2050年の公園——人口減少・気候・技術のシナリオを描く

1. はじめに——問題の所在

2050年、公園はどうなっているだろうか——と問うことは、実は本稿の目的ではない。本稿が試みるのは、2050年の公園のありさまを言い当てることではなく、そこに至るまでにありうる筋書きを複数描き出し、いまの判断のために使うことである。人口減少、財政制約、気候の極端化、技術の変化、そして遊びや公共空間についての価値観の変化——これらの要因はどれも不確実性が高く、単一の予測に絞り込むことはできない。むしろ不確実性の高さそのものを出発点とし、複数の未来を並べて検討する方法が、未来学（フューチャーズ・スタディーズ）の分野で「シナリオプランニング」として発展してきた。本稿はこの方法を公園という対象に適用する。

なぜいま、公園について未来を考える必要があるのか。公園という施設は、いったん整備されれば数十年にわたって同じ場所に存在し続けることが多い。遊具は数十年で更新されるとしても、公園そのものの敷地や配置は、都市計画がよほど大きく変わらない限り維持される。つまり公園は、今日の判断が数十年先まで効いてくる、時間的な射程の長い公共施設である。だからこそ、目先の一年や数年ではなく、2050年前後という長い時間軸で「ありうる姿」を考えておくことに意味がある。

1.1 三つの問い

本稿の問いは次の三つである。第一に、公園の将来を左右する要因のうち、特に不確実性が高く影響も大きいものは何か。第二に、それらの要因を組み合わせたとき、公園の将来はどのような性格の異なる筋書きに分かれると考えられるか。第三に、磐田市の都市公園100園という具体的な対象に、これらの筋書きを当てはめると何が見えてくるか。三つ目の問いに答えるにあたっては、当サイト（ATAWI PARK）の現地踏査がまだ始まっていないという制約を正直に踏まえ、公開データの範囲で言えることと言えないことを区別する。

未来学からこの主題に取り組む理由も述べておきたい。公園を論じる学問は多い。造園学は空間の設計を、公衆衛生学は身体活動を、財政学は維持管理費の負担を、それぞれ固有の観点から扱う。未来学が固有に扱うのは、これらの個別領域の知見を横断しながら、不確実な要因をどう扱うか、という方法そのものである。未来学は「当てること」を目的とする占いとは異なる。むしろ「当たらない未来にどう備えるか」を主題とし、複数の未来像を並べて比較する技術を蓄積してきた。この技術を公園という具体的な対象に適用してみることが、本稿の狙いである。

1.2 方法と構成

方法は文献整理と概念分析である。ハーマン・カーンやピーター・シュワルツらが体系化してきたシナリオプランニングの方法論、ジム・デイターの「四つの未来（Four Futures）」という類型論、ジョン・B・ロビンソンが提唱したバックキャスティングという考え方を整理し、それらを公園という対象に当てはめる。独自の需要推計や統計的な人口予測は行わない。国全体の人口動向や気候の見通しについては、国立社会保障・人口問題研究所やIPCC（気候変動に関する政府間パネル）といった公的機関の報告が示す大きな方向性を参照するにとどめ、磐田市に固有の将来数値を独自に算出することはしない。

本稿の構成は次のとおりである。第2節でシナリオプランニングという方法の来歴と主要な概念を整理する。第3節で公園の将来を左右する不確実性の高い要因を洗い出す。第4節でそのうち二つの軸を選び、シナリオマトリクスとして四つの筋書きを構成する。第5節から第7節で、そのうち性格の異なる三つの筋書き——管理を縮小して自然の推移に委ねる道、少数の公園を選んで厚く整備する道、管理の主体を住民や地域に広げていく道——をそれぞれ検討する。第8節で技術の進展と「ワイルドカード」と呼ばれる想定外の出来事を扱い、第9節でバックキャスティングという考え方を軸に、シナリオプランニングそのものへの反論に応答する。第10節で磐田市の公園100園への示唆を述べ、第11節で結論と今後の課題を示す。

あらかじめ断っておきたいのは、本稿が描く「2050年」は特定の一年を指す固定点というより、およそ四半世紀先という、現在の判断が及ぶ範囲の目安である。四半世紀という長さは、遊具の更新周期や、公園整備にたずさわる職員一世代分の在職期間にほぼ相当すると考えられ、いま計画に携わる人がその結果を見届けうる時間の幅でもある。この時間の幅を意識しながら、次節以降でシナリオプランニングという方法の中身に入っていく。

2. 先行研究と概念の整理——シナリオプランニングとは何か

シナリオプランニングという方法の起源は、第二次世界大戦後の軍事戦略の検討にさかのぼるとされる。未来学者ハーマン・カーンは、1967年の著書『The Year 2000』で、単一の予測ではなく複数の「型」として未来を提示する手法を体系立てて示した。カーンの方法は、当時としては珍しく、長期の社会変化を確率の高い一本の予測線としてではなく、いくつかの筋書きの束として扱う点に特徴があった。この発想が、その後の企業経営における長期計画にも取り入れられていく。

