潮風と砂を防ぐ林——海岸林の機能と維持のむずかしさ

1. はじめに——問題の所在

静岡県の海沿いを車で走ると、砂浜と住宅地・農地のあいだに、背の高い松の木が帯のように連なる林を目にすることがある。この林は自然に生えてきたものではなく、飛んでくる砂と潮風から後背地を守るために、長い年月をかけて人が植え、育ててきた林である。本稿はこの海岸林（海岸防災林）を対象に、その機能としくみ、歴史、そして今日直面している困難を、林学・防災学の基礎的な概念を用いて整理することを目的とする。

海岸林とは、海に近い砂地や埋立地に造成され、飛砂の防止、風の減殺、潮風に含まれる塩分の遮断という機能を主な目的として維持されてきた林のことをいう。森林法は、こうした公益的な機能を果たす森林を「保安林」として指定する制度を設けており、飛砂防備保安林・防風保安林・潮害防備保安林といった種類は、海岸林の機能をそのまま制度の言葉に置き換えたものといってよい。海岸林は、風景としては自然に見えても、制度としては明確に人の手による施設なのである。

この林への関心は、2011年の東日本大震災を境に大きく変わった。津波によって太平洋沿岸の松林の多くが失われ、なかでも岩手県陸前高田市の高田松原は、およそ7万本といわれた松のほとんどが流失し、ただ一本だけが立ち続けたことが広く報じられた。この出来事は、海岸林が津波に対してどこまで人を守りうるのかという問いを、社会に強く突きつけることになった。海岸林への期待が高まる一方で、その期待をどこまで科学的な知見が裏づけているのかは、慎重に見極める必要がある。

ここで、本稿が「公園学術論文」の一本として海岸林を取り上げる理由にも触れておきたい。海岸林の多くは、都市公園法にもとづく都市公園そのものではなく、保安林制度や海岸法のもとで管理される、性格の異なる緑である。しかし、風致公園や緑道のように、都市公園の中にも海に近い立地のものがあり、公園として指定された緑と、保安林として指定された緑が、地理的に隣り合ったり重なり合ったりすることは珍しくない。都市公園を考える際に、その公園が置かれた土地がどのような自然の脅威にさらされてきたかという視点を欠かすことはできず、海岸林はその視点を養うための格好の材料である。

用語についても、あらかじめ整理しておきたい。本稿でいう「海岸林」は、海に近い場所にある林一般を指す広い言葉として用いる。これに対し「海岸防災林」は、林野庁など行政の文書でしばしば使われる呼び方で、防災上の機能を担うものとして位置づけられた海岸林を指すことが多い。そして「保安林」は、第2節で述べるとおり、森林法にもとづいて公益的な機能を守るために指定される法的な区分である。三つの言葉は重なり合う対象を指すことが多いが、由来する文脈がそれぞれ異なる。本稿では、文脈に応じてこれらを使い分けながら論を進める。

海岸林をめぐってはもう一つ、静かに進行してきた問題がある。松くい虫と呼ばれる被害である。マツノザイセンチュウという微小な線虫が引き起こすこの病害は、20世紀を通じて日本各地のクロマツ林を衰退させ、海岸林の存立そのものを脅かしてきた。クロマツという一つの樹種にほぼ全面的に依存してきた海岸林のあり方は、この病害に対して構造的に弱く、そこから広葉樹を交えた林へ転換すべきかという議論が生まれている。

以上を踏まえ、本稿は次の三つの問いを立てる。第一に、海岸林の防風・飛砂防止・潮害の遮断という機能は、それぞれどのようなしくみで成り立っているのか。第二に、クロマツを主体とした造林はどのような歴史をたどり、松くい虫という脅威に直面して、広葉樹導入をめぐる議論はどのように展開してきたのか。第三に、津波に対する海岸林の効果は、どこまでが裏づけられた知見で、どこからが期待の先走りなのか。

方法は文献整理と概念分析である。取り上げる主な概念は、風によって砂が運ばれる物理過程についての古典的研究、森林法の保安林制度、マツ材線虫病の病理と防除の枠組み、そして2004年のインド洋大津波以後に国際的な学術誌で議論されてきた沿岸植生と津波被害の関係である。専門用語は初出のたびに平易な説明を添える。

本稿の読者として想定するのは、磐田市周辺で暮らす子育て世代、公園や緑地の管理・防災に関わる行政や地域の関係者、そして林学や防災学を学ぶ学生である。海岸から離れた場所で暮らす読者にとっても、海岸林は無縁の存在ではない。台風や高潮のときに海沿いの集落や田畑を守る林がどのようなしくみで機能し、どのような弱さを抱えているかを知ることは、地域の防災を考えるための一つの手がかりになる。

構成は次のとおりである。第2節で海岸林に関する先行研究と基礎概念を整理し、第3節で防風・飛砂防止・潮害遮断のしくみを扱う。第4節でクロマツを主体とした造林の歴史を、第5節で松くい虫被害の病理と防除を、第6節で広葉樹導入をめぐる議論を論じる。第7節では津波に対する効果と限界を扱い、第8節で人工構造物との比較や反論への応答を行う。第9節で磐田市の公園データに照らした示唆を、第10節で結論と今後の課題を述べる。

註：当サイト（ATAWI PARK）は磐田市の都市公園100園のデータベースであり、現地踏査はこれからである。本稿で扱う海岸林の状態や磐田市沿岸部の林相についての具体的な記述は、踏査によって初めて確かめられるものであり、本稿の時点では一般論の域を出ない。

2. 先行研究と概念の整理

海岸林を科学的に論じるための出発点は、風がどのように砂を運ぶのかという物理の理解である。イギリスの研究者ラルフ・バグノルドは1941年の著作『The Physics of Blown Sand and Desert Dunes』で、砂粒が地表を転がるのではなく、短く跳ねながら風下へ運ばれる「跳躍（サルテーション）」という運動によって移動することを明らかにした。この知見は砂漠の研究として始まったが、海岸の飛砂を理解するうえでも基礎となっている。跳躍する砂粒は、地表からの高さがある程度以下に集中するため、地表付近の風速を落とすことができれば、砂の移動そのものを大きく抑えられることになる。

