むらの広場と都市公園——農村社会学から見た共同の空間

1. はじめに——問題の所在

都市公園は近代の制度である。日本では明治6年の太政官布達に公園の名が現れ、昭和31年の都市公園法によって種別・規模・管理の体系が整えられた。しかし、その制度が置かれた土地の大半は、都市として計画された更地ではなかった。市街地は水田と畑と集落の上に、少しずつ重なるように広がっていった。街区公園の多くは、かつて誰かの田であり、集落の作業場であり、あるいは村持ちの空地であった場所に置かれている。制度は空白の上にではなく、先にある土地所有と集落の秩序の上に置かれたのである。

本稿が農村社会学（rural sociology、農村の社会構造と生活の組織を対象とする社会学の一分野）から公園を論じるのは、この重なりを見るためである。都市計画学や造園学は公園を「造るもの」として扱い、都市社会学は公園を「都市の中の空間」として扱う。これに対し農村社会学は、共同で使われる空間を、それを使う集団の側から見る。誰が使えて誰が使えないのか、誰が草を刈り、誰が費用を出し、誰が使い方を決めるのか。空間の性質を、設計ではなく人の組織から説明するのが、この分野の基本的な構えである。

1.1 本稿の問い

本稿は次の三つを問う。第一に、日本のむら（村落）において共同に用いられた空間は、どのような社会構造の上に成り立っていたのか。第二に、市街化の過程で、その空間が担っていた機能のうち何が都市公園という制度に移され、何が移されなかったのか。第三に、旧村落部に残る集会所前の広場と、新興住宅地の街区公園とは、同じ「広場」と呼ばれながら成り立ちにどのような差があるのか。

これらは懐古的な問いではない。現在の公園をめぐる実務的な論点——誰が清掃を担うのか、自治会と行政の役割分担をどう引くのか、新しく引っ越してきた世帯が公園を自分たちの場所と感じられるのか——は、いずれも共同空間の担い手をめぐる問いであり、農村社会学が長く扱ってきた主題と重なる。制度の履歴を知ることは、現在の分担の当たり前を相対化する助けになる。

1.2 方法と資料の限界

方法は文献整理と概念分析である。日本農村社会学の古典的な村落論と、都市と農村の関係をめぐる社会学の古典を突き合わせ、そこから得た枠組みを公園という対象に当てる。具体的な事例としては、当サイトが扱う磐田市の都市公園100園と、市の9地区区分、そして園名に残る語を参照する。ただし、本稿は特定のむらの実証研究ではない。個々の集落で誰がどのように土地を使ってきたかは、地域ごとに大きく異なり、一般論から演繹できるものではない。

さらに断っておくべき制約がある。当サイト（ATAWI PARK）は磐田市のオープンデータと市の施設ガイドを突き合わせた公園データベースであり、現地踏査はこれから始まる段階にある。したがって本稿では、園内に祠や石碑があるか、隣に集会所が建っているか、盆踊りや防災訓練に使われているかといった、まさに本稿の主題に直結する事実を確かめていない。これらはすべて今後の踏査と聞き取りの課題として明示し、推測で埋めることはしない。

1.3 本稿の構成

第2節で日本農村社会学の主要概念を整理し、都市と農村を連続体として見る視角を確認する。第3節でむらの共同空間を類型化し、その所有と管理の形を見る。第4節で、その空間を支えた組・講・青年団といった組織を扱う。第5節で市街化による移し替えを三つの位相に分けて論じ、第6節で旧村落部の広場と新興住宅地の街区公園を対比する。第7節で混住化と担い手の問題を、第8節で予想される反論への応答を扱う。第9節で磐田市の公園に即した示唆を述べ、第10節で結論と今後の課題をまとめる。

註：本稿でいう「むら」は、行政区画としての村ではなく、日常の生活と生産が組織されていた集落のまとまりを指す。この区別は第2節で扱う自然村と行政村の区別に対応する。

2. 先行研究と概念の整理——自然村・同族団・村落類型

日本の農村社会学は、昭和初期から戦後にかけて、むらを一つの社会として記述する枠組みを築いた。その中心にあったのは、むらは単なる家の集合ではなく、固有の秩序と規範を備えた統一体である、という見方である。以下、本稿が用いる概念を三人の仕事に即して整理する。いずれも古典として広く参照されているものであり、細部の解釈には後世の批判もあるが、共同空間を考える道具としてはなお有効である。

2.1 鈴木栄太郎——自然村と社会地区

鈴木栄太郎の『日本農村社会学原理』（1940）は、行政村（明治の町村合併で作られた行政単位）と自然村（住民の生活が実際にまとまっている単位）を区別した。自然村はおおむね近世の村、すなわち一つの氏神を戴き、共同で用水や山野を管理してきた範囲に対応する。鈴木はさらに、家々の近隣関係が及ぶ範囲を第一次社会地区、講や組など機能集団の及ぶ範囲を第二次社会地区、自然村全体を第三次社会地区として重ねて捉えた。

この重ね方が本稿にとって重要なのは、共同空間にも同じ入れ子があるからである。数軒で使う井戸端や路地の広がり、組が使う作業場や集会の場、そして村全体が集まる氏神の境内と辻。空間の大きさと、それを使う集団の大きさは対応していた。鈴木はまた、自然村には規範や気風としての「村の精神」があるとし、それが個々の家の行動を縛ると論じた。共同空間の使い方が明文の規則ではなく暗黙の了解で決まるのは、この水準の作用である。

2.2 有賀喜左衛門——家連合としてのむら

有賀喜左衛門は『日本家族制度と小作制度』（1943）などで、日本のむらを「家」の連合として捉えた。ここでの家は血縁の集団ではなく、家業と家産と家名を代々受け継ぐ経営体である。本家と分家、あるいは主家とそれに従属する家々が結ぶ縦の関係が同族団であり、有賀はこれを東北地方の事例に即して詳細に描いた。土地を持つ本家が労働力や生活の保障を与え、分家や名子がそれに応じて労力を提供する。この非対称な互酬が、むらの秩序の骨格をなしていた。