経営の分野でシナリオプランニングを広めた事例としてしばしば参照されるのが、石油会社シェルの取り組みである。同社の企画部門にいたピエール・ワックは、1970年代初頭、石油輸出国機構（OPEC）が価格決定力を強め、石油危機が起こりうるという筋書きを、確度の高い予測としてではなく「起こりうる未来の一つ」として社内に提示した。1985年のハーバード・ビジネス・レビュー誌の論文「Scenarios: Uncharted Waters Ahead」で、ワックはこの経験をもとに、シナリオの目的は将来を言い当てることではなく、意思決定者の「認識の地図」を書き換えることにあると述べている。

2.1 シナリオプランニングを体系化した論者

ワックの同僚であったピーター・シュワルツは、1991年の著書『The Art of the Long View』で、シナリオプランニングの手順を、不確実性の高い要因の洗い出し、影響の大きさと不確実性の高さによる要因の絞り込み、二つの軸によるシナリオマトリクスの作成、各シナリオの物語化という一連の流れとして整理した。同じくシェルで方法論に関わったキース・ヴァン・デル・ハイデンは、1996年の著書『Scenarios: The Art of Strategic Conversation』で、シナリオづくりを組織内の「戦略的な対話」の道具として位置づけ、正しいシナリオを当てることよりも、複数の関係者が同じ土俵で未来を語り合う過程そのものに価値があると論じた。本稿がシナリオプランニングを採用するのも、公園の将来について、行政・住民・研究の立場を超えて考えるための共通の土俵を用意したいからである。

2.2 四つの未来という類型論とバックキャスティング

ハワイ大学の未来学者ジム・デイターは、多くの長期シナリオが結局のところ「継続」「崩壊」「規律」「変容」という四つの類型のいずれかに収れんする傾向があることを、2009年の論文で整理した。「継続」は現在の傾向がそのまま延長される筋書き、「崩壊」は資源や財政の制約によって現在の水準を維持できなくなる筋書き、「規律」は何らかの価値観や制度が強く働いて資源配分の優先順位が組み替えられる筋書き、「変容」は技術や価値観の変化によって前提そのものが変わる筋書きを指す。この類型論は本稿がシナリオを組み立てる際の背景としても参照する。

もう一つ、本稿が方法として採用するのがバックキャスティングである。環境政策の研究者ジョン・B・ロビンソンは、1990年の論文「Futures under glass」で、現在の傾向を延長して未来を推し量る「フォアキャスティング（forecasting）」に対し、望ましい未来の姿をまず描き、そこから現在に向かって「では、そこに至るには何が必要か」を逆算する「バックキャスティング（backcasting）」という考え方を提示した。本稿の後段（第9節）では、シナリオプランニングとバックキャスティングを組み合わせ、複数の筋書きのどれが望ましいかを判定するのではなく、どの筋書きが実現しても対応できる「備え」を洗い出す、という立場を取る。

2.3 未来学は公園を対象としてきたか

以上の論者は、いずれも都市公園を主題として論じたわけではない。カーンは国家の技術・軍事戦略を、ワックとシュワルツは企業の経営環境を、デイターは社会全体の長期的な変化を、それぞれ主な対象としてきた。都市公園という、比較的小さく、かつ地方自治体という限られた主体が管理する施設に、シナリオプランニングを適用した先行研究は、本稿が参照しうる範囲では多くない。この空白は、裏を返せば、企業や国家の規模で発展してきた方法を、より小さな公共施設の単位に応用する余地がまだ残されている、ということでもある。本稿はその応用の一つの試みとして位置づけられる。

なお、アルビン・トフラーが1970年の著書『Future Shock』で論じた、技術や社会の変化の速度そのものが人々に適応の負荷を強いる、という指摘も、本稿の背景として留意しておきたい。トフラーの議論は公園を主題としたものではないが、変化の速さそのものが不確実性を高める、という視点は、第3節で技術と価値観を最も不確実性の高い領域として扱う際の下敷きとなる。

3. 不確実性の高い要因を洗い出す——人口・財政・気候・技術・価値観

シナリオプランニングの最初の手順は、対象の将来を左右する要因をできるだけ広く洗い出し、そのうち影響が大きく、かつ不確実性が高いものを選び出すことである。影響が大きくても確実性が高い要因（例えば法制度上の面積基準がすぐには変わらないこと）は、シナリオを分ける軸にはならない。逆に不確実性が高くても影響が小さい要因も、軸としては採用しない。以下、公園の将来に関わりうる要因を五つの領域に整理する。