2.1 防風林の多孔性という考え方

防風林の研究分野では、林がどれだけ密に茂っているかという「多孔性（すきまの多さ）」が、防風効果の届く範囲を左右することが知られている。直感的には、すきまのない密な林ほど風を強く止めそうに思えるが、実際にはある程度すきまのある林のほうが、風下側のより広い範囲にわたって風速を弱めるとされる。密すぎる林は、林のすぐ風下で強い乱流をつくり、かえって局所的な突風を生むことがあるためである。この知見は、海岸林の管理において「木を密に植えるほどよい」という単純な発想を退ける根拠になる。

もう一つの基礎概念は、森林法が定める保安林制度である。森林の中には、木材の生産だけでなく、水源のかん養、土砂の流出や崩壊の防止、そして飛砂や潮風の被害の防止といった公益的な機能を果たすものがある。森林法はこうした森林を保安林として指定し、伐採や開発に一定の制限を課すことで機能を維持する制度を設けている。保安林には飛砂防備保安林・防風保安林・潮害防備保安林などの種類があり、海岸林はしばしばこれらの指定を受けて維持されてきた。制度としての保安林と、風景としての海岸林は、多くの場合同じ林を指している。

2.2 保安林制度の来歴

保安林という考え方の起点は、明治30年（1897年）に制定された（旧）森林法にさかのぼるとされる。近代化にともなう森林の乱伐によって水害や飛砂の被害が各地で深刻化したことへの対応として、公益的な機能を持つ森林を保護する仕組みが設けられた。現行の森林法（昭和26年法律第249号）は、この考え方を引き継ぎ、保安林の指定・解除の手続きや、指定を受けた森林での伐採・開発の制限を定めている。保安林に指定された土地では、無断での伐採や土地の形質変更が制限され、代わりに指定を受けた森林の所有者には、一定の助成や税制上の配慮がなされる場合があるとされる。海岸林の多くは、この保安林制度による法的な裏づけを得て、初めて長期にわたる維持が可能になってきた。

多孔性という考え方は、実験的な手法によっても確かめられてきたとされる。風洞と呼ばれる装置の中に模型の防風林を置き、風速計で林の前後の風の変化を測る手法や、実際の防風林の周囲に複数の風速計を並べて野外で観測する手法が、防風林研究の分野では用いられてきた。こうした測定を積み重ねることで、林の密度・高さ・奥行きと、風下側のどこまで、どれだけ風が弱まるかという関係が、経験則として整理されてきたとされる。海岸林の設計や間伐の方針は、こうした地道な計測にもとづく知見の蓄積のうえに成り立っている。

海岸林を病む対象として見る視点も欠かせない。海岸林の主木であるクロマツは、マツ材線虫病と呼ばれる病害によって短期間で枯死することがある。この病害の病原はマツノザイセンチュウという微小な線虫であり、マツノマダラカミキリという甲虫が新しい木へ線虫を運ぶ媒介者として働くことが、20世紀後半の研究によって明らかにされたとされる。海岸林を「造れば終わり」の構造物ではなく、病害という生物学的なリスクを抱え続ける生き物の集まりとして見る視点は、本稿全体を貫く前提である。

最後に、海岸林と津波の関係をめぐる国際的な研究に触れておく必要がある。研究者フィン・ダニエルセンらは2005年、学術誌サイエンスに発表した論文で、2004年のインド洋大津波における人的被害の大きさと、海岸林やマングローブなど沿岸植生の有無との関連を分析し、緑がある地域で被害が相対的に軽かった可能性を報告した。この報告は世界的に大きな注目を集め、海岸林が津波から人を守るという期待を強めた。

もっとも、この報告に対しては、その後の研究群から方法論上の疑問が示されている。津波の高さや到達距離、集落が海岸からどれだけ離れていたか、地形がどうであったかといった要因を十分に統制しなければ、緑の効果だけを取り出すことは難しいという指摘である。海岸林の津波への効果を論じる際には、こうした学術的な論争があったことを踏まえ、単純な結論に飛びつかない姿勢が求められる。この点は第7節で改めて詳しく検討する。

こうして並べてみると、海岸林という一つの対象をめぐって、物理学・法制度・病理学・国際的な災害研究という、性質の異なる複数の知見が積み重なっていることがわかる。海岸林を語る言葉が、林学だけでなく防災学や生態学にもまたがるのは、この対象そのものが単一の学問領域に収まりきらない、複合的な性格を持つためである。次節以降の議論も、こうした複数の視点を行き来しながら進めていくことになる。

以上の概念——跳躍運動としての飛砂、多孔性による防風効果、保安林制度、病害というリスク、そして津波と沿岸植生をめぐる論争——を手がかりに、次節以降では海岸林の機能・歴史・課題を順に論じていく。

3. 海岸林とは何か——飛砂・防風・潮害を防ぐしくみ

海岸林の機能は、飛砂の防止・防風・潮害の遮断という三つに大きく分けて理解できる。これらは互いに独立した機能ではなく、同じ林が場所と高さを分担しながら果たしている、一つながりのしくみである。本節では、それぞれの機能がどのような物理的・生物的なしくみで成り立っているのかを、順を追って見ていく。

3.1 飛砂を止める——地表の風を弱める

第2節で述べたとおり、砂は跳躍運動によって地表付近を移動する。したがって飛砂を防ぐ鍵は、地表近くの風速をどれだけ弱められるかにある。海岸林の多くは、砂浜に最も近い側に草本や低木の帯を置き、その内側にクロマツなどの高木を配置するという、海側から段階的に高さを増していく構造をとる。低い草本の帯は地表を覆って砂粒が舞い上がる出発点そのものを減らし、その内側の樹林は上空を含めた風の流れを乱して運搬力を落とす。この二段構えが、砂丘の砂を陸側の農地や集落まで運ばせないための基本設計となっている。