共同空間の観点から見ると、同族団型のむらでは、共同の場の管理も同族の序列に沿って配分されやすい。祭の役、堤の見回り、山の入り方の取り決めが、家の格に応じて割り振られる。すなわち「共同」と言っても、それは平等な参加を意味しなかった。この点は第8節で扱う反論、すなわち共同性の理想化への警戒につながる。

2.3 福武直——東北型と西南型

福武直は『日本農村の社会的性格』（1949）で、むらの結合の型を大きく二つに分けた。同族的な上下の結合が強い東北型と、家格の差が相対的に小さく、講や組といった横の結合が前面に出る西南型である。この類型は後に単純化しすぎだという批判も受けたが、共同空間の管理主体を考えるうえでは有用である。縦の結合が強ければ管理は本家に集約され、横の結合が強ければ組や講という機能集団が管理の単位になる。

静岡県西部を含む東海地方の村落がどちらの型に近いかを断ずることは、本稿の資料ではできない。ただし、水田稲作の用水管理が複数の家の協業を必須とする地域では、用水の組合や水利の慣行が横の結合を生みやすいとされる。天竜川の流域に広がる磐田の平野部についても、用水と堤の管理が村落の共同性の中核にあった可能性は高いが、これは今後の史料と踏査による検証を要する仮説にとどめる。

2.4 都市と農村を連続体で見る——テンニース・ワース・レッドフィールド

日本の村落論の外側に、都市と農村を対比する社会学の古典がある。テンニースは『ゲマインシャフトとゲゼルシャフト』（1887）で、成員の全人格が結びつく共同社会と、目的のために結ばれる利益社会を対比した。ワースは「生活様式としてのアーバニズム」（1938）で、人口の規模・密度・異質性が匿名的で表面的な人間関係を生むと論じた。これらはしばしば、農村＝親密、都市＝匿名という二分法として受け取られてきた。

しかしレッドフィールドは『The Little Community』（1956）などで、両者を断絶ではなく連続体として捉える見方を示した。実際の集落は純粋な共同社会でも純粋な利益社会でもなく、その間のどこかに位置し、時間とともに移動する。本稿はこの連続体の立場をとる。市街化した磐田市の住宅地も、旧村落の秩序を完全に失った空間ではなく、また旧村落部も外部との往来から切り離された閉鎖社会ではない。公園という制度は、この連続体の上で、地区ごとに異なる意味を帯びる。

2.5 五つの概念と共同空間への含意

• 鈴木栄太郎（1940）——自然村・社会地区・村の精神。むらを生活のまとまりとしての統一体として捉える。含意：空間の広がりは、それを使う集団の広がりに対応する。
• 有賀喜左衛門（1943）——家・同族団・家連合。むらを経営体としての家の連合として捉える。含意：共同の役は家の格に応じて配分され、参加は平等ではない。
• 福武直（1949）——東北型と西南型という結合の型による類型。含意：共同空間の管理主体が本家に集約されるか、組・講という機能集団に分散するかが分かれる。
• テンニース（1887）——共同社会と利益社会の対比。含意：成員の全人格が結びつく関係が、暗黙の了解による場の運用を可能にする。
• ワース（1938）——人口の規模・密度・異質性がもたらす都市的生活様式。含意：匿名性の高い環境では、場の使い方を暗黙の了解に委ねられない。
• レッドフィールド（1956）——民俗と都市を断絶ではなく程度の差として見る連続体の視点。含意：市街化した地域の公園にも村落的な要素が残りうる。

以上を踏まえ、本稿は共同空間を「所有」「管理」「意味」の三つの側面から記述する。所有とは、その土地が誰のものとされていたか。管理とは、誰が労力と費用を負担し、使い方を決めていたか。意味とは、その場所が一年の暦と生活のなかでどのような位置を占めていたか。第3節以降、この三つの軸を一貫して用いる。

3. むらの共同空間——辻・境内・堤・共有林・広庭

むらには、誰か一人の家のものではない空間がいくつもあった。本節ではそれらを五つの型に整理し、所有・管理・意味の三つの軸で見る。あらかじめ述べておけば、これらの空間に共通するのは、単一の目的のために造られたのではなく、複数の用途が同じ場所に折り重なっていたという点である。この多機能性こそが、後に見る都市公園との最大の差である。

3.1 辻——村境と情報の場

辻は道が交わる場所であり、同時に村の内と外を分ける境でもあった。道祖神や庚申塔が置かれ、外から入る災いを防ぐとされた。所有者は明確でなく、村全体の管理下にあった。高札が立ち、触れが読み上げられ、人が行き交うため、情報が集まる場でもあった。正月の火祭りが辻や村境で行われる地域が多いことは民俗学の記述に繰り返し現れる。辻の広がりは、意図して造られた広場ではなく、道の交差が生んだ余りの空間であった点に注意したい。

3.2 氏神の境内——村の集まる中心

氏神を祀る神社の境内は、むらの共同空間のうち最も明確に「村のもの」とされた場所である。所有は社寺にあっても、掃除・修繕・祭礼の費用は氏子が分担した。祭礼の日には村中が集まり、平日は子どもが遊び、老人が休み、藁や籾を干す作業場としても使われた。ハレの日とケの日で用途が入れ替わる、時間による使い分けの典型である。境内の樹木は伐ることを忌まれ、結果として集落のなかで最もまとまった緑が残された。

3.3 堤と用水——生産と防災が重なる線

河川に沿う堤は、洪水から田と家を守る施設であるとともに、村人が歩く道であり、草を刈って牛馬の飼料や肥料をとる採草地でもあった。用水路とその取水口の管理は、水を分け合う村々の交渉の場そのものであった。堤の草刈りや水路の泥上げは、決められた日に各戸が人を出して行う共同作業であり、出役（でやく）を怠れば過料を科す取り決めを置く村もあったとされる。空間の維持が、貨幣ではなく労働で支払われていたことを、この型は端的に示す。