3.1 人口——減少の速度と地域差という不確実性

国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口は、日本全体が本格的な人口減少局面に入ることを見込んでいるとされる。公園にとって人口動向が重要なのは、単に利用者数が減るということ以上に、公園を整備し維持するための税収の担い手である生産年齢人口の規模に直結するからである。ただし人口減少の速度や地域差は、出生率や人口移動の動向によって幅があり、確実な一本の数値として決め打つことはできない。本稿は磐田市の将来人口を独自に推計するものではなく、国全体として人口減少局面にあるという大きな方向性のみを前提とする。

3.2 財政——維持管理費という不確実性

公園は整備して終わりではなく、遊具の点検・更新、樹木の剪定、トイレや園路の維持といった継続的な費用を伴う。人口減少にともなう税収の変化に加え、他の行政分野（福祉・教育・インフラ更新）との予算配分の綱引きのなかで、公園にどれだけの財源が割かれ続けるかは不確実性が高い。国土交通省は2017年の都市公園法改正でPark-PFI（公募設置管理制度）という、民間の投資を呼び込んで公園の質を維持する仕組みを設けており、財政制約への一つの対応策として位置づけられる。もっとも、この制度がどこまで広く使われるかもまた、地域ごとの条件次第であり、あらかじめ一様には見通せない。

3.3 気候——極端化の速度という不確実性

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の報告は、地球規模での気温上昇と、それにともなう極端な気象現象（猛暑・豪雨など）の増加を見込んでいるとされる。公園にとってこれは、夏季の利用時間帯の変化、木陰や日除けといった暑さ対策設備の重要性の高まり、豪雨時の排水機能の重要性の高まりといった形で影響しうる。ただし気候変動の進行速度や地域ごとの現れ方には幅があり、一様な数値として扱うことはできない。本稿は、公園の設計や管理において「暑さと豪雨への備え」という論点の重要性が増す可能性がある、という方向性の指摘にとどめる。

3.4 技術と価値観——最も不確実性の高い二領域

技術の領域では、公園の利用状況をセンサーで把握する仕組み、自動運転車の普及にともなう駐車場や送迎動線の変化、遠隔勤務の広がりにともなう平日日中の公園利用の変化などが考えられる。ただしこれらの技術がどの速度でどこまで社会に定着するかは、他のどの要因よりも不確実性が高い。価値観の領域では、子どもの自由な遊びを重視する考え方と、安全管理を重視する考え方のせめぎ合い、公共空間を行政が管理すべきという考え方と住民が担うべきという考え方のせめぎ合いなど、公園をどう位置づけるかという規範そのものが変化しうる。技術と価値観は、影響の大きさと不確実性の高さの両方において、次節のシナリオマトリクスの軸として採用するにふさわしい候補である。

3.5 五つの領域を軸に絞り込む基準

五つの領域をそのまま五つの軸としてシナリオマトリクスを組むと、組み合わせの数が多くなりすぎ、かえって議論が拡散してしまう。シュワルツの手順が推奨するのは、影響の大きさと不確実性の高さという二つの物差しで要因を評価し、双方が特に高い要因を二つだけ選んで軸とすることである。本稿の場合、人口は影響が大きいものの、国全体の方向性としての不確実性は他の要因に比べて相対的に低い（減少傾向そのものはほぼ共有された前提であり、速度の幅はあっても方向は反転しにくいとされる）。気候も同様に、極端化そのものの方向は共有されつつあるが、地域での現れ方の不確実性は技術や価値観ほど大きくない。これに対し、財政・人員の余力（他の行政分野との優先順位づけ次第で大きく変わりうる）と、管理の主体（行政と住民のどちらがどこまで担うかという制度的な選択次第で大きく変わりうる）は、いずれも方向性そのものが定まっておらず、影響も大きい。次節では、この二つを軸としてシナリオマトリクスを構成する。

4. シナリオマトリクスをつくる——二つの軸から四つの筋書きへ

シュワルツの手順に従い、前節で洗い出した要因のうち二つを選び、シナリオマトリクスを構成する。軸として選ぶのは、影響が大きく、かつ不確実性が高く、しかも互いに独立している要因である。気候と技術は前節で見たとおり不確実性が高いが、公園の将来の性格を大きく分けるというより、どのシナリオのもとでも起こりうる「修正要因」としての性格が強い。そこで本稿は、気候と技術を軸には採用せず、第8節で改めて「ワイルドカード」として横断的に扱うこととし、マトリクスの軸には次の二つを採用する。

4.1 縦軸——財政・人員の余力

第一の軸は、公園の維持管理に割ける財政と人員の余力である。一方の極には、税収や人員配置に一定の余裕があり、公園への投資を続けられる状態を置く。もう一方の極には、他の行政分野との予算配分の綱引きのなかで公園に割ける財源が乏しくなり、遊具の更新や樹木の管理が後回しになりがちな状態を置く。この軸が不確実であるのは、人口動向や経済状況、そして公園以外の行政課題（インフラ更新・福祉・教育）とのあいだの優先順位づけが、あらかじめ一様には決まらないからである。

