段構えが、次節で見る具体的な整備項目の背景となる考え方である。

5. インクルーシブ遊具と動線の整備——遊具・園路・トイレ

5.1 遊具——「乗れる」を支える設計

インクルーシブ遊び場の紹介で最初に挙げられるのは遊具である。代表的なものを整理すると、第一に、背もたれとハーネス（体を支えるベルト）のあるバケット型のブランコ。座位保持が難しい子も、揺れる楽しさそのものにたどり着ける。第二に、車いすのまま近づき、または乗り移って使える遊具。スロープでデッキまで上がれる複合遊具や、地面の高さから乗れる回転遊具がこれにあたる。第三に、感覚遊具と呼ばれる一群。音の出るパネル、手触りの異なる素材、鏡や色彩を使った仕掛けなど、視覚・聴覚・触覚で遊ぶ遊具であり、立って走り回る遊びが難しい子にも遊びの入口を開く。

遊びの種類の幅という観点も欠かせない。遊び場の設備が滑り台とブランコに偏ると、そこで得られる遊びの経験は高さと揺れに偏る。砂や水にふれる遊び、音を出す遊び、身をひそめられる小さな空間での遊びは、身体を大きく動かすことが難しい子どもにとって入口になりやすいだけでなく、どの子にとっても遊びの幅を広げる。市の施設ガイドに水にふれる設備や芝生広場、屋根付きの広場が記されている園があるように、遊具以外の要素も遊び場の構成要素として数えるべきである。遊具の一覧だけを見て遊び場の豊かさを測ると、この幅が視野から落ちる。

ここで第4節の議論を思い出したい。これらの遊具の要点は「障害のある子専用の遊具」であることではなく、誰にとっても遊べる入口が増えることである。バケット型ブランコは乳幼児にも使われ、スロープ付きの複合遊具はベビーカーの弟妹を連れた保護者にも役立ち、感覚パネルは年齢を問わず人気があるとされる。専用ではなく共用であることが、「一緒に遊ぶ」への鍵になる。

5.2 園路と舗装——遊具の手前で途切れさせない

どれほど優れた遊具があっても、そこへたどり着けなければ意味がない。駐車場に車いす使用者用の区画があるか、駐車場から遊び場までの園路が連続しているか、園路と遊具の間の地面が車いすや歩行器で越えられる状態か。この動線の連続性こそが、インクルーシブ遊び場の成否を分けるとされる。特に落下面の材質は重要で、砂や砂利は落下の衝撃を和らげる一方で車輪を沈ませる。ゴムチップ舗装のような弾性のある舗装材は、緩衝性能と走行性を両立しうる素材として使われる。国土交通省の移動等円滑化整備ガイドラインが園路や駐車場の考え方を示しているのは、まさにこの動線の水準である。

5.3 トイレと休憩——滞在時間を決める設備

遊び場に「いられる時間」を決めるのは、しばしば遊具ではなくトイレである。車いすで入れる広さの多目的トイレの有無、おむつ替え台の有無は、公園に行けるかどうか、どれだけ滞在できるかを左右する。大きな子どものおむつ替えや処置に使える大型のシート（ユニバーサルシートと呼ばれる）が必要な家庭にとっては、その有無が行き先の選択を事実上決めるとされる。また、感覚の刺激に敏感な子どもや、疲れやすい子どもにとっては、遊び場の近くに日陰やベンチ、賑わいから少し離れた静かな場所があることが、休憩を挟みながら遊び続けるための条件になる。体調にかかわる個別の判断は本稿の扱う範囲ではなく、医療機関や療育の専門職に相談されるべき事柄だが、「休める場所があること」自体は設計の問題である。

5.4 安全指針との関係

遊具の設計には、国土交通省「都市公園における遊具の安全確保に関する指針」（改訂第3版、令和6年6月）という枠組みが既にある。同指針は、遊びの価値に含まれる挑戦（リスク）と、子どもが予測できず遊びの価値とも関係のない危険（ハザード）を区別し、後者の除去を求める考え方を採る。インクルーシブ遊具もこの枠組みの中で設計される。たとえばハーネス付きブランコは、座面からの転落というハザードを設計で抑えながら、揺れという遊びの価値を残す工夫と読める。安全とインクルージョンは別々の要請ではなく、「遊びの価値を守りながら危険と障壁を取り除く」という同じ設計思想の二つの面と捉えることができる。