堤と用水は、現在の都市公園と直接つながる面を持つ。河川敷や堤防沿いの土地は、市街化した後も建物が建てにくいため、緑地や運動場として残されやすい。生産のための共同管理から、レクリエーションのための公有地へという転換が、比較的なだらかに起きる型である。

3.4 共有林と入会——曖昧な所有の形

共有林・入会山は、燃料の薪、屋根を葺く茅、田に入れる刈敷など、生活と生産に不可欠な資源の供給源であった。その所有は、近代法の言葉に置き換えにくい。入会権は、村落の構成員が集団として土地を用い収益する権利であり、個々人の持分に分割されない性格を持つ。民法は共有の性質を有する入会権（第263条）と、地役の性質を有する入会権（第294条）を置き、いずれも各地方の慣習に従うと定める。近代法典が慣習にゆだねる例外を残した、という事実自体が、この所有形態の特異さを示している。

入会地には厳格な利用の規律があった。山に入ってよい日、伐ってよい木、一戸あたりの分量が定められ、違反には制裁が科された。ハーディンが「コモンズの悲劇」（1968）で描いた、共有地は必然的に過剰利用で荒廃するという図式は、こうした規律の存在を勘定に入れていない。オストロムが『Governing the Commons』（1990）で示したのは、境界が明確で、規則が現地の条件に合い、利用者自身が規則の変更に関与し、違反の監視と段階的な制裁があり、紛争解決の場が身近にある場合、共有資源は長期にわたって維持されうる、という点であった。日本の入会はその代表例としてしばしば挙げられる。

3.5 広庭と作業場——集落の中の空地

五つ目は、集落のなかに散在する平坦な空地である。脱穀や籾干し、藁仕事、共同の作業に使われる広庭。消防のポンプ小屋や火の見櫓の足元。共同井戸や洗い場のまわり。祭の屋台を組み立てる場所。これらは景観としては何もない土地に見えるが、年に数度の行事と日々の作業によって用途が確保されていた。所有は私有地であることも、村持ちであることも、社寺の借地であることもあった。すなわち所有形態は一様ではなく、共同で使われているという事実の方が先にあった。

五つの型を通して見ると、共同空間を成り立たせていた条件が浮かぶ。第一に、所有が個人に閉じていないこと。第二に、管理する集団が具体的に存在すること。第三に、使う機会が暦と生産の周期に埋め込まれていること。この三条件のどれか一つでも欠ければ、空間は共同のものであることをやめる。次節では、二番目の条件、すなわち管理する集団の側を詳しく見る。

4. 空間を支えた組織——組・講・青年団・子ども組

前節の末尾で述べたとおり、共同空間は空間として存在するだけでは共同のものにならない。誰かがそこを掃き、草を刈り、壊れた柵を直し、使い方の争いを裁いていた。むらにおいてその役を担ったのは、家を単位に編成された複数の集団である。本節では、これらの集団が空間とどう結びついていたかを見る。ここで確認したいのは、共同空間とは組織の産物である、という一般的な命題である。

4.1 組——最小の生活単位

組は数戸から十数戸で構成される近隣の集団で、地域によって隣組、五人組、小組などと呼ばれた。葬式の手伝い、屋根葺きの労力、道普請の割り当て、回覧の伝達といった日常の相互扶助がここで動いた。鈴木栄太郎のいう第一次社会地区にほぼ対応する。組の範囲は歩いて声が届く距離であり、その中の路地や井戸端、小さな空地が組の共同空間となる。現在の自治会の班・組は、この編成を形の上で引き継いでいる場合が多い。

4.2 講——目的を持つ横の結合

講は特定の目的のために結ばれる集団である。頼母子講・無尽講のように金銭を融通し合うもの、伊勢講・大山講のように代表を立てて社寺に参詣するもの、念仏講・観音講のように信仰と供養を担うものなど、種類は多い。共通するのは、家格に関わりなく参加でき、定期的に宿を回り持ちで集まる点である。福武直が西南型の特徴として挙げた横の結合とは、こうした講の網の目を指す。

講にとっての空間は、専用の建物であるとは限らない。当番の家の座敷、お堂、集会所、境内の一角が、その日だけ講の場になる。すなわち空間が集団に固定的に割り当てられるのではなく、集団が持ち回りで空間を占める。この「場所を持たない集まり」という形は、現代の公園の使われ方——特定の曜日と時間だけ、ある集まりがその場所を占める——を考えるうえで示唆的である。

4.3 青年団・若者組と子ども組

若者組（青年団）は、一定の年齢に達した男子が加入し、祭の警固や屋台の運行、消防、夜警、道普請の力仕事などを担った集団である。祭礼の実務の多くはここに任され、境内や広庭は事実上、若者組が使いこなす空間であった。子ども組は年長の子が年少の子を率いる年齢集団で、正月の行事や虫送り、あるいは日常の遊びの単位となった。柳田國男が子どもの遊びと行事の連続に注目したのは、この年齢集団の存在があったからである。

年齢集団の存在は、共同空間の運用に二つの効果を持っていた。第一に、監督者を必要としない自己組織的な遊びが成り立つ。年長者が危険を線引きし、順番を割り振り、争いを裁く。第二に、成長にともなって役割が移り、やがて空間を管理する側に回るという道筋が用意されている。使う側から担う側への移行が、集団の構造に組み込まれていたのである。現在の公園ではこの移行の経路が制度としては存在せず、使う人と担う人が別の層になりやすい。

4.4 出役と普請——労働で支払われる維持費

共同空間の維持は費用を要する。むらではその費用の大半が、貨幣ではなく労働で支払われた。道普請、堀浚い、堤の草刈り、社の清掃。各戸から人を出すのが出役であり、出られない家は代人を立てるか、金銭で代納した。誰が何日出たかは帳面に記され、負担の不均衡は寄合の議題になった。労働が可視化され、記録され、村内で比較されるという仕組みが、負担の合意を支えていた。