歴史的には、樹木が根づくまでの間、砂の移動を抑えるための仕掛けが併用されてきたことも知られている。竹や枝を編んだ垣根状の仕切りを砂浜に立てて風を弱め、そのかげに砂を堆積させながら草を定着させ、最終的に樹木を導入するという段階的な手順は、各地の海岸林造成の記録に共通して見られる考え方である。海岸林は最初から林として出発したのではなく、裸地に草を生やすところから始まる、時間のかかる事業だったのである。

3.2 風を弱める——密ではなく多孔性

防風の機能は、林を通り抜ける風のエネルギーを削ぐことで成り立つ。第2節で触れた多孔性の考え方に従えば、海岸林は完全な壁ではなく、ある程度風を通しながら勢いを弱める緩衝帯として設計されるべきものである。実際、伝統的な海岸林の多くは、林の縁に低木を、内側に高木を配置し、高さの異なる複数の層を重ねる多層構造をとってきた。この構造は、地表付近から樹冠の高さまで、風が通る高さごとに抵抗を生み出し、単一の高さの木だけを並べるよりも広い範囲で風速を弱める効果が期待できるとされる。

3.3 潮風の塩分を遮る——外側の木が引き受ける

潮害とは、海から吹きつける風に含まれる微細な塩分の粒（飛塩）が、植物の葉や芽に付着し、作物や樹木の生育を妨げる被害をいう。海岸林の中では、海側の外縁に立つ木々が最も多くの飛塩を浴び、葉の変色や生育の低下という形で被害を引き受ける。その内側の木々は、外側の木が塩分の多くをさえぎった後の、幾分か和らげられた風を受けることになる。クロマツが海岸林の主木として選ばれてきた理由の一つは、潮風に対する耐性が比較的強く、この最前線の役割に耐えやすい樹種だったことにある。

3.4 奥行きという条件

海岸林の効果を左右するもう一つの条件は、海から陸に向かっての林の奥行き（幅）である。海側の外縁だけに木を植えても、飛塩を受け止める木がすぐに傷んでしまえば、内陸側は守られない。ある程度の奥行きがあってこそ、外側の木が飛塩の大部分を引き受け、内側の木がその負担を分け合いながら、林全体として長く機能を保つことができる。同様に、防風の効果も、林の奥行きが増すほど風下側でより広い範囲に及ぶとされる。海岸林が細い一列の並木ではなく、面としての広がりを持つ林として造成されてきたのは、この奥行きの効果を得るためである。

以上のしくみが示すのは、海岸林の機能が単に木が生えているという事実だけで成り立つのではなく、樹種の配置、高さの重なり、林の奥行きといった構造そのものに支えられているという点である。したがって海岸林の一部が枯れたり伐られたりして構造が崩れると、機能は木の本数の減少に比例してではなく、しくみの破綻として急に低下しうる。海岸林を維持するとは、木を保つことであると同時に、この段階的な構造を保つことでもある。

なお、飛砂・防風・潮害という三つの機能は、いずれも「完全に防ぐ」ものではなく「軽減する」ものである点も確認しておきたい。強い台風や暴風時には、海岸林があっても農地への塩害や飛砂が生じることはあり得る。海岸林は被害をゼロにする装置ではなく、被害の頻度と程度を平常時において引き下げ続ける、確率的な備えとして理解する必要がある。この考え方は、第7節で扱う津波との関係を検討するうえでも重要な前提となる。

以上の三機能とは別に、海岸林には副次的な働きも指摘される。多層構造をとる林は、砂地という単調な環境の中で、鳥や昆虫が休んだり隠れたりする場所を提供しうるとされる。また、砂浜と農地・集落のあいだに緑の帯があることは、強い海風や照りつける日ざしを和らげ、人が海岸に近づく際の歩きやすさにも関わる。これらは海岸林の主目的である防災機能に付随する働きであり、当サイトのデータからその実態を確かめることはできないが、海岸林を単なる防災施設としてだけでなく、地域の暮らしに厚みを与える緑として見る視点も、あわせて持っておきたい。

4. クロマツを主体とした造林の歴史——不毛の渚に木を立てる

海岸林の主木として選ばれてきたのは、多くの場合クロマツ（黒松）である。クロマツは潮風に含まれる塩分への耐性が比較的強く、栄養分の乏しい砂地でも根づくことができる性質から、日本各地の海岸で植林の主役を担ってきた。同じマツ属のアカマツ（赤松）が内陸の山地でよく見られるのに対し、クロマツは海に面した砂地という、他の樹種には厳しい環境にあえて適応した種であるといえる。海岸林の歴史を語ることは、多くの場合、クロマツ林の造成と維持の歴史を語ることに近い。

4.1 裸地に木を立てるという事業

海岸の砂地は、風で表土が絶えず動き、真水を保つ力に乏しく、養分も少ない、植物にとって過酷な環境である。ここに木を根づかせることは、山地に植林するのとはまったく異なる難しさを伴う。植えたばかりの苗は、強い季節風で倒されたり、砂に埋もれたり、逆に根元の砂を吹き飛ばされて倒れたりする。第3節で述べたとおり、多くの海岸林造成は、まず垣根状の仕切りで風を弱め、草本を定着させて地表を安定させたうえで、ようやく樹木の植栽に移るという、何段階もの手順を踏んできたとされる。一本の木が根づくまでに何年もかかり、林として機能するまでにはさらに何十年もの歳月を要する。海岸林は、着手から完成までの時間の長さそのものが特徴の一つである。

こうした事業の担い手は、江戸時代には多くの場合、被害に苦しむ地元の村や、その土地を治める藩であったとされる。飛砂によって田畑が埋まり、住居が砂に脅かされるという切実な問題を前に、住民自身が長い年月をかけて松を植え続けてきた歴史が、各地の郷土誌に記録されている。海岸林は、行政の事業である以前に、そこに暮らす人々の生存に直結する営みとして始まった林であることが多い。