本節をまとめれば、インクルーシブ遊び場の整備は、遊具・動線・設備という三つの層の重なりとして理解できる。遊具の層では遊びへの入口を複数用意し、動線の層では駐車場からの連続性を確保し、設備の層ではトイレと休憩の場所で滞在を支える。三層のどこが欠けても、残りの二層の投資は生きない。この構造は、第8節で磐田市の公開データを読む際の枠組みとしても用いる。

6. 「分ける」から「一緒に」へ——分離・統合・インクルージョン

6.1 三つの段階

障害のある子どもと遊び場との関係は、おおむね三つの段階として整理できる。第一は分離（セグリゲーション）であり、障害のある子どもには専用の施設・専用の遊具・専用の時間が割り当てられ、まちの遊び場とは別の場所が用意される。第二は統合（インテグレーション）であり、同じ遊び場に入ることは認められるが、遊具や地面の設計は従来のままで、その設計に合わせられる子が参加する。第三がインクルージョンであり、場の設計そのものを多様な子どもがいることを前提に組み替え、参加のために子どもの側が変わることを求めない。この三区分はもともと教育の文脈で用いられてきたものだが、遊び場にもそのまま当てはまる。

この三段階は、時代とともに一方向に進む発展段階として理解すべきではない。同じ市の中に、同じ公園の中にすら、三つの段階が同時に存在しうる。多目的トイレはあるが遊具に一つも乗れない公園は、設備の面では統合の段階に達しながら、遊びの面ではなお分離に近い。逆に、遊具は工夫されているのに駐車場から園路が途切れている公園は、設計思想の中途半端な混在を示している。段階の区分は歴史の記述としてよりも、いま目の前の公園がどの水準にあるかを見分ける物差しとして役に立つ。

6.2 統合の落とし穴——同じ場所にいることと一緒に遊ぶこと

三段階のうち、実務上もっとも注意を要するのは統合の段階である。同じ場所にいることは、一緒に遊んでいることを意味しない。遊具のすぐそばまで来られたとしても、乗れる遊具が一つもなければ、その子の役割は見学者に固定される。空間の共有と遊びの共有は別のことであり、前者だけを達成して「もう一緒に遊べている」と考えることは、残った障壁を見えなくしてしまう。第2節で述べた社会モデルの視点を借りれば、ここでも問うべきは「なぜその子は見ているだけなのか」ではなく「なぜこの遊具は見ているだけの子をつくるのか」である。

統合段階のもう一つの問題は、負担が個人に転嫁される点にある。乗れない遊具に抱き上げて乗せる、順番を譲ってもらう、居合わせた人に手を貸してもらう——こうした個別のやりとりは、その場ではうまくいくことも多い。しかし、毎回の交渉を必要とする仕組みは、遊びに行くこと自体の心理的な費用を上げる。障害者差別解消法の合理的配慮は、個別の状況に応じた対応を制度として位置づけたものだが、同法の枠組みでも、あらかじめ環境を整えておく取り組み（事前的改善措置と呼ばれる）と組み合わせて初めて機能するとされる。設計であらかじめ解ける障壁は設計で解き、そのうえで残る個別の必要に配慮で応える、という順序である。

6.3 まなざしの障壁と、まわりの子ども

第2節で触れたゴッフマンのスティグマ論は、この段階論の中で改めて意味を持つ。物理的な入口が開かれても、視線の障壁が残れば滞在は続かない。じろじろ見られること、遊び方を奇異に受け取られること、大きな声や独特の動きに周囲が身構えることは、段差と同じように公園から足を遠ざける。保護者が「行きにくい」と感じる公園は、統計上は利用可能でも、その家族にとっては利用できない公園である。きょうだいの立場にある子ども——いわゆるきょうだい児——が、周囲の反応を気にして遊びに集中できなくなることもあるとされる。

他方で、子ども同士の関係は、場の設計にかなり左右される。大きな回転遊具、幅の広い滑走面、複数人で囲める砂テーブル、揺れを共有できる大型の遊具のように、複数の子が同時に関わる遊具は、言葉を交わさなくても遊びが重なる状況をつくる。逆に、一人ずつ順番に使う遊具ばかりの場では、関わりは順番待ちの列でしか生まれない。設計は関係そのものを生み出せないが、関係が生まれやすい状況を用意することはできる。インクルーシブ遊び場の議論が遊具の仕様表にとどまらないのは、この点においてである。