4.2 横軸——管理の主体

第二の軸は、公園を誰が管理する主体として想定するかである。一方の極には、これまでどおり行政（都市整備を担う部局）が管理の主体であり続ける状態を置く。もう一方の極には、住民組織や地域団体、あるいはPark-PFIのような民間の関与を通じて、管理の主体が行政の外へと広がっていく状態を置く。この軸が不確実であるのは、住民の側に管理を担う意思と体制が育つかどうか、行政の側に権限や財源を手放す判断ができるかどうかという、双方の意思決定にかかっているからである。

四つの組み合わせのうち、本稿は「逼迫×行政中心」「豊富×行政中心」「逼迫×住民中心」の三つを中心に検討する。これらは、現在すでに各地で部分的に観察されつつある方向性の延長として描きやすく、公園マネジメントの議論でも取り上げられることが多いと考えられるからである。「豊富×住民中心」（財政に余裕がありながら住民が主体的に関わる、いわば最も条件に恵まれた組み合わせ）は、他の三つに比べて実現の手がかりが乏しく、独立した節を設けるだけの検討材料が本稿にはない。ただし、この組み合わせが望ましい状態であることは間違いなく、第9節のバックキャスティングの議論で改めて触れる。

なお、四つの筋書きはいずれか一つに市全体が収れんするという意味ではない。同じ市のなかでも、公園の種別や地区、周辺人口の動向によって、ある公園はシナリオAに近い経過をたどり、別の公園はシナリオBに近い経過をたどる、という筋書きが同時に成り立ちうる。次節以降では、まず各シナリオを一般的な形で描き、第10節で磐田市の公園100園という具体的な構成に当てはめ直す、という二段構えを取る。

四象限をデイターの「四つの未来」に重ねてみると、対応関係の緩やかさも見えてくる。シナリオAは資源の制約が現状維持を許さなくなるという意味で「崩壊」に、シナリオBは限られた資源を優先順位づけて配分し直すという意味で「規律」に、シナリオCは管理の主体という制度の前提そのものが変わるという意味で「変容」に、それぞれ近い性格を持つと整理できる。ただしこの対応は厳密な一対一の対応ではなく、あくまで四つの筋書きの性格を大づかみに理解するための補助線として位置づけたい。

5. シナリオA「縮小と自然への回帰」——管理を手放す道

シナリオAは、財政と人員が逼迫し続け、かつ管理の主体が行政のまま変わらない、という組み合わせから導かれる筋書きである。この筋書きのもとでは、限られた財源と人員を、利用の多い一部の公園や、安全上の対応を欠かせない設備（トイレ・遊具の点検など）に優先的に振り向けざるを得なくなる。その結果、利用の少ない小規模な公園や、代替の効く緑地については、遊具を更新せず撤去したままにする、草刈りの頻度を落とす、といった形で管理の水準を段階的に下げていく、という展開が考えられる。

5.1 「自然に返す」とはどういうことか

管理の水準を下げるということは、必ずしも公園が荒廃するということだけを意味しない。手入れの頻度を落とした緑地が、時間をかけて樹木や下草が育つ「原っぱ」に近い状態へと移行していく、という道筋も考えられる。これは都市生態学や都市緑地の分野で「管理放棄」と呼ばれる現象の一種であるが、見方を変えれば、人の手を減らすことで、昆虫や鳥にとっての生息空間としての性格が強まる、という側面もある。シナリオAを単純に「悪い未来」として描くのではなく、「整備された遊び場」から「手入れの少ない自然に近い緑地」へと公園の性格そのものが変わっていく筋書きとして捉えることが、本稿の立場である。

5.2 この筋書きの論点

シナリオAには、少なくとも三つの論点がある。第一に、どの公園を「自然への回帰」に委ねるかという選別の基準である。利用の少なさだけで機械的に選ぶと、その公園を日常的に使ってきた少数の住民（特に高齢者や乳幼児連れなど、遠くまで移動しにくい層）の徒歩圏を狭めてしまう。第二に、安全管理との両立である。手入れを減らすことは、倒木や害虫の発生といったリスクの管理まで手放すことを意味しない。樹木学（樹木医学）の観点からは、放置された樹木ほど定期的な点検の必要性が高まるとされ、「手入れを減らす」ことと「点検をやめる」ことは区別しなければならない。第三に、いったん自然に近い状態へ移行した緑地を、後から整備し直すには、新規整備と同程度かそれ以上の費用がかかりうるという、後戻りのしにくさである。

シナリオAが示すのは、財政制約が続いた場合に、公園という公共施設がどのような形で「縮小」を経験しうるか、という一つの筋書きである。この筋書きを望ましいと評価するか、避けるべきだと評価するかは、本稿の立場を超える。むしろ重要なのは、この筋書きが起こりうることを前提として、どの公園にどこまでの管理水準を維持するかという選別の基準を、あらかじめ透明な形で用意しておくことであろう。基準が不透明なまま縮小が進むことこそ、住民の納得を損ないやすい展開だと考えられる。