4.2 白砂青松という理想と、その裏側

白い砂浜と緑の松林が織りなす海岸の風景は、日本で古くから「白砂青松」という言葉で表され、和歌や絵画にたびたび描かれてきた景観の理想である。しかしこの言葉が指す風景の多くは、実は自然のままの海岸ではなく、飛砂と潮害に苦しんだ人々が長い時間をかけて造り上げてきた人工の産物である。美しい松林としてめでられる風景の背後には、砂に埋もれた田畑や、風で倒された苗を植え直し続けた地道な作業の歴史がある。この二重性——理想化された自然の景観と、実際には人工である成り立ち——を意識することは、海岸林を正しく理解するための出発点である。

4.3 開発との緊張関係

高度経済成長期以降、海岸に近い土地は、工業用地の造成や住宅地の開発、観光施設の建設といった需要にもさらされるようになった。長い年月をかけて育てられてきた海岸林が、こうした開発の圧力のもとで部分的に伐採された例は各地で報告されており、保安林の指定を解除して他の用途に転用するかどうかをめぐる議論が生じることもあったとされる。海岸林は、いったん失われれば同じ規模のものを取り戻すのに再び何十年もの歳月を要する。目先の土地利用の効率と、長期にわたる防災・環境上の価値のどちらを優先するかという緊張関係は、海岸林をめぐる歴史の中で繰り返し現れてきた論点である。

4.4 近代以降の造林と、維持の負担

明治以降、森林の公益的な機能を制度として位置づける動きが進み、保安林制度のもとで海岸林の指定と管理が全国的に体系化されていった。戦時中や戦後の混乱期には、燃料や資材の不足から海岸林が伐採され、荒廃した例も少なくなかったとされる。戦後の造林事業では、荒廃した海岸林の再生が各地で取り組まれ、現在私たちが目にする海岸林の多くは、こうした植え直しの歴史のうえに成り立っている。

重要なのは、海岸林が一度完成すればそれで終わる施設ではないという点である。下草刈り、間伐、枯れ木の除去、砂の吹き込みへの対応といった管理作業を継続しなければ、林は徐々にその機能を落としていく。第3節で示した多層構造も、放置すれば低木の層が失われたり、高木が過密になって個々の木が弱ったりして崩れていく。海岸林とは、造成という一度きりの事業ではなく、終わりのない維持管理の連続によって初めて「海岸林であり続ける」林なのである。この維持の負担の大きさが、第5節以下で扱う病害や樹種転換の議論の背景にもなっている。

維持の担い手についても、時代とともに変化してきたことを付け加えておきたい。江戸時代には地元の村や藩が担い手であったが、近代以降は国や都道府県、市町村といった行政機関が保安林の管理主体としての役割を担うようになった。近年では、行政だけでなく、地域住民やNPO・市民団体が、植樹や清掃、松くい虫の早期発見といった活動に加わる例も見られるとされる。海岸林の維持は、専門的な管理と、日常的に林の様子を気にかける地域の目との、両方によって支えられている側面がある。

5. 松くい虫被害——マツノザイセンチュウとマツノマダラカミキリ

海岸林の存立を長く脅かしてきたのが、通称「松くい虫」と呼ばれる被害である。かつては特定の虫がマツを食い荒らして枯らすものと考えられていたが、20世紀後半の研究によって、真の病原は虫ではなく、マツノザイセンチュウという体長1ミリに満たない微小な線虫であることが明らかにされたとされる。マツノマダラカミキリという甲虫は、この線虫を新しい木へ運ぶ媒介者としての役割を果たす。松くい虫被害とは、実際には線虫と甲虫という二種の生き物が組になって成立する病害なのである。

5.1 感染から枯死までのしくみ

マツノマダラカミキリの成虫は、初夏から夏にかけて、健全なマツの若い枝の樹皮をかじって栄養を摂る「後食」と呼ばれる行動をとる。このとき、甲虫の体内にひそんでいたマツノザイセンチュウが、かじられた傷口から木の中へ侵入する。線虫は樹体内の樹脂の通り道である樹脂道の中で急激に数を増やし、木が水を吸い上げる通水機能を阻害する。その結果、感染した木は数週間から数か月という短い期間で、針葉が赤褐色に変わり、枯死に至ることが多いとされる。腐朽菌がゆっくりと木を弱らせていく他の樹病とは対照的な、進行の速さがこの病害の特徴である。

枯れたマツは、線虫にとっても甲虫にとっても次の世代の拠点になる。衰弱した木や枯れ木には、マツノマダラカミキリが産卵し、幼虫が材の中で育つ。線虫は、この幼虫や蛹の体表・気門を介して新しい成虫の体内にとりつき、翌年の後食の際に別の健全な木へと運ばれていく。枯れ木を放置することは、単に景観を損なうだけでなく、被害を次の年に持ち越し、周囲へ広げる引き金にもなる。防除の実務で枯れ木の早期の伐倒と処理が重視されるのは、このためである。

5.2 制度としての防除

この病害への対応は、森林病害虫等防除法（昭和25年法律第53号）という法律の枠組みのもとで進められてきた。具体的な防除の手法としては、枯れた木を伐り倒して薬剤処理や焼却・チップ化を行う「伐倒駆除」、次の被害を未然に防ぐための薬剤の散布や樹幹への注入、そして特に守るべき林を選んで重点的に対策を講じる「保全すべき林分」の考え方などが、林野庁の解説資料でも紹介されている。すべての海岸林を等しく守り抜くことは資源的に難しく、優先順位をつけた対応が現実的な選択として採られてきた。