掲示や案内の書き方も、まなざしに影響する。特定の遊具に「障害のある子ども優先」と書けば、その遊具は特別なものとして区切られ、専用の場を園内につくることになりかねない。一方で、譲り合いや使い方の目安を「みんなの遊び場のルール」として書けば、同じ内容が誰にでも向けられた案内になる。表現の選択は、第4節で見たユニバーサルデザインの原則4（認知できる情報）の問題であると同時に、この場が誰のものだと宣言するかという、場の性格づけの問題でもある。

本節をまとめれば、「分ける」から「一緒に」への転換とは、遊具を買い替えることではなく、場の前提を組み替えることである。前提が変わらないまま遊具だけが増えると、統合の段階で止まり、同じ場所にいるのに遊びを共有しない状態が固定される。次節では、この転換に向けられる代表的な反論——費用がかかる、安全が損なわれる、小さな公園では無理だ——を順に検討する。

7. 反論への応答——費用・安全・規模

インクルーシブ遊び場の整備には、いくつかの典型的な反論が向けられる。本節ではそれを三つに整理し、順に検討する。反論を退けることが目的ではない。反論はしばしば限られた予算と限られた土地という現実に根ざしており、その現実を踏まえたうえでどこまで言えるのかを見定めることが、理念を実務に接続する作業だからである。

7.1 「利用者が少ないのに費用がかかる」

第一の反論は費用対効果である。インクルーシブ遊具や弾性舗装は一般に高価であり、それに対して障害のある子どもの数は多くない、という論法をとる。この論法には二つの難点がある。一つは、権利の問題を多数決の問題に読み替えている点である。第3節で確認したとおり、遊びは条約上の権利であり、権利の保障は人数の多寡によって条件づけられない。少数だから後回しにするという判断そのものが、社会モデルのいう社会的障壁の一種として働く。

もう一つの難点は、受益者の範囲を過小に見積もっている点である。第5節で述べたとおり、背もたれのあるブランコは乳幼児にも使われ、スロープでデッキまで上がれる複合遊具はベビーカーを押す保護者にも役立つ。段差のない園路は、車いすの利用者だけでなく、歩行が不安定な高齢者、けがをしている人、荷物の多い家族にとっても歩きやすい。手触りや音で遊ぶ感覚遊具は、年齢や身体の状態を問わず関心を集めるとされる。障害のある子どもを念頭に置いた設計が、結果として広い層に効くという構図は、ユニバーサルデザインの発想がもともと前提としてきたものである。したがって、費用対効果を論じるならば、分母を「障害のある子どもの数」ではなく「その公園を使いうる人の数」に取り直さなければならない。

7.2 「安全が損なわれる」

第二の反論は安全にかかわる。多様な子どもが同じ場所で遊ぶと、思わぬ接触や事故が増えるのではないか、という懸念である。この懸念に対しては、第5節で触れた国土交通省の遊具の安全指針が用いる区別が手がかりになる。同指針の考え方では、遊びの価値に含まれ、子ども自身が判断して挑む挑戦（リスク）と、子どもが予測できず遊びの価値とも関係のない危険（ハザード）とは区別され、除去の対象になるのは後者である。この区別に照らすと、インクルージョンは安全と対立しない。むしろ、体格や動き方の異なる子が同じ場にいることを前提に設計することは、想定していなかった使われ方によるハザードを減らす方向に働きうる。

実務的な論点は、速さの異なる遊びをどう配置するかにある。走り回る遊び、ボールを使う遊び、揺れる遊具、じっくり手を使う遊びは、必要とする空間も、まわりに求める静けさも異なる。これらを混ぜて詰め込めば、接触の機会は増える。ゾーニング——区域を分けて配置すること——は、この意味では有効な手段である。ただし、ゾーニングが「障害のある子はこちら」という人による区分けに転化すれば、第6節でみた分離に逆戻りする。分けるべきは人ではなく遊びの種類である、という原則が守られる限りにおいて、ゾーニングはインクルージョンと両立する。