5.3 公共施設全体の再編という文脈

シナリオAは、公園という個別施設だけの問題ではなく、公共施設全体の再編という、より大きな文脈のなかに位置づけられる。総務省は2014年、人口減少と施設の老朽化を見据え、全国の自治体に対して「公共施設等総合管理計画」の策定を要請したとされる。この計画は、学校・庁舎・公民館・公園といった公共施設全体を対象に、将来にわたって維持できる総量を見積もり、統廃合や更新の優先順位を検討するものである。公園単独の議論としてシナリオAを描くだけでなく、他の公共施設との優先順位づけのなかで公園がどう位置づけられるかという、より広い視点からの検討が必要になると考えられる。

他の公共施設、例えば学校であれば、児童数の減少にともなう統廃合の検討が全国各地で進められてきたとされる。公園の場合、学校のように「一つに統合する」ことが物理的な意味では難しい（土地が離れていれば統合できない）ため、統廃合というよりも、個々の公園の管理水準に段階をつける、という形で縮小が現れやすいと考えられる。国土交通省の指針が示す遊具の点検・更新のあり方も、すべての公園に同一水準を求めるのではなく、利用状況に応じた優先順位づけを前提とした記述になっているとされ、シナリオAはこうした既存の政策の方向性の延長として描くことができる。

6. シナリオB「選択と集中」——少数の公園を厚く整備する道

シナリオBは、財政と人員に一定の余力があり、かつ管理の主体が引き続き行政である、という組み合わせから導かれる筋書きである。この筋書きのもとでは、100を超える公園すべてに同じ水準の投資を続けるのではなく、地区ごとに拠点となる公園を選び、そこに複合遊具やインクルーシブな設備、水遊びや広場といった機能を集約して厚く整備する、という展開が考えられる。都市計画の分野では、こうした発想は「拠点への集約」として、公園に限らず公共施設の再編一般で語られることがある。

6.1 なぜ「集中」が選ばれうるか

限られた予算ですべての公園を同じ水準に保とうとすると、一園あたりの投資は薄く広くならざるを得ず、遊具の老朽化への対応が後手に回りやすい。これに対し、利用の多い拠点公園に投資を集約すれば、複合遊具やインクルーシブな遊具、暑さ対策の日除け、駐車場といった、単独では費用のかかる設備を一箇所にまとめて整備でき、結果として利用者の満足度を保ちやすい、という論理が成り立つ。Park-PFI制度のように民間の投資を呼び込む仕組みも、利用の見込める拠点公園でこそ機能しやすいと考えられ、財政に一定の余力がある場合でも、「集中」という選択は起こりうる。

6.2 この筋書きの論点

シナリオBにも少なくとも三つの論点がある。第一に、拠点公園に選ばれなかった地区や公園の徒歩圏がどうなるかである。国の標準では街区公園の誘致距離は250mとされ、この距離の近さこそが街区公園の存在意義の一つであった。拠点への集約は、この「歩いて行ける近さ」という価値と緊張関係に立つ可能性がある。第二に、拠点をどう選ぶかという基準の妥当性である。人口の多い地区や利用実績の多い公園を優先すると、人口の少ない地区や周辺部の住民にとっての公園アクセスがさらに遠のく、という不均衡を生みうる。第三に、拠点公園への投資が一巡した後、その拠点公園自体の維持管理費もまた将来的な負担として積み上がっていく点である。

シナリオBは、財政に余力がある場合の「望ましい未来」のように見えるかもしれないが、拠点に選ばれない公園や地区にとっては、実質的にシナリオAに近い経過をたどる可能性がある。つまりBとAは互いに排他的な未来というより、同じ市のなかで拠点公園はB、周辺の公園はA、という形で同時に進行する筋書きとして描くほうが実態に近いと考えられる。この点は第10節で磐田市の9地区の構成に照らして改めて検討する。

6.3 Park-PFIという具体的な制度

シナリオBを具体的に支えうる制度として、2017年の都市公園法改正で創設されたPark-PFI（公募設置管理制度）が挙げられる。この制度は、飲食店や売店といった収益施設を民間事業者が公園内に設置し、その収益の一部を園路や広場といった公共部分の整備に還元する仕組みであり、設置管理の許可期間も従来の枠組みより長期に設定できるようになったとされる。行政の財源だけに頼らず、民間の投資とノウハウを呼び込むことで、限られた拠点公園を厚く整備する、というシナリオBの筋書きに現実的な裏づけを与えうる制度である。