防除に加えて、被害そのものへの抵抗力を木の側に持たせる取り組みも進められてきた。林木育種の分野では、マツ材線虫病に対する感受性が個体によって異なることに着目し、被害の中でも生き残った木を選び、その特性を受け継ぐ苗を育てる「抵抗性マツ」の育種が各地で行われてきたとされる。抵抗性を持つ苗を海岸林の再生に用いることは、クロマツという樹種そのものを手放さずに、病害への弱さを少しずつ補っていく道の一つとして位置づけられる。ただし、抵抗性は病害への感受性を下げるものであり、絶対に枯れないことを意味するものではない点には注意が要る。

5.3 外から見える兆候と、その限界

松くい虫被害を早期に見つける手がかりとして、針葉の色の変化がしばしば挙げられる。健全なマツの緑色の針葉が、部分的あるいは全体的に赤褐色や褐色に変わっていく様子は、地域の住民や公園の利用者でも気づきやすい兆候だとされる。ただし、色の変化に気づいた時点では、すでに木の内部で通水機能の阻害が進んでいることが多く、その段階から回復させることは難しいとされる。したがって、変色に気づいた場合の実践的な対応は、自分で伐採や薬剤散布を試みることではなく、公園や森林の管理者へ状況を伝え、専門的な判断に委ねることである。この点は、樹木の病害全般に共通する原則でもある。

マツノザイセンチュウは、20世紀初頭に海外から日本へ持ち込まれた外来の線虫であると考えられており、在来のクロマツ・アカマツにとっては、長い進化の歴史のなかで免疫の備えを十分に築く時間がなかった相手であるとされる。海岸林が長らくクロマツという単一の樹種にほぼ全面的に依存してきたことは、栽培環境としての適応の面では合理的であった一方、一つの病害が林全体を一気に脅かしうるという構造的な弱さも同時に抱え込む選択であった。

気候の温暖化にともない、マツノマダラカミキリの活動期間が長くなる地域があるとの指摘もあり、被害の管理はなお続く課題である。海岸林を維持するとは、風と砂への備えを保つと同時に、目に見えない線虫と甲虫の生活史との、終わりの見えないせめぎ合いを続けることでもある。この構造的な弱さへの応答として近年語られてきたのが、次節で扱う広葉樹導入をめぐる議論である。

6. 単一林の脆弱性と広葉樹導入をめぐる議論

第5節で見た松くい虫被害は、クロマツを主体とした海岸林が抱える構造的な弱さを浮き彫りにした。同じ樹種ばかりが広い面積を占める林は、その樹種を狙う病害や虫害に対して、いわば「一つの籠にすべての卵を盛る」状態にある。一本の木の抵抗力がどれほど強くとも、林全体としての多様性が乏しければ、一つの病害の流行によって広い範囲が同時に被害を受けかねない。この危うさへの応答として語られてきたのが、クロマツ以外の樹種、とりわけ広葉樹を海岸林に取り入れるべきだという議論である。

6.1 広葉樹導入を支持する論拠

広葉樹導入を支持する立場は、まず種の多様性そのものを防災の備えとみなす。複数の樹種が混じる林であれば、特定の病害や虫害が一種を襲っても、他の樹種が林としての機能を保ち続けられる可能性が高まる。植物生態学者の宮脇昭は、その土地本来の潜在的な植生に近い、地域固有の常緑広葉樹を中心とした森づくりを提唱してきたことで知られ、東日本大震災の後には、この考え方を津波被害地域の緑の再生に応用しようとする動きも紹介されている。単一樹種への依存を避け、その土地に本来適した多様な樹種で林をつくるという発想は、病害への強さだけでなく、生態系としての厚みという観点からも支持されてきた。

広葉樹の中には、常緑で葉に厚みがあり、根を深く張る性質を持つ種もあり、こうした特性が防風や地盤の安定に寄与すると期待する見方もある。また、クロマツの純林が単調な林相になりがちであるのに対し、複数の樹種が混じる林は、季節ごとの表情の変化や生き物の多様性という点でも豊かになりうるとされる。

6.2 クロマツを維持すべきだとする論拠

一方で、海岸の最前線という環境の厳しさを踏まえれば、クロマツを主体とする体制には簡単には手放せない理由がある。第4節で述べたとおり、砂地・潮風という条件は多くの植物にとって過酷であり、広葉樹の多くは、良好な土壌が整うまでの間、この環境に耐えられない。実際、広葉樹を海岸林として定着させる取り組みでは、土壌を改良した盛土の上に苗を植えるなど、クロマツの単純な植栽とは異なる準備が必要になる例が報告されている。もっとも塩害や飛砂に強い最前線の役割を、広葉樹だけで代替できるかどうかは、樹種や立地条件によって見方が分かれるところであり、確立した結論があるわけではない。

また、白砂青松として親しまれてきた景観を大きく変えることへの抵抗感や、地域の歴史とともにあったクロマツ林への愛着も、議論を単純な「入れ替え」に向かわせない要因である。広葉樹は一般に成長が遅く、林として機能するまでの移行期間には、防風・防潮の機能が一時的に低下する懸念も指摘される。

6.3 管理の手間という現実的な制約

樹種構成をめぐる議論には、生態や防災の理屈だけでなく、管理の実務という現実的な制約も関わってくる。クロマツだけの単純な林は、下草刈りや間伐といった作業の手順を統一しやすく、限られた予算と人手のもとで管理計画を立てやすいという利点がある。これに対して、複数の樹種が混じる林は、樹種ごとに生育の速さや必要な手入れが異なるため、管理の手間と専門的な判断の機会が増える。広葉樹導入の是非を論じる際には、生態学的な望ましさだけでなく、それを実際に担う自治体や地域の管理体制がどこまで対応できるかという、実務上の条件も無視できない。

6.4 対立ではなく、ゾーニングという発想

実際の海岸林管理の現場では、クロマツか広葉樹かという二者択一ではなく、海側の最前線には耐塩性の強いクロマツを残しつつ、内陸側の条件が緩やかな部分に広葉樹を交えていくという、区域ごとに樹種を使い分ける考え方が語られることが多い。これは、林の場所によって受ける脅威の強さが異なるという第3節の知見を、樹種選定にまで応用したものといえる。どの区域にどの樹種を、どの割合で配置するのが最適かについては、地域の気候や土壌、これまでの被害の経緯によって答えが変わりうる、今なお検討が続く論点である。