この仕組みが成り立つ前提は、住民の大半が農業を営み、農閑期という共通の空き時間を持っていたことである。全員が同じ生業の暦を生きているからこそ、同じ日に人を出せた。兼業化と通勤の一般化はこの前提を崩す。第5節で見るように、共同管理の衰退は、意欲の低下という心の問題である以前に、時間の同期が失われたという構造の問題であった。

4.5 寄合——決定の場としての時間

宮本常一が『忘れられた日本人』（1960）で描いた寄合は、多数決ではなく、全員が納得するまで日をまたいで話し合う合意形成の形であった。議題は用水の分配、山の入り方、祭の役、道の付け替えなど、まさに共同空間の運用そのものである。決定に時間がかかることは非効率にも見えるが、そこで決まったことは強い拘束力を持ち、以後の管理が回った。決める場が身近にあることが、共同管理を持続させる条件の一つであるという点は、オストロムの議論とも重なる。

以上を整理すると、むらの共同空間は、①組という近隣の単位、②講という横の機能集団、③年齢集団による使いこなし、④出役という労働負担の仕組み、⑤寄合という決定の場、の五つに支えられていた。空間は、これらの組織が働き続ける限りにおいて共同のものであった。次節では、市街化がこの支えをどのように外していったかを見る。

5. 市街化と三つの移し替え——所有・管理・意味

むらの共同空間はどこへ行ったのか。単純に消滅したのでもなく、そのまま公園になったのでもない。起きたのは、所有・管理・意味という三つの位相での移し替えである。本節ではこの三つを分けて論じる。分けて見ることの利点は、三つが同じ速さで動いたわけではないと分かる点にある。所有と管理は制度によって比較的短期に切り替わるが、意味の位相は遅れて動く。この時間差が、現在の公園をめぐる感覚のずれを生んでいる。

5.1 所有の移し替え——総有から公有へ

近代の土地制度は、すべての土地に個別の所有者を割り当てることを原則とした。地租改正以降、入会地の多くは官有地に編入されるか、村の共有名義や記名共有の形に整理され、市町村合併にともなって市町村財産に移された土地も少なくない。個々の経緯は地域ごとに大きく異なるため一般化はできないが、方向としては、分割されない集団の権利から、公の主体が持つ所有へという流れがあった。境内地についても、近代の社寺制度の変遷のなかで所有と管理の枠組みが再編されている。

都市計画の側からは、別の経路で公有地が生まれた。土地区画整理法（1954年）による区画整理は、地権者が土地の一部を出し合い（減歩）、道路や公園などの公共施設用地を生み出す仕組みである。都市計画法（1968年）に基づく開発許可でも、一定規模以上の開発区域には公園・緑地・広場を設けることが技術基準として求められる。ここで生まれる公園用地は、共同で使ってきた土地が公有になったのではなく、私有の農地が分割されて公有の公園になったものである。系譜としては、むらの共同空間の後継ではない。

5.2 管理の移し替え——出役から公費と委託へ

都市公園法（1956年）は、都市公園の設置と管理を地方公共団体等の責務として構成した。公園の設置者が管理者であり、清掃・点検・修繕・遊具の安全確保は公的な業務として位置づけられる。これは、負担の可視化と分担を村内の交渉に委ねていた仕組みからの根本的な転換である。住民は使う側に、行政は担う側に、役割が分離した。この分離は、負担を平等に配分する仕組み——税——に支えられており、出役に出られない世帯を排除しないという点で明確な利点がある。

他方で、日常の細かな手入れまで公費で賄うことは現実には難しく、多くの自治体が公園愛護会や自治会による清掃活動と組み合わせて運用している。ここに、制度上は行政の責務でありながら、実態としては地域の労力に依存するという二重構造が生まれる。むらの出役が、名前と根拠を変えて部分的に残っているとも言えるが、決定的な違いがある。出役は決定の場（寄合）とセットであったのに対し、現在の清掃活動は決定への参加を必ずしも伴わない。労働だけが移り、決定は移らなかったのである。

5.3 意味の移し替え——暦からの切り離し

第三の位相が最も見えにくい。むらの共同空間は、年中行事の暦と生産の周期に埋め込まれていた。祭の日、火祭りの日、籾を干す時期、草を刈る日。場所は、その日が来ると人を呼び集めた。これに対し都市公園は、原則としていつでも誰でも使える施設である。開いていることが常態であり、集まる日はあらかじめ決まっていない。

この転換は開放であると同時に、空白でもある。誰でも使えるということは、誰も使わなくても誰も困らないということでもある。むらの広場が「その日に人が集まる場所」であったのに対し、都市公園は「人が集まるかもしれない場所」になった。近年、地域の祭やラジオ体操、防災訓練、資源回収などが公園で行われるとき、それは失われた暦を部分的に取り戻す試みだと読むこともできる。ただし、こうした行事の有無は地域ごとに大きく異なり、一般化はできない。

表を通覧すると、移し替えによって獲得されたものと、宙に浮いたものが見分けられる。獲得されたのは、参加資格の開放と、負担の公平化と、安全に関する公的な責任の明確化である。宙に浮いたのは、決定への参加と、集まる時間を定める暦と、単一目的に整理される過程で切り落とされた多機能性である。第6節以降では、この宙に浮いた部分が地区によって異なる現れ方をすることを見ていく。

6. 二つの広場——集会所前の空地と新興住宅地の街区公園

同じ市域のなかに、成り立ちの異なる二種類の広場が併存している。一つは旧村落部に残る、集会所や公民館の前の空地。もう一つは、区画整理や宅地開発によって新しく設けられた街区公園である。両者は面積も遊具の構成も似通うことがあるが、成立の順序が正反対である。本節ではこの差を、前節までの枠組みで整理する。