なお、個々の子どもがどの遊具をどの程度使えるか、その日の体調で何を控えるべきかといった判断は、本稿の扱う範囲ではない。それは保護者と、必要に応じて医療機関・療育機関などの関係機関が行う判断である。本稿が述べうるのは、判断の前提となる情報（遊具の形状、地面の状態、休憩できる場所の有無）が利用者に届いているかどうかは設計と運営の問題だ、ということまでである。

7.3 「小さな公園では無理だ」

第三の反論は規模にかかわる。インクルーシブ遊び場として紹介される事例は広い公園が多く、街区公園の規模ではとても無理だ、という見方である。この反論には相当の理があり、正面から受け止める必要がある。都市公園法施行令に基づく国の標準では、街区公園は面積0.25ha・誘致距離250m、近隣公園は2ha・500m、地区公園は4ha・1kmを目安とする。0.25ha程度の街区公園に、大型のインクルーシブ複合遊具と広い転回空間と多目的トイレをすべて置くことは、現実には難しい。

しかし、この事実から導かれるのは「小さな公園では何もできない」ではなく、「公園ごとに役割を分けるべきだ」という結論である。誘致距離の階層は、もともと役割分担の思想を含んでいる。大きな公園には、離れていても行く価値のある水準——多目的トイレ、駐車場、複数の入口を持つ大型遊具、休める場所——を集約する。小さな公園には、近くにあることそのものが価値である以上、少ない投資で効く項目を優先する。入口の段差をなくす、園路と遊具の間の地面を車輪が越えられる状態に保つ、ベンチと日陰を一つ確保する、といった項目である。

この役割分担の考え方は、逆向きの含意も持つ。すなわち、大きな公園にしか行けない設計にしてしまうと、移動そのものが負担である家庭にとって、遊び場までの距離が新たな障壁になる。日常的に通える近さの公園でどこまで遊べるかは、大きな公園の充実とは別に評価されるべき論点である。第9節で磐田市の公園を検討する際にも、この二層の見方——集約する園と、近さで効く園——を用いる。

註：本節で挙げた面積と誘致距離の目安は、都市公園法施行令に基づく国の標準として広く用いられている数値である。個々の公園の実際の面積・配置がこの目安どおりであるとは限らない。

8. 誰が決めるのか——当事者参加・事前情報・運用

前節までで、遊び場の障壁は設計の問題であり、費用や安全や規模の反論には応答が可能であることを述べた。しかし、何を障壁とみなし、どこから手をつけるかを決めるのは誰かという問いが残る。障害学がこの問いに与えてきた答えは明快である——決めるのは当事者を含む場でなければならない。本節では、この答えを設計プロセス・事前情報・運用という三つの局面で具体化する。

8.1 設計プロセスへの参加

第3節で触れた「私たち抜きに私たちのことを決めるな（Nothing About Us Without Us）」は、障害者権利条約の成立過程を支えた当事者運動の標語であり、ジェームズ・チャールトンの同名の著作（1998）によって広く知られるようになった。この標語が指すのは、当事者に意見を聞くという手続きの追加ではなく、決定の場に当事者がいることである。遊び場に即していえば、どの遊具を選ぶかという最終段階で意見を求めるのでは遅い。何を課題とみなすか、どの公園から着手するか、限られた予算をどの層（遊具・動線・設備）に配分するかという、より上流の判断にこそ当事者の経験が要る。

ここで注意すべきは、当事者が一枚岩ではないことである。車いすを使う子どもにとって望ましい地面と、感覚の刺激に敏感な子どもにとって望ましい環境と、視覚に障害のある子どもにとって分かりやすい配置は、必ずしも一致しない。弾性のある舗装は車輪を通すが、素足の感触としては砂に及ばない。にぎやかな音の出る遊具は、ある子には遊びの入口で、別の子には近づけない理由になる。したがって参加の設計は、一人の代表に「障害のある子どもの意見」を代表させるのではなく、複数の異なる経験が同じ机に並ぶようにすることを求める。第4節で述べた「選択肢の幅」は、こうした参加の場からしか具体的な形を得られない。

8.2 事前情報——行く前に分かることの重要性

見落とされやすいのが情報の障壁である。多くの家庭にとって、公園に行くかどうかは現地に着く前に決まる。駐車場から遊び場まで何メートルあるのか、途中に段差があるのか、多目的トイレはあるのか、おむつ替えに使える台はあるのか、日陰やベンチはあるのか。これらが分からなければ、行ってみて使えなかったときの負担が大きい家庭ほど、外出そのものを控えることになる。国連子どもの権利委員会の一般的意見17号が、物理的な障壁だけでなく情報の不足も排除の要因になると指摘しているとされるのは、この構造を捉えたものと読める。