この論点をめぐる対立は、林学の内部にとどまらず、地域住民の景観への思いや、行政の予算配分、そして防災上の優先順位づけといった、複数の立場が絡み合う社会的な論点でもある。クロマツを守り続けることも、広葉樹を導入することも、どちらも相応の費用と年月を要する選択であり、どちらか一方が明らかに正しいと断定できるものではない。本稿としては、この議論に単一の結論を与えるのではなく、林の置かれた条件ごとに検討を重ねていく必要がある論点として、開いたままにしておきたい。

7. 津波に対する効果と、その限界——2011年の教訓

海岸林が津波に対してどのような効果を持つのかは、東日本大震災を境に、専門家だけでなく広く社会全体の関心事となった。物理的に考えれば、海岸林は津波の流れに対して抵抗を生み、水の勢いを弱める働きをもちうる。また、津波とともに押し寄せる漁船や木材、瓦礫といった漂流物を樹木がせき止め、内陸への到達を遅らせたり、量を減らしたりする効果も期待されてきた。これらは、比較的規模の小さな津波や、遡上の勢いが弱まった範囲においては、一定程度期待できる働きであるとされる。

7.1 高田松原が示した限界

しかし、2011年の津波は、この期待の限界を厳しい形で示した。岩手県陸前高田市の高田松原は、江戸時代からの歴史を持つ著名な海岸林であったが、津波によってほとんどの松が流失し、倒れ、あるいは根こそぎ運び去られた。唯一立ち続けた一本の松は「奇跡の一本松」として広く知られるようになったが、それは裏を返せば、他のほぼすべての木が、この規模の津波には耐えられなかったという事実を意味している。海岸林は、想定を超える高さと勢いを持つ津波に対しては、林としての機能を維持できないことがある。

さらに深刻なのは、なぎ倒された樹木そのものが、新たな漂流物として被害を広げる要因になりうるという点である。根こそぎ倒れた大木や、へし折れた幹は、津波の流れに乗って建物や避難する人に衝突する危険な物体になる。海岸林は、条件によっては守る側から脅かす側へと役割を反転させることがある。この点は、海岸林の効果を語るうえで見落としてはならない、もう一つの限界である。

唯一残った松は、その後、樹体を保存するための特殊な処置を経て、現在もその場に立ち続け、震災の記憶を伝える象徴として保存されているとされる。一本の木が、防災施設としての役割を終えたのちに、記憶を伝えるという別の役割を担うようになったこの経緯は、海岸林について考えるうえで、防災という機能だけでは語り尽くせない側面があることも示している。もっとも、本稿の関心はあくまで海岸林一般の機能と限界にあり、記憶の継承という論点はここではこれ以上立ち入らない。

7.2 なぜ効果に幅があるのか——樹木の抵抗という考え方

海岸林が津波の流れに対して働く抵抗は、水の中に立つ杭や柱が水の流れを妨げるのと同じ理屈で理解できる。一本ずつの木は、幹や枝によって水の流れを乱し、わずかにその勢いを吸収する。この抵抗は、木の本数が多いほど、幹が太いほど、そして林の奥行きが深いほど大きくなるとされる。逆にいえば、津波の高さや速さが、想定していた木の強度をはるかに超えてしまえば、抵抗として働く前に木自体が折れたり倒れたりしてしまい、抵抗という機能そのものが失われる。海岸林の津波への効果に幅があるのは、この「抵抗が効く範囲」と「木が壊れてしまう範囲」の境目が、津波の規模によって大きく変わるためである。

7.3 森だけに頼らない、という方向への転換

この経験を受け、農林水産省 林野庁は東日本大震災後に検討の場を設け、海岸防災林の再生のあり方について考え方を取りまとめたとされる。そこで示された方向性の一つが、盛土と組み合わせた海岸林の再生である。樹木の根が張る土台そのものを盛り上げることで、津波が到達したときの水位や流速に対する林の抵抗力を高め、単に木を植え直すだけでは得られない効果を狙う考え方である。これは、海岸林を万能の防波堤として扱うのではなく、堤防や盛土といった構造物と組み合わせた「多重の備え」の一部として位置づけ直す動きだといえる。

第2節で紹介したダニエルセンらの2005年の研究をめぐる論争も、この文脈で振り返る価値がある。沿岸植生が津波被害を軽減したとする報告に対し、津波の高さや集落の位置といった要因を十分に統制していないという方法論上の疑問が示されたことは、海岸林の効果を測定すること自体が容易ではないことを物語っている。効果があるかないかという単純な二分法ではなく、どのような規模の津波の、どのような条件のもとでなら、どの程度の軽減が見込めるのかという、条件つきの理解が求められている。

7.4 避難が第一であるという原則

以上を踏まえて強調しておきたいのは、海岸林の存在が避難の必要性を減らすものではないということである。海岸林がどれほど整備されていても、大きな津波に対しては守り切れない場合があることは、高田松原の経験が示すとおりである。津波警報や避難指示が出た際にとるべき行動は、海岸林の有無にかかわらず、迅速に高い場所へ避難することであり、この判断は気象庁や自治体など関係機関の情報にもとづいてなされるべきものである。海岸林は、平常時の暮らしを支える緩衝帯としては大きな価値を持つが、非常時の命を守る最後の砦ではない。この区別を曖昧にしないことが、海岸林を語るうえでの基本的な倫理である。

8. 反論への応答と比較——防潮堤・防波堤との違い、他地域との比較

前節で示した限界を踏まえると、一つの反論が浮かぶ。津波に対して確実な効果を求めるなら、木を植えるよりもコンクリートの防潮堤や防波堤を築くほうが合理的ではないか、という考え方である。この反論には一定の理があり、実際、構造物による防護は多くの地域で整備が進められてきた。しかし、この反論は海岸林と構造物を同じ物差しで比べようとする点に、見落としがある。両者は果たす役割の幅がそもそも異なるからである。