もっとも、Park-PFIが機能するには、一定以上の来園者数が見込める立地であることが前提になりやすいと考えられ、利用の少ない公園や住宅地から離れた公園には適用しにくい。したがってPark-PFIは、シナリオBが描く「拠点への集中」という傾向を強める方向に働きやすい制度であり、拠点に選ばれない公園の扱い（第10節で述べるシナリオAとの併存）という論点は、この制度を導入する場合にはいっそう意識的に検討される必要があるだろう。

6.4 選ばれる基準をどう設計するか

シナリオBが現実に機能するかどうかは、拠点をどう選ぶかという基準の設計に大きく左右される。利用実績や人口の多さだけを基準にすると、すでに整備が進んでいる公園がさらに厚遇され、整備の遅れている公園はいっそう取り残されるという、いわば強いところがより強くなる展開になりやすい。これに対し、地区ごとの徒歩圏の空白（拠点となる公園が近くに一つもない範囲）を埋めることを優先する基準を採れば、利用実績が少なくても地理的に重要な公園が拠点として選ばれることになる。どちらの基準を重く見るかは価値判断を伴う選択であり、統計的な最適化だけでは決まらない。この基準の設計そのものが、シナリオBを検討するうえでの実質的な論点になると考えられる。

7. シナリオC「協働管理」——管理の主体を住民・地域へ広げる道

シナリオCは、財政と人員が逼迫する一方で、管理の主体が行政から住民や地域団体へと広がっていく、という組み合わせから導かれる筋書きである。この筋書きのもとでは、行政が単独で管理を担いきれなくなった小規模な公園について、清掃や花壇の手入れ、簡易な見回りといった役割の一部を、町内会や公園愛護会のような地域の組織が担う、という展開が考えられる。公園の清掃や美化活動を住民団体が担う仕組みは、全国の自治体で「公園愛護会」などの名称で以前から存在しており、シナリオCはその関与の範囲がさらに広がっていく延長線上にある。

7.1 なぜ「協働」が選ばれうるか

財政の逼迫という条件のもとでは、行政がすべての公園の管理水準を維持し続けることは難しい。その際に取りうる道は、シナリオAのように水準を下げるか、シナリオCのように担い手を広げるかのいずれかである。地域社会学や地域コミュニティ論の分野では、公園のような身近な公共空間の維持に住民が関わることが、地域の社会関係資本（住民同士のつながりや信頼）を育てる副次的な効果を持ちうる、という指摘がある。財政制約という制約条件を、単なる縮小としてではなく、住民の関与を広げる契機として捉え直す、という発想がシナリオCの核にある。

7.2 この筋書きの論点

シナリオCにも少なくとも三つの論点がある。第一に、住民組織の担い手そのものが、人口減少や高齢化のなかで先細っていく可能性である。公園の管理を住民に委ねようとしても、担い手となる住民組織自体が維持できなければ、この筋書きは成り立たない。第二に、安全管理の責任の所在である。遊具の点検や事故対応など、専門性や法的責任が関わる領域まで住民に委ねることは適切ではなく、判断は専門的な知見を持つ機関に委ねられるべきであろう。清掃や美化のような役割と、安全上の点検のような役割は、区別して考える必要がある。第三に、地域による関与の濃淡である。地縁組織が活発な地区とそうでない地区とでは、この筋書きの実現しやすさに差が出ると考えられ、市内で一様に進むとは限らない。

シナリオCは、シナリオAのような一方的な縮小でも、シナリオBのような行政主導の集中でもない、第三の道として位置づけられる。ただし、住民の関与を「無償の労力に頼る縮小の言い換え」にしてしまわないためには、行政と住民のあいだで役割と負担をどう分担するかという制度設計が欠かせない。この点は、財政学や公共経済学が扱う公共財の供給主体の議論とも重なる論点であり、本稿の範囲を超えるため深入りはしないが、関連論文として言及するにとどめる。

7.3 既存の仕組みとしての公園愛護会

住民が公園の維持管理に関わる仕組みそのものは、シナリオCで初めて登場するものではない。全国の多くの自治体では、「公園愛護会」や類似の名称で、町内会や近隣住民のグループが身近な公園の清掃・除草・花壇の手入れを担い、自治体の側は道具の貸与や少額の助成、保険の手当てなどで支える、という協働の仕組みが以前から存在するとされる。シナリオCは、こうした既存の仕組みの延長線上に位置づけられ、まったく新しい制度を一から作るのではなく、既存の協働の枠組みをどこまで広げられるかという問いとして捉えることができる。磐田市内にこうした仕組みがどの程度整い、どの公園でどれだけ活発に活動しているかは、市施設ガイドの記載だけでは確認できず、当サイトの現地踏査を通じて確かめるべき論点として残る。

この仕組みを広げるうえでの実務的な課題としては、活動する住民の高齢化、若い世代の担い手不足、活動に対する保険や責任の範囲の明確化などが考えられる。老年学の観点からは、こうした地域活動への参加が高齢者自身の生きがいや健康維持につながりうるという指摘がある一方、担い手の年齢構成が偏れば、活動の持続可能性そのものが不確実になる。シナリオCの実現可能性は、公園という施設だけでなく、地域社会の担い手の厚みという、より広い条件に左右されると考えられる。