情報の障壁は、物理的な障壁よりも小さな費用で下げられることが多い。既存の公園を改修しなくても、いま何があるかを正確に書き出して公開することはできる。しかも、その情報は障害のある子どもの家庭だけに役立つのではない。ベビーカーを押す保護者、祖父母と一緒に行く家族、暑い日に日陰を探す人にとっても、同じ情報が判断の材料になる。オープンデータとして公園の設備が公開されていることの意味は、この点にある。ただし、公開データの項目は限られており、たとえば「トイレ有」という一語からは、その広さも、おむつ替え台の有無も、入口の段差も分からない。粒度の粗さを承知したうえで使うことが前提になる。

8.3 運用——設計が終わったあとに残るもの

設計が整っても、日々の運用がそれを支えなければ、障壁は静かに戻ってくる。弾性舗装の上に落ち葉や砂が堆積すれば車輪は止まり、多目的トイレが物置に使われれば入れなくなり、車いす使用者用の駐車区画に一般の車が停まれば動線は起点で途切れる。点検の仕組みは、遊具の破損を見つけるためだけでなく、動線が保たれているかを確かめるためにも必要である。国土交通省の遊具の安全指針が日常的な点検を求めているのと同じ論理を、園路と設備にも及ぼす必要がある。

時間の使い方も運用の一部である。人の少ない時間帯は、混雑が苦手な子どもにとって遊びやすい時間である。逆に、地域の行事や少年スポーツの利用で広場が占められる時間帯は、事前に分かっていれば避けることも、あえて合わせることもできる。特定の集団のために時間を割り当てる運用は、第6節でみた分離に近づく危険をはらむが、時間帯ごとの実態を情報として共有することは、利用者が自分で選ぶための材料を増やすだけであり、分離とは異なる。誰かの利用を制限するのではなく、選択肢を可視化することが、運用面でのインクルージョンの基本形である。

本節をまとめれば、インクルーシブ遊び場は、設計・情報・運用という三つの層で維持される。設計は一度の投資で足りるが、情報と運用は続けなければ劣化する。そして三つの層のいずれについても、何が足りていないかを最も早く発見できるのは、その場を使おうとして使えなかった人である。当事者参加は、理念としてだけでなく、劣化を検知する仕組みとしても機能する。

9. 磐田市の公園への示唆

ここまでの枠組みを、磐田市の公園に当てはめる。当サイト（ATAWI PARK）は磐田市の公園100園——市のオープンデータ「都市公園一覧」の94行に、市施設ガイドにのみ掲載されている6園を加えたもの——を収録するデータベースである。ただし現地踏査は始まっておらず、2026年8月16日時点で踏査済の園は0園である。したがって以下に述べることは、公開データと市施設ガイドの記載から読み取れる範囲にとどまり、園路の実際の状態や遊具の細かい仕様については、今後の踏査で確かめるべき課題として残る。運営は富士ヶ丘サービス株式会社（不動産・介護事業）であり、地域の高齢者と家族に接してきた立場から公園を記録している。

9.1 種別構成が示す二層構造

100園の種別内訳は、街区公園51園、近隣公園14園、都市緑地10園、法対象外・その他6園、地区公園4園、総合公園3園、運動公園3園、風致公園3園、広場公園2園、緑道2園、墓園1園、歴史公園1園である。半数を街区公園が占めるこの構成は、第7節で述べた二層の見方——集約する園と、近さで効く園——をそのまま磐田市に持ち込めることを示している。面積で見ると、竜洋海洋公園の221,722㎡から二之宮東第２緑地の17㎡まで幅は大きく、同じ「公園」という語で括られる場が、果たせる役割において連続的でないことが分かる。

この構成のもとでは、インクルーシブ化の目標を全園一律に置くことは現実的でない。多目的トイレ・駐車場・大型の複合遊具・休める場所を一体で備えることが期待できるのは、地区公園4園や総合公園3園、近隣公園14園といった規模の園である。一方、街区公園51園については、第7節で述べたとおり、入口の段差、園路と遊具のあいだの地面、日陰とベンチという少数の項目に絞って評価するほうが、実態に即した見方になる。