6.1 集会所前の広場——集団が先、空間が後

旧村落部の広場は、多くの場合、既にそこにあった空地に後から名前と設備が付いたものである。祭の屋台を組む場所、農作業の広庭、火の見櫓の足元、あるいは寺社の一角。そこに集会所や公民館が建ち、ブランコと砂場が置かれ、やがて公園として登録される。使う集団——自治会、子ども会、老人会、消防団——は空間より先に存在しており、空間はその集団の活動の器として位置づけ直された。

この型の広場には、いくつかの特徴が現れやすい。第一に、形が不整形である。既存の道と屋敷地の隙間に成立したためである。第二に、隣接する施設との一体的な使われ方をする。集会所の行事の日には駐車場になり、祭の日には舞台の前庭になる。第三に、管理の主体が地域の団体である場合が多く、清掃や草刈りの当番が慣行として続いていることがある。すなわち、むらの共同空間の三条件のうち、管理する集団という条件が比較的よく残っている。

6.2 新興住宅地の街区公園——空間が先、住民が後

これに対し、新興住宅地の街区公園は、住民が一人も住んでいない段階で位置と面積が決まる。区画整理の設計図、あるいは開発許可の申請図の上で、宅地の割付けと道路の線形が決まり、その残りの条件のなかに公園が置かれる。都市公園法施行令に基づく街区公園の標準は面積0.25ha・誘致距離250mであり、これが設計の目安となる。造成が終わり、区画が売れ、家が建ち、家族が入居して初めて、その公園を使う人が現れる。

この順序の逆転が生む効果は小さくない。第一に、公園は「誰かのために用意されたもの」として現れる。用意した主体は行政や事業者であり、住民ではない。第二に、入居のタイミングが揃うため、住民の年齢構成が偏りやすい。入居当初は乳幼児が集中し、二十年後には遊具の利用が急減し、さらに後には高齢者の割合が高まる。公園の使われ方が世代の波として動くのである。第三に、公園の設計はその波を前提にしていないことが多く、需要と設備のずれが時間とともに拡大する。

また、区画整理や開発において公園に充てられる土地は、宅地としての条件が良い場所とは限らない。形状が悪い区画、法面の脇、調整池と兼ねる土地などが選ばれる傾向があると指摘されることがある。この点は当サイトの踏査で確かめるべき論点であり、ここでは仮説にとどめる。仮にそうであるなら、公園の立地は地域の中心ではなく、計画の残余として決まっていることになる。むらの広場が集落の中心に位置したのとは対照的である。

6.3 中間の型——農村公園という名の空間

二つの型の中間に、農村公園と呼ばれる一群がある。1970年代以降、農業と農村を対象とする国の整備事業のなかで、集落の生活環境を改善する施設として広場や公園が整備されてきたとされる。その多くは既存の集落の近くに置かれ、地域の共同利用を想定して計画された。すなわち、行政の事業として空間が造られる点では新興住宅地型に似ながら、使う集団があらかじめ想定されている点では集会所前の広場に近い。

農村公園の位置づけは制度の上でも一様ではない。都市公園として台帳に載り街区公園や近隣公園に分類されるものもあれば、都市公園法の対象外の施設として扱われるものもある。名称に農村の語を残しながら、周辺の市街化が進めば、実際の利用者は農家ではない住民が中心になる。名前が制度の履歴を示し、実態が現在の人口構成を示す、というずれがここに生じる。

6.4 三つの型の対照

• 成立の順序——集会所前の広場は集団が先で空間が後。新興住宅地の街区公園は空間が先で住民が後。農村公園は空間が事業で先に置かれるが、想定される集団は既に存在する。
• 形状——集会所前の広場は既存の道と屋敷地の隙間に成立するため不整形になりやすい。街区公園は区画の割付けに従って整形されやすい。農村公園は集落の縁に置かれやすい。
• 立地——集会所前の広場は集落の中心に近い。街区公園は計画の残余として決まる場合がある。農村公園は集落に隣接する位置をとる。
• 管理の慣行——旧村落部と農村公園では自治会や地域団体が清掃を担う慣行が残ることがある。新興住宅地では公費と任意の清掃活動の組み合わせになりやすい。
• 利用者の変化——集会所前の広場は緩やかに動く。街区公園は入居の波によって大きく動く。農村公園は周辺の市街化の進み方に従って変わる。

本節の含意は単純である。同じ「公園」という言葉で括られる空間が、成り立ちにおいて三通りに分かれており、その差が管理の担い手と利用者の構成に持続的な影響を与えている。したがって、公園の使われ方を論じるときには、面積と設備の一覧だけでは足りない。いつ、どのような制度によって、誰の土地から生まれたのかという履歴が要る。当サイトが公園の一覧を整備することの意味も、この履歴を追う手がかりを残す点にあると考えられる。

7. 混住化と担い手——誰が公園の主体になるのか

農村社会学が1970年代以降に集中的に扱ってきた主題の一つに、混住化がある。農業を営む世帯と、農業に関わらない世帯とが同じ集落に住むようになる過程を指す。工場の立地、宅地の分譲、通勤圏の拡大によって、旧来の集落に新しい住民が加わる。両者の間に対立が生じるとは限らないが、集落の運営をめぐる前提が食い違う。本節ではこの論点を、公園の担い手という具体的な形で検討する。

7.1 混住化がもたらす非対称

混住化の要点は、対立ではなく非対称である。旧来の住民にとって、集落の共同作業は生活のなかに組み込まれた当然の営みであり、参加しないという選択肢が想定されていない。新しく来た住民にとって、それは引っ越し先で初めて知る慣行であり、参加は選択の対象になる。両者は互いに悪意を持たないまま、同じ活動に異なる意味を与える。参加率の低下は、しばしば新住民の意識の問題として語られるが、構造的には、加入の意味づけが最初から違うことに由来する。

生業の時間もまた食い違う。農業を営む世帯は農閑期という共通の空き時間を持ち、雨の日には作業ができないため予定を組み替えやすい。勤め人の世帯は平日の日中を職場で過ごし、休日の予定は個々の家族の都合で埋まる。第4節で述べたとおり、共同管理の前提は時間の同期であった。混住化は、意欲の差である以前に、同期の喪失として現れる。