8. 技術とワイルドカード——センシング・自動運転・遠隔勤務、そして想定外の出来事

三つのシナリオを比較する前に、まず要点を表にまとめておく。シナリオA・B・Cは、財政の逼迫か余力か、管理主体が行政のままか住民・地域へ広がるか、という二つの軸の組み合わせから導かれる筋書きであり、いずれも「起こることが確実な未来」ではなく「起こりうる筋書きの一つ」として提示されていることを、改めて確認しておきたい。

8.1 技術という横断的な要因

第3節で述べたとおり、技術の進展はどのシナリオの内部でも起こりうる修正要因として位置づけられる。センサーによる遊具の摩耗や公園の利用状況の把握は、シナリオAでは限られた人員で点検の優先順位をつける手段として、シナリオBでは拠点公園の混雑状況を利用者に伝える手段として、シナリオCでは住民の見回りを補完する手段として、それぞれ異なる形で組み込まれうる。自動運転車の普及は、駐車場の必要面積や送迎の動線を変える可能性があるが、その普及速度は本稿執筆時点でなお不確実性が高く、いずれのシナリオにおいても、駐車場のあり方を見直す一つの契機として留保つきで位置づけるにとどめる。

遠隔勤務の広がりも、公園の利用パターンに影響しうる要因として挙げられる。平日日中に自宅や自宅近くで働く人が増えれば、平日日中の公園利用が、従来の「乳幼児連れの保護者が中心」という利用像から広がっていく、という可能性が考えられる。ただし遠隔勤務がどこまで定着するかは業種や制度によって差があり、一様に見通すことはできない。気象情報と連動した暑さ指数（WBGT）の表示や、混雑状況をあらかじめ確認できる情報提供の仕組みも、技術が公園利用を支える形の一つとして考えられるが、いずれも導入の速度や範囲は自治体ごとの判断に左右され、あらかじめ一律には見通せない。

8.2 ワイルドカードという考え方

シナリオプランニングには「ワイルドカード」という概念がある。これは、発生確率は低いが、発生すれば影響がきわめて大きい出来事を指す。感染症の急速な拡大、大規模な自然災害、電力や通信の長期的な途絶などが例として挙げられる。ワイルドカードは、どのシナリオを選んでいたとしても起こりうるものであり、シナリオの筋書きそのものを大きく修正させる。例えば、大規模な自然災害が起きた場合、平時にはシナリオAの対象と考えられていた小規模な公園が、避難場所や物資の集積場所として急に重要性を増す、という展開も考えられる。防災の観点から公園が果たす役割については、防災学の立場からの検討がより詳しく扱っており、本稿は縮小や集約の議論が防災上の備えと衝突しうるという留意点を示すにとどめる。

ワイルドカードは必ずしも公園にとって不利にばかり働くとは限らない。感染症の流行期には、屋内施設に比べて換気の良い屋外の公園が、相対的に利用しやすい活動の場として見直された事例が各地で観察されたとされる。このように、ワイルドカードは公園の重要性を一時的に押し下げることもあれば、逆に押し上げることもあり、その方向をあらかじめ言い当てることはできない。だからこそ、いずれの方向に振れても対応できる備えを平時から用意しておくことが、ワイルドカードへの現実的な向き合い方だと考えられる。

ワイルドカードへの備えとして重要なのは、特定の出来事を的中させることではなく、複数のシナリオのいずれにおいても機能しうる「頑健な」対応策をあらかじめ用意しておくことである。例えばトイレや避難場所としての機能を持つ設備は、シナリオAのもとでも、シナリオBの拠点公園でも、シナリオCの住民管理下の公園でも、一定の水準を維持しておくべき項目として共通に位置づけられる。次節では、こうした「どのシナリオでも共通して備えるべき事項」を洗い出すための考え方として、バックキャスティングを取り上げる。

9. バックキャスティングという思考法——反論への応答

シナリオプランニングという方法そのものに対しては、いくつかの反論が考えられる。ここでは代表的な三つを取り上げ、それぞれに応答する。

9.1 反論1「結局は当たらない予測ではないか」

シナリオプランニングに対して最もよく向けられる疑問は、「複数のシナリオを描いたところで、結局どれが実現するかは分からないのだから、無駄ではないか」というものである。この反論への応答は、シナリオプランニングの目的がそもそも「当てること」ではない、という点にある。ワックやシュワルツが繰り返し述べているように、シナリオの価値は、的中率の高さにではなく、意思決定者が見落としがちな前提に気づかせ、複数の未来に対して頑健な備えを用意させる点にある。天気予報が外れたからといって傘を持たない選択が正しかったことにはならないのと同様に、シナリオが外れたとしても、複数の筋書きを検討する過程そのものに価値がある、というのが本稿の立場である。