8.1 平常時の価値という違い

コンクリートの防潮堤・防波堤は、津波や高潮という非常時の防護に特化した構造物であり、平常時には主に景観をさえぎる壁として存在する。これに対して海岸林は、第3節で見たとおり、平常時から絶えず飛砂・防風・潮害という日常的な脅威と向き合い、農地や集落を守り続けている。加えて、海岸林は木陰や緑としての景観価値、生き物の生息場所、地域の歴史と結びついた場所としての意味も併せ持つ。津波という数十年に一度、あるいはそれ以上の間隔で起こりうる出来事だけを基準に海岸林の価値を測ることは、この平常時の働きを見落とすことになる。

他方で、構造物にも構造物なりの限界がある。コンクリートの壁は、想定を超える高さの津波に対しては越流し、越流した水は壁の陸側で局所的に激しい流れを生むことがあるとされる。また、壁そのものが破壊されれば、瓦礫として被害を増幅させる可能性も否定できない。防潮堤・防波堤もまた、万能の装置ではなく、条件つきの効果しか持たない点は、海岸林と共通している。

8.2 更新という視点の違い

海岸林と構造物のもう一つの違いは、老朽化への向き合い方にある。コンクリートの構造物は、時間の経過とともに強度が落ちていく一方であり、その低下を補うには点検にもとづく補修や、耐用年数を迎えた際の造り替えという、資金と工事を要する対応が必要になる。これに対して海岸林は、個々の木がいずれ寿命を迎えるとしても、適切な世代交代——古い木を計画的に伐り、若い木を植え継いでいくこと——によって、林全体としては機能を保ち続けることができる。生きた林には、構造物にはない、自らを更新していく性質がある。もっとも、この更新も放置すれば進まないのであり、第4節で述べたとおり、継続的な手入れという人の関与が前提であることに変わりはない。

もう一つ想定される反論は、広葉樹導入をめぐる第6節の議論と同じ構図で、費用対効果への疑問である。海岸林の維持には、下草刈りや間伐、松くい虫の防除といった継続的な費用がかかり続け、それならば一度整備すれば長期間手のかからない構造物のほうが効率的ではないか、という考え方があり得る。しかし、コンクリート構造物も点検・補修・更新という継続的な費用を要する点では変わらない。違いがあるとすれば、海岸林の費用は農地・集落の防風防潮という日常的な便益と分かちがたく結びついているのに対し、構造物の費用の多くは非常時のためだけに積み上がっていく点である。どちらが効率的かは、単年度の支出だけでなく、平常時の便益を含めた長期の視点で評価されるべき問いである。

8.3 地域による位置づけの違い

海岸林の位置づけは、地域や海岸の性質によって重みが異なるとされる。日本海側の砂丘地帯を中心に発達してきた海岸林の多くは、もともと飛砂対策を主な目的として長い年月をかけて造成されてきた歴史を持つ。これに対し、太平洋側の一部の地域では、東日本大震災を経て、津波への備えという役割が新たに強く意識されるようになった。同じ「海岸林」という言葉で語られていても、その土地がどのような脅威と向き合ってきたかによって、林に求められる機能の重みづけは異なりうる。この地域差を無視して、海岸林一般について画一的な結論を下すことには慎重であるべきである。

以上の検討から導かれるのは、海岸林と構造物を対立させ、どちらか一方を選ぶという発想そのものが、多くの場合適切ではないということである。第7節で触れた盛土との組合せのように、緑と構造物を重ね合わせた「多重の備え」という考え方が、近年の海岸防災林の再生において重視されてきた背景には、両者の得意分野が異なるという、この節で述べた認識がある。

9. 磐田市の公園への示唆

ここまで論じてきた海岸林の概念を、磐田市の公園に照らして考えてみたい。用いる事実は、当サイトが整理した磐田市オープンデータ「都市公園一覧」と市の施設ガイドの記載に限られる。磐田市は遠州灘に面した海に近い区域を含む市であり、市の9地区のうち竜洋・福田の両地区は、他の地区に比べて海岸に近い位置にある。ただし、当サイトのデータには樹種や林相に関する項目が一切なく、これらの地区の公園が実際にクロマツを含む海岸林の一部であるかどうかを断定する材料は、現時点では持ち合わせていない。

9.1 竜洋・福田地区の公園を種別で読む

竜洋地区は13園、福田地区は4園を数える。このうち種別に注目すると、総合公園である竜洋海洋公園（221,722㎡）と福田公園（49,620㎡）は、市内でも有数の広さを持つ公園である。風致公園であるいわたエコパーク（23,973㎡）と竜洋昆虫自然観察公園（29,119㎡）は、「風致の享受」を目的とする種別であり、第8節で触れた地域差の議論とあわせて考えれば、開発以前の植生や海岸に近い環境を比較的よく残している可能性のある公園として位置づけられる。緑道である竜洋南部緑地公園（20,907㎡）と竜洋西堀緑地公園（25,264㎡）は、帯状の緑という点で、海岸林の細長い林帯という構造と形のうえでの共通点を持つ。

ここで一つ、注意しておくべき点がある。竜洋海洋公園は総合公園として突出した面積を持つが、市の施設ガイドの記載を見ると、体育館・陸上競技場・野球場・テニスコート・プールといった運動施設や、入浴施設を含むレストハウスが多くを占めている。福田公園についても、野球場・多目的広場・テニスコートが施設ガイドに挙げられている。これらの施設が敷地の相当な部分を占めているとすれば、公園全体の面積がそのまま緑や林の面積を意味するわけではない。海岸林という視点から公園を読むときには、種別や総面積だけでなく、施設と緑の配分にも注意を払う必要がある。