9.2 公開データから読める手がかりと、読めないこと

オープンデータ94行の集計では、トイレ有が69園、車いす対応トイレ有が34園、砂場有が43園、遊具有が64園である。また、市施設ガイドの記載などから駐車場ありと判定できるのは33園である。ここから読めるのは、トイレのある園のうち車いす対応と記録されているのはおよそ半数であること、そして駐車場の記載がある園は全体の三分の一程度にとどまることである。第5節で述べた三層——遊具・動線・設備——に照らすと、設備と動線の起点にあたる項目が、園によって大きく異なることがうかがえる。

同時に、公開データから読めないことのほうが多い点も明記しておく必要がある。「トイレ有」という記載は、その入口に段差がないことも、車いすで転回できる広さがあることも、おむつ替えに使える台があることも保証しない。「遊具有」も同様で、どの遊具が何種類あるかは施設ガイドの記載を参照しなければ分からず、地面が砂か土か舗装かは、いずれの資料からも分からない。第8節で述べた情報の障壁は、磐田市においても現に存在しており、それを埋める作業こそが当サイトの踏査の中心的な課題になる。

9.3 市施設ガイドに手がかりのある園

市施設ガイドの記載の中で、本稿の主題に直接かかわるのは安久路公園（御厨・地区公園・32,001㎡）である。園内施設として「複合遊具（インクルーシブエリアあり）」「ブランコ（インクルーシブアイテムあり）」と記され、あわせて幼児用遊具、クロッキング遊具、砂場、サッカーゴール、トイレ（多目的トイレ）、流れが挙げられ、駐車場は有りとされる。第5節の三層でいえば、遊具・動線の起点・設備の記載がそろっている園である。実際の入口の段差や園路の連続性、遊具の乗り移りやすさは記載からは分からないため、踏査で確かめるべき筆頭の園といえる。

ほかにも手がかりのある園がある。今之浦公園（見付・近隣公園・13,675㎡）は、市施設ガイドに屋根付広場、複合遊具、ふわふわ遊具、噴水広場、芝生広場、3歳未満児遊具、健康遊具、じゃぶじゃぶスポット、流れが挙げられ、駐車場は有りとされる。遊びの種類が複数あることは、第6節で述べた「選べる居場所」の条件に近い。二子塚公園（御厨・近隣公園・10,000㎡）は滑り台、幼児用滑り台、スプリング遊具、健康遊具、トイレ（多目的トイレ）が記され、駐車場も有りとされる。街区公園では、中泉グリーンパーク（中泉・4,519㎡）が幼児用滑り台・スプリング遊具・健康遊具・トイレ（多目的トイレ）を、さわやか広場（中泉・1,576㎡）がローラー滑り台とトイレ（多目的トイレ）を挙げている。見付本通広場公園（見付・372㎡）は、面積が小さいながら駐車場ありとトイレ（多目的トイレ）の記載を持つ園である。

9.4 地区の偏りと、近さの問題

9地区ごとの園数は、豊田28園、見付21園、中泉14園、御厨13園、竜洋13園、福田4園、豊岡3園、南部2園、向陽2園である。この分布は、第7節で述べた「近さそのものが価値である」という論点に直結する。園数の少ない地区に住む家庭にとっては、インクルーシブな設備をそなえた園があっても、そこまでの移動が新たな負担になりうる。逆に、園数の多い地区では、すべての園を同水準にするよりも、地区の中で役割を分担させ、どの園に何があるかを分かるようにするほうが実効的だと考えられる。

最後に手続きの点を一つ。公園の管理は磐田市 都市整備課（電話 0538-37-4806）が所管しており、遊具や園路の状態についての連絡先はここになる。第8節で述べたとおり、使おうとして使えなかった経験は、障壁を最も早く検知する情報である。当サイトとしては、踏査を通じて公開データでは分からない項目——入口の段差、園路と遊具のあいだの地面、多目的トイレの中の様子、日陰とベンチの位置——を記録し、行く前に判断できる材料を増やすことを、本稿から導かれる実務上の課題と位置づける。

10. 結論と今後の課題

本稿は、インクルーシブ遊び場という近年広がりつつある考え方を、障害学の基本概念によって整理し、それが公園の設計と運用に何を要請するのかを検討してきた。得られた結論は次の三点にまとめられる。