7.2 公園愛護会と自治会——労働は移り、決定は移らない

多くの自治体で、公園の日常的な手入れは、自治会や公園愛護会と呼ばれる住民組織の活動に支えられている。草刈り、落ち葉の清掃、遊具の異常の通報。これらは法令上の管理者責任を代替するものではないが、実務上は大きな比重を占める。第5節で指摘したとおり、ここには構造上の問題がある。むらの出役は寄合という決定の場と対になっていたが、現在の清掃活動は、公園の設計変更や遊具の更新といった決定に参加する回路を必ずしも伴わない。

この非対称は、担い手の意欲に直接影響しうる。自分たちが決められない空間の維持だけを担う構図は、長期的には持続しにくい。逆に言えば、参加を促す方策として最も効くのは、清掃の呼びかけを増やすことではなく、決定への関与を開くことである可能性がある。オストロムが共有資源の持続的な管理の条件として、利用者自身が規則の変更に関与できることを挙げたのは、この点と重なる。ただし、公園は入会地とは異なり不特定多数に開かれた施設であるから、誰が「利用者」として決定に関与するのかという線引きは、それ自体が難しい問いになる。

7.3 高齢化と担い手の細り

担い手の年齢構成も論点である。大野晃が山村を対象に提起した限界集落の議論は、高齢者比率が高まると、共同で行ってきた道普請や水路の管理といった機能そのものが維持できなくなる、という点に力点があった。この議論は山村に固有の条件を前提とするため、平地の市街地にそのまま当てはめることはできない。しかし、共同作業を担う年齢層が細ると空間の管理が先に崩れるという因果の筋道は、規模を変えて働きうる。

新興住宅地の街区公園について第6節で述べた世代の波は、この論点と重なる。入居の時期が揃った住宅地では、担い手も一斉に高齢化する。子育て世代は公園を最もよく使う層でありながら、平日の日中に地域の活動に参加しにくく、居住年数も相対的に短い。使う層と担う層が世代的にずれることが、混住化とは別の経路で、同じ非対称を生む。

7.4 社会関係資本の両義性

パットナムが『哲学する民主主義』（1993）で用いた社会関係資本の概念は、人々のつながりが制度の働きを左右するという議論として広く受け入れられた。公園を論じる文脈でも、地域のつながりが強いほど公園が良く保たれる、という説明はしばしば用いられる。しかし、この概念には両義性がある。同質の成員が強く結束する型のつながりは、内部の協力を高めると同時に、外に対して閉じる作用を持つ。むらの共同性が、規律と相互扶助であると同時に、相互監視と排除でもあったことは、農村社会学が繰り返し記述してきたところである。

したがって、公園の担い手を地域のつながりに求める議論は、条件付きで受け取る必要がある。強い結束は、新しく来た世帯や、地域の団体に属さない人にとって、参加の障壁として働きうる。公園が不特定多数に開かれた施設である以上、担い手の組織化は、参加の開放性と両立する形で設計されなければならない。第8節では、この点を含む三つの反論を取り上げ、応答する。

8. 反論への応答——連続説はどこまで言えるか

ここまでの議論には、いくつかの当然の反論が予想される。本節では四つを取り上げ、それぞれに応答する。応答のなかには、反論を受け入れて主張を弱める部分も含む。連続説を無制限に押し広げることは、本稿の意図ではない。

8.1 反論1——都市公園は近代の制度であり、むらとは無関係ではないか

最も直接的な反論はこれである。都市公園は西欧に範を取った近代の制度であり、造園の技術も、法の枠組みも、想定する利用も、むらの共同空間とは系譜を異にする。したがって両者を並べて論じるのは牽強付会だ、という批判はもっともである。

これに対する応答は二段構えになる。第一に、制度の系譜と、制度が置かれた土地の系譜は別である。都市公園法という制度は近代の産物だが、その制度が適用された土地の履歴は、地域ごとの土地所有と集落の歴史に規定される。第二に、本稿が主張しているのは「都市公園はむらの広場の子孫である」という単系の系譜ではなく、「むらの共同空間が担っていた機能の一部が、別の制度に移し替えられた」という機能の移動である。担い手も所有形態も入れ替わったうえでの部分的な継承であり、直系の継承ではない。この限定を外せば、批判のとおり牽強付会になる。

8.2 反論2——むらの共同性を美化していないか

第二の反論は、共同性への懐旧に対する警戒である。むらの共同空間は、たしかに人を集め、場所を保った。しかしそれは同時に、参加しない自由のない仕組みでもあった。出役に出ない家は制裁を受け、家の格によって役が違い、外から来た者は長く「よそ者」であり続けた。有賀が描いた同族団の秩序は、上下の非対称を前提としていた。共同性は、しばしば不自由と表裏であった。

この反論は全面的に受け入れる。本稿は共同性の復元を主張しない。第5節で述べたとおり、移し替えによって獲得されたもの——参加資格の開放、負担の公平化、安全に関する公的責任の明確化——は、失われたものと同等以上に重い。むらの広場は、村の構成員でなければ使えない場所であった。誰でも使える公園は、その意味で明確な進歩である。本稿が問題にしているのは、開放と引き換えに何が宙に浮いたのかであって、開放そのものではない。

8.3 反論3——共同管理の称揚は行政の責任転嫁ではないか

第三の反論は実務的である。住民による公園の管理を評価する議論は、財政難のなかで行政が負うべき責務を地域に押し付ける口実として使われうる。都市公園法は設置者を管理者と定めており、遊具の安全確保のような専門的な判断を住民の労力に委ねることはできない。この懸念は正当である。