9.2 はまぼう公園という名前が示すもの

福田地区にある、はまぼう公園という名称は、海浜の湿った場所に自生する低木ハマボウに由来すると考えられる。市の施設ガイドの記載によれば、この公園には芝生広場とトイレがあるとされている。名称そのものが海に近い立地を示唆している一方、当サイトのデータにはこの公園の植栽の実態についての情報がなく、名称から実際の植生を断定することはできない。地名や園名には、その土地の自然環境の記憶が刻まれていることが少なくないが、それを確かめる作業は現地での観察を要する。

竜洋昆虫自然観察公園については、名称そのものが昆虫の観察を掲げている点も付け加えておきたい。海岸林や砂地に特有の生き物が生息する環境は、都市の中心部ではなかなか出会えない生態系である可能性があり、風致公園という種別とあわせて考えると、海に近い環境を学ぶ場としての意味を持ちうる。もっとも、この公園にどのような生き物が実際に見られるかについても、当サイトのデータは触れておらず、断定は避けたい。

9.3 防災の観点から——公園ではなく市の情報を頼りに

第7節で述べたとおり、海岸林の津波への効果には限界があり、避難の判断は海岸林や公園の緑の有無にかかわらず、気象庁や自治体の情報にもとづいてなされるべきである。磐田市は「災害リスクを知る」やハザードマップを公開しており、津波を含む災害リスクの確認は、これらの市の情報を頼りにすべきものである。竜洋・福田地区の総合公園や風致公園が、仮に海岸林と隣接する立地にあったとしても、それをもって当該地域の津波リスクが低いと解釈することは、第7節で戒めた過大評価そのものであり、避けなければならない。

以上をまとめると、磐田市の公園データからは、竜洋・福田地区に海に近い性質を持つ公園がまとまって存在することまでは読み取れるが、それらが海岸林としての機能を実際に果たしているかどうかは、樹種・林相・管理状況という、当サイトが現時点で持たない情報に依存する問いである。当サイトの現地踏査はこれからであり、これらの公園を海岸林という概念の窓から見直す作業は、今後の課題として残しておきたい。

10. 結論と今後の課題

本稿は、海岸林（海岸防災林）を対象に、飛砂防止・防風・潮害の遮断という三つの機能のしくみ、クロマツを主体とした造林の歴史、松くい虫被害と広葉樹導入をめぐる議論、そして津波に対する効果と限界を、林学・防災学の基礎概念を用いて整理してきた。ここで三つの論点を改めてまとめておく。

10.1 三つの論点のまとめ

第一に、海岸林は自然に生えた林ではなく、風で運ばれる砂の跳躍運動を抑え、多孔性のある構造で風の勢いを弱め、外縁の木が飛塩を引き受けるという、段階的なしくみを持つ人工の林である。この機能は、下草刈りや間伐といった継続的な維持管理があって初めて保たれるものであり、手入れが止まれば、木の本数が減る以上の速さで機能そのものが崩れうる。第二に、クロマツという一つの樹種にほぼ全面的に依存してきた歴史は、砂地と潮風という厳しい環境への合理的な適応であったが、松くい虫という一つの病害に林全体が脅かされうる弱さも併せ持つ選択であった。広葉樹の導入をめぐる議論は、この弱さへの応答として理解でき、対立する二つの立場のあいだで、区域ごとに樹種を使い分けるという発想が模索されてきた。第三に、津波に対する海岸林の効果は、小規模な津波の勢いを弱める働きが期待される一方、高田松原の経験が示すとおり、大規模な津波に対しては明確な限界があり、なぎ倒された木がかえって被害を広げる場合すらある。

10.2 一貫して流れる考え方

本稿を通じて一貫して強調してきたのは、海岸林を「あるかないか」の二値ではなく、「どのような条件のもとで、どこまでの効果が期待できるか」という条件つきの対象として捉える姿勢である。海岸林は万能の防護装置ではなく、平常時の暮らしを支える緩衝帯としての価値と、非常時には限界を持つ働きとを、あわせ持つ存在である。この姿勢は、津波に限らず、防風・飛砂・潮害という日常的な機能についても同様に当てはまる。海岸林への過度な期待も、過度な軽視も、いずれも実態から離れた見方になりかねない。

第9節で述べたとおり、磐田市の公園データに海岸林の視点を重ねる試みは、種別・地区・面積という限られた手がかりからの見取り図にとどまった。竜洋・福田地区の総合公園・風致公園・緑道が、実際にどのような樹種で構成され、海岸林としてどのような機能を果たしているのか、あるいは果たしていないのかは、当サイトが持つデータの範囲を超える問いである。当サイト（ATAWI PARK）の現地踏査はこれからであり、本稿で示した概念上の見取り図は、その踏査に先立つ準備として位置づけたい。

冒頭で触れた、遠州灘沿いに帯のように連なる松林の風景に、本稿の結びとして立ち返っておきたい。あの風景は、自然が気ままに残した緑ではなく、飛砂・防風・潮害という三つの脅威に対して、何世代もの人々が積み重ねてきた対応の集積である。同時にそれは、松くい虫という病害や、津波という非日常の力の前では、決して無敵ではない、限界を抱えた対応でもある。海岸林を正しく見るとは、この二つの側面——積み重ねられてきた知恵と、そこに残る限界——を、どちらも取りこぼさずに見ることにほかならない。

10.3 今後の課題

今後の課題として、少なくとも三点を挙げておきたい。第一に、竜洋・福田地区の公園における樹種構成の把握であり、これは専門的な調査でなくとも、季節ごとに歩いて記録するところから始められる。第二に、市が公開するハザードマップと、各公園の立地との関係を丁寧に照らし合わせる作業であり、これは海岸林の効果を過大評価せず、避難という原則を前提としたうえで進められるべきものである。第三に、松くい虫被害や広葉樹導入をめぐる全国的な動向を継続的に追い、磐田市の沿岸部の緑がどのような方針のもとで維持されているのかを、市の公表資料を通じて確認していくことである。海岸林は、造って終わる施設ではなく、問い続けることによってのみ、その実態が見えてくる対象である。