• 第一に、障害の社会モデルの目で見ると、遊び場で子どもを遊びから遠ざけているのは心身の状態そのものではなく、段差のある入口、車輪の沈む地面、座位を支えない座面、案内のない表示といった環境の側の設計である。問いは「この子はなぜ遊べないのか」から「この遊び場はなぜこの子を遊ばせないのか」へ反転する。
• 第二に、子どもの権利条約第31条と障害者権利条約第7条・第9条・第30条を重ねると、遊び場の整備は恩恵ではなく権利保障の課題として位置づけ直される。日本でも、障害者基本法の「社会的障壁」の定義、障害者差別解消法の合理的配慮、バリアフリー法と都市公園の移動等円滑化整備ガイドラインという形で、この方向が制度に接続している。
• 第三に、「分ける」から「一緒に」への転換は、遊具を一つ入れ替えることではなく、遊具・動線・設備という三つの層と、設計・情報・運用という三つの局面の全体を組み替えることである。どの層が欠けても、他の層への投資は届かない。

10.1 本稿の射程と限界

本稿は文献整理と概念分析にとどまり、実地の観察や利用者への聞き取りを行っていない。したがって、磐田市について述べたことは、公開データと市施設ガイドの記載から読み取れる範囲を出ない。特に、公開データの「トイレ有」「遊具有」といった項目の粒度では、入口の段差、便房内の広さ、おむつ替え台の有無、園路と遊具のあいだの地面の状態は判定できない。この粒度の粗さは、本稿が第8節で情報の障壁として論じた問題そのものであり、当サイト自身が抱える課題でもある。

また、本稿は個々の子どもの体調・発達・障害の状態にかかわる判断を一切行っていない。どの遊具をどう使うか、どの程度の時間を過ごすかといった判断は、保護者と、必要に応じて医療機関・療育機関などの関係機関が行うべき事柄である。本稿が扱えるのは、そうした判断の前提となる環境と情報が、どのように設計されうるかという水準までである。

10.2 今後の課題

今後の課題は三つある。第一に、踏査による記録項目の設計である。本稿の三層（遊具・動線・設備）に対応させ、駐車場から遊び場までの経路の連続性、園路と遊具のあいだの地面、便房の入口と内部、日陰とベンチの位置を、判断できる粒度で記録する枠組みを作る必要がある。記録項目そのものを、第8節で述べた当事者参加の考え方に沿って組み立てることが望ましい。

第二に、地区ごとの役割分担の検討である。磐田市の9地区は園数の分布に大きな差があり、地区の中でどの園に何を集約し、どの園を近さで支える園と位置づけるかは、地区ごとに答えが異なるはずである。本稿は枠組みを提示したにとどまり、地区ごとの具体的な検討は、踏査の記録が蓄積されたのちの作業になる。

第三に、まなざしの障壁への取り組みである。物理的な障壁と情報の障壁は、記録と設計によってある程度まで扱えるが、第2節と第6節で論じた視線とスティグマの問題は、設備の改善だけでは解けない。共有の遊具が関係の生まれやすい状況をつくること、掲示の言葉が特定の子を区切らないこと——こうした点をどう評価し、どう記述するかは、公園のデータベースにとって未解決の課題である。

付言すれば、本稿の枠組みは障害のある子どもだけに向けられたものではない。第7節で述べたとおり、動線の連続性や座位を支える座面、休める場所や分かりやすい表示は、乳幼児を連れた家庭にも、祖父母と一緒に来る家族にも、けがをしている人にも効く。高齢化が進む地域において、公園を子どもの遊び場としてだけでなく、世代を越えて使われる場として記録することは、本稿の議論と自然につながる。誰が排除されているかを見る目は、誰が使えるようになるかを見る目でもある。

最後に、本稿の出発点に戻る。冒頭で問うたのは、思い浮かべた遊び場の風景の中に、車いすを使う子ども、座位を保つことが難しい子ども、音や光の刺激が苦手な子どもがいただろうか、ということであった。その風景に誰がいないかを見分ける目は、生まれつき備わっているものではなく、社会モデルという道具によって獲得される。磐田市の100園を一つずつ記録していく作業は、その目を具体的な場所の記述に変えていく作業でもある。遊びが権利である以上、その記述は誰かのための特別な情報ではなく、公園という公共の場についての基本的な情報として整えられるべきものである。