応答は次のとおりである。第一に、本稿は管理の主体を住民に移すべきだとは述べていない。むしろ第5節・第7節で指摘したのは、労働だけが移り決定が移らないという現在の構図の不均衡であった。第二に、オストロムの議論の核心は、誰が働くかではなく誰が規則を決めるかにある。共同管理を論じることは、負担の分担を増やすことと同義ではない。第三に、専門的な点検と修繕は、性質上、公的な責任として保持されるべき領域である。地域が担いうるのは、日常の気づきと、使い方の合意形成であり、この区分を曖昧にしてはならない。

8.4 反論4——名前だけ残っても意味がないのではないか

第四の反論は、農村公園や水神といった名称に着目することへの疑問である。実態が変わってしまえば、名前は単なる記号にすぎない。名前から歴史を読むのは文学的な操作であって、社会学の分析ではない、という批判である。

これに対しては、名称を実態の証拠としてではなく、制度の履歴の索引として使う、と応じたい。ある公園が農村公園という名を持つことは、その公園が現在も農村的に使われている証拠にはならない。しかし、どの事業によって、どの時期に、どのような想定のもとで整備されたのかを追う手がかりにはなる。名称は仮説を立てる出発点であり、結論ではない。実態は、台帳の照合と現地の確認によってしか分からない。第9節で磐田市の園名に触れるのも、この限定された用法においてである。

以上四つの応答をまとめると、本稿の主張は次の形に絞られる。都市公園は、むらの共同空間の直系の後継ではないが、それが担っていた機能の一部を、異なる所有・管理・意味の枠組みのもとで引き受けた。その引き受けは不完全であり、決定への参加と、集まる時間を定める仕組みは、制度の外に残された。この残余をどう扱うかが、現在の公園をめぐる実務的な課題である。

9. 磐田市の公園への示唆

本節では、これまでの枠組みを磐田市の公園に当てる。当サイトが収録するのは100園であり、その内訳は市のオープンデータ「都市公園一覧」の94行に、市の施設ガイドにのみ掲載されている6園を加えたものである。市の施設ガイドに個別ページがある園は77園、管理課は都市整備課（電話 0538-37-4806）である。踏査済の園は0園、すなわち当サイトの現地調査はまだ始まっていない。以下の記述は、公開されている台帳と名称から立てられる仮説であり、確認はこれからである。

9.1 地区ごとの園数の偏りをどう読むか

当サイトは磐田市を9つの地区に分けて公園を整理している。地区ごとの園数は、豊田28園、見付21園、中泉14園、御厨13園、竜洋13園、福田4園、豊岡3園、南部2園、向陽2園である。この偏りは、単純な面積の差でも人口の差でもなく、市街化と土地の整備がどの時期にどの方式で進んだかの履歴を映していると考えられる。

この表の右列はいずれも仮説であり、検証されていない。地区ごとの成立時期を確かめるには、区画整理事業の施行年、開発許可の履歴、旧町村の合併の経緯を突き合わせる必要がある。当サイトが現時点で持つのは台帳の情報だけであり、この作業は今後の課題である。

9.2 種別の構成——街区公園51園の重さ

都市公園法の種別で見ると、街区公園51園、近隣公園14園、都市緑地10園、法対象外6園、地区公園4園、総合公園3園、運動公園3園、風致公園3園、広場公園2園、緑道2園、墓園1園、歴史公園1園という構成である。街区公園が過半を占めることは、磐田市の公園体系が、身近な小さな公園を数多く配置する形をとっていることを示す。街区公園の国の標準は面積0.25ha・誘致距離250mであり、この規模の公園は、第6節で述べた「空間が先、住民が後」の型に該当する場合が多い。

他方、法対象外として扱われる6園の存在は、本稿の主題に直接関わる。都市公園の台帳に載らないまま、地域で使われている広場が一定数あるということである。市の施設ガイドによれば、たとえば浜部農村公園（南部）には滑り台やスプリング遊具、木製アスレチック遊具、トイレがあると記載され、獅子ヶ鼻公園（豊岡）にも複数の遊具の記載がある。これらは面積が台帳に記録されていない。制度の外側にある広場ほど、記録が薄いという構造がここに現れている。

9.3 農村公園という名の一群

園名に農村公園を含む園として、豊田海老塚農村公園（豊田・街区公園・3,887㎡）、豊田富里農村公園（豊田・近隣公園・13,382㎡）、豊田中野戸農村公園（豊田・街区公園・1,492㎡）、豊田森本農村公園（豊田・街区公園・2,914㎡）、浜部農村公園（南部・法対象外）がある。第6節で述べた中間型に相当する一群である。豊田地区に集中していることは、この地区が農地の広がる地域から市街化していった履歴を反映している可能性がある。

興味深いのは、種別が一様でないことである。同じ農村公園の名を持ちながら、近隣公園に分類されるもの、街区公園に分類されるもの、法対象外のものがある。名称は整備の由来を示し、種別は都市公園法上の位置づけを示す。二つの情報が食い違うこと自体が、移し替えの過程が一律ではなかったことの痕跡である。ただし、これらの園が現在どのように使われ、誰が清掃を担っているかは台帳からは分からない。集会所が隣接しているか、祭に使われるかは、今後の踏査で確かめるべき事柄である。

9.4 ポケットパークと新興住宅地の公園

対照的な一群として、名称にポケットパークを含む小規模な園がある。豊田上新屋ポケットパーク（156㎡）、豊田森下ポケットパーク（286㎡）、豊田立野ポケットパーク（380㎡）、豊田加茂ポケットパーク（736㎡）、アミューズ豊田ポケットパーク（2,648㎡）、磐田ららシティ西ポケットパーク（362㎡）、磐田ららシティ東ポケットパーク（827㎡）。多くが都市緑地または広場公園に分類され、面積は数百平方メートルの規模である。これらは集落の共同空間の系譜ではなく、市街地の整備のなかで生まれた空間である。

同じ豊田地区にある磐田ららシティ公園（街区公園・4,097㎡）は、市の施設ガイドに幼児用滑り台、健康遊具、多目的トイレの記載がある。名称と設備の構成から、新しく計画された住宅地に付随する公園と考えられる。第6節で述べたとおり、この型の公園は入居の波によって利用者の年齢構成が大きく動きうる。同じ地区のなかに、農村公園とポケットパークと新興住宅地の公園が併存していることは、豊田地区が市街化の複数の層を重ねてきたことを示唆する。

9.5 名前に残る土地の履歴

第8節4項で述べた限定された用法において、園名を索引として見ておく。権現緑地（見付・都市緑地）は社寺に由来する語を、豊田森下水神公園（豊田・街区公園）は水の神を祀る場に由来しうる語を、豊田池田の渡し公園（豊田・近隣公園）は天竜川の渡しに由来する語を含む。京見塚公園（中泉）には市の施設ガイドに京見塚古墳の記載があり、一ノ谷公園（見付）には一ノ谷遺跡の記載がある。これらは、公園が置かれた土地に近代以前からの履歴があることを示す手がかりである。

ただし、繰り返しになるが、名称は仮説の出発点にすぎない。園内に祠や石碑が現存するか、地域の行事に使われているか、隣接する集会所があるかは、名称からは判断できない。当サイトの踏査項目にこれらを加えることは、本稿から導かれる実務的な提案の一つである。

9.6 本節の含意

磐田市の公園を、面積と設備の一覧としてではなく、成り立ちの層として読むことが、本稿の示唆である。街区公園51園という数は、身近な公園が広く行き渡っていることを示すと同時に、その多くが計画によって先に置かれた空間であることを示す。農村公園と法対象外の広場は、集落の共同空間の系譜に近い位置にある。この二つの層を区別して記録することは、公園の使われ方と担い手を考えるうえで意味があると考えられる。

10. 結論と今後の課題

本稿は、日本農村社会学の村落論を手がかりに、むらの共同空間と都市公園の関係を検討してきた。第1節で立てた三つの問いに、順に答えをまとめる。

10.1 三つの問いへの応答

第一の問い——むらの共同空間はどのような社会構造の上に成り立っていたか。答えは、三つの条件の同時成立である。所有が個人に閉じず総有や村持ちという形をとっていたこと、組・講・年齢集団という具体的な管理主体が存在したこと、そして使う機会が年中行事と生産の暦に埋め込まれていたこと。この三つが揃って初めて、辻も境内も堤も広庭も「共同の空間」でありえた。空間は設計によってではなく、組織と暦によって共同のものとなっていた。

第二の問い——市街化の過程で何が移り、何が移らなかったか。所有は公有へ、管理は公費と委託へと移し替えられ、これによって参加資格の開放と負担の公平化という明確な利得が得られた。移らなかったのは、決定への参加の回路と、集まる時間を定める暦、そして単一目的への整理の過程で切り落とされた多機能性である。労働の一部は自治会や愛護会の活動として残ったが、それは寄合という決定の場と切り離された形で残った。

第三の問い——旧村落部の広場と新興住宅地の街区公園の差は何か。成立の順序が逆であることである。前者は使う集団が先にあり空間が後から名づけられ、後者は空間が先に置かれ使う主体が後から集まる。この差は、管理の慣行が残るかどうか、利用者の年齢構成が波として動くかどうかという形で、長期にわたって効き続ける。両者の中間に、事業として造られながら既存の集団を想定した農村公園の一群がある。

10.2 本稿の限界

本稿の限界は三つある。第一に、文献整理と概念分析にとどまり、特定の集落についての実証を欠く。村落の構造は地域差が大きく、東海地方の平野部の集落がどのような結合の型をとってきたかは、本稿の資料からは述べられない。第二に、磐田市に関する記述は台帳と名称に基づく仮説であり、現地の確認を経ていない。第三に、農村公園などの整備事業の制度史について、本稿は概略を述べるにとどめ、根拠となる個々の要綱まで遡っていない。

とりわけ第二の点は重ねて明示しておく必要がある。当サイトは磐田市のオープンデータと市の施設ガイドを突き合わせた公園データベースであり、踏査済の園は0園である。園内に祠があるか、隣に集会所が建っているか、清掃の当番が回っているかといった、本稿の主題に最も近い事実を、当サイトはまだ確かめていない。本稿の磐田市に関する記述は、確かめるべき問いのリストとして読まれるべきである。

10.3 今後の課題

• 集会所・公民館との隣接関係の確認——旧村落部の広場と推定される園について、隣接する集会施設の有無と、行事における一体的な使われ方を踏査で確かめる。
• 成立年代の突合——区画整理事業の施行年、開発許可の履歴、旧町村の合併の経緯と、公園の設置年を突き合わせ、地区ごとの園数の偏りを説明する。
• 管理の実態の把握——自治会や公園愛護会による清掃の有無と、その活動が公園の設計や更新に関する決定にどう関与しているかを、公開情報の範囲で整理する。
• 名称の語彙の分析——農村・水神・渡し・塚・権現といった語を索引として、園名の語彙を体系的に分類する。この作業は地名学の観点からの検討と接続しうる。
• 法対象外の広場の記録——都市公園の台帳に載らない広場について、記録が薄いという構造そのものを課題として扱い、把握できる範囲を明示する。

最後に、本稿の実務的な含意を一つだけ述べておく。公園の担い手をめぐる議論は、しばしば意識や関心の問題として語られる。しかし本稿の整理が示すのは、担い手の成立には、決定の場が身近にあることと、時間が同期していることという構造的な条件が要る、という点である。清掃の呼びかけを増やすよりも、使い方や更新について意見を述べる回路を開くほうが、担い手の形成には効くかもしれない。この推測が当たっているかどうかは、実際の公園と地域を見なければ分からない。当サイトの踏査は、そのための小さな一歩である。

註：本稿の磐田市に関する記述は、磐田市のオープンデータ「都市公園一覧」および市の施設ガイドの記載に基づく。踏査による確認を経たものではない。園の設備や利用に関する最新の情報は、市の公式の案内を参照されたい。