9.2 反論2「単なる統計的な需要推計で十分ではないか」

第二の反論は、シナリオという物語的な手法よりも、人口統計にもとづく需要推計のほうが客観的で有用ではないか、というものである。この反論には一定の理がある。人口動向のように過去の傾向から比較的安定して延長できる要因については、統計的な推計（フォアキャスティング）が有効である。しかし本稿が扱う対象は、財政配分の優先順位や管理主体のあり方、住民の価値観の変化といった、過去のデータから単純に延長できない要因を含んでいる。こうした要因については、統計的推計よりも、複数の筋書きを質的に描き出すシナリオプランニングのほうが適していると考えられる。両者は代替関係ではなく、対象とする要因の性質に応じて使い分けるべき補完的な道具である。

9.3 反論3「望ましい未来を選べばよいだけではないか」

第三の反論は、複数のシナリオを並べるよりも、望ましい未来（例えば第4節で触れた「豊富×住民中心」の組み合わせ）を目標に定め、そこに向かって政策を進めればよいのではないか、というものである。この発想はロビンソンのバックキャスティングに近い。本稿もこの発想を否定するものではなく、むしろ積極的に採用する。ただし、望ましい未来だけを描いて満足するのではなく、その実現を妨げうる財政や担い手の制約（シナリオA・Cで描いた展開）を同時に直視しておくことが欠かせない。バックキャスティングとシナリオプランニングを組み合わせるとは、望ましい未来から逆算した必要な備えのリストを、シナリオA・B・Cのいずれが実現しても機能するように設計する、ということである。

9.4 反論4「シナリオを描くこと自体が特定の未来を誘導するのではないか」

第四の反論は、シナリオという物語の形で未来を描くこと自体が、書き手の意図や前提を反映してしまい、かえって特定の未来へと議論を誘導する危険があるのではないか、というものである。この懸念には根拠がある。一つのシナリオだけを強調して描けば、それが自己成就的な予言のように働き、他の可能性を検討する機会を狭めてしまいかねない。本稿がシナリオを一つではなく複数（A・B・Cおよび補足的な第四の組み合わせ）並べて提示し、それぞれの前提となる軸（財政・人員の余力と管理の主体）をあらかじめ明示したのは、この危険を避けるためである。特定のシナリオを「正解」として推奨するのではなく、判断の前提となる軸そのものを読者と共有することが、この反論への応答になると考える。

以上の応答を踏まえ、本稿の立場を改めて述べる。シナリオプランニングは未来を予言する技術ではなく、不確実性の高い複数の要因を意識的に整理し、どの筋書きが実現しても対応できる備えを、いまのうちに検討しておくための思考の道具である。次節では、この思考の道具を、磐田市の都市公園100園という具体的な対象に当てはめる。

10. 磐田市の公園への示唆

以上の三つのシナリオを、磐田市の都市公園100園という具体的な構成に当てはめてみる。磐田市オープンデータ「都市公園一覧」と市施設ガイドにもとづくと、当サイトが収録する100園のうち、種別の内訳は街区公園51園、近隣公園14園、都市緑地10園、法対象外（その他）6園、地区公園4園、総合公園3園、運動公園3園、風致公園3園、広場公園2園、緑道2園、墓園1園、歴史公園1園である。過半数を街区公園が占めるという構成そのものが、次に述べる三つのシナリオのどれもが同時に起こりうる素地になっていると考えられる。

10.1 シナリオAの手がかり——小さな緑地の集積

都市緑地10園のなかには、二之宮東第2緑地（中泉・17㎡）、豊田上新屋ポケットパーク（豊田・156㎡）、豊田第1緑地（豊田・254㎡）、豊田森下ポケットパーク（豊田・286㎡）、二之宮東第1緑地（中泉・299㎡）、県営磐田団地第2緑地（御厨・314㎡）など、都市緑地の国の目安とされる0.1ha（1,000㎡）を大きく下回る、きわめて小規模な区画が複数含まれている。こうした区画は、遊具を持たないものが多く、財政制約が強まった場合に、管理の水準を下げて手入れの少ない状態へ移行する対象になりやすい、というのがシナリオAの手がかりである。ただし、これらの区画が現在どのような頻度で手入れされ、周辺住民にどう使われているかは、当サイトの現地踏査を経て初めて確かめられる論点であり、本稿の段階では公開データから読み取れる規模の小ささのみを手がかりとしている。

10.2 シナリオBの手がかり——拠点化が進みうる大規模公園

一方、竜洋海洋公園（総合公園・竜洋・221,722㎡）、かぶと塚公園（総合公園・見付・106,982㎡）、福田公園（総合公園・福田・49,620㎡）、中央公園（地区公園・中泉・41,642㎡）、安久路公園（地区公園・御厨・32,001㎡）といった大規模な公園は、すでに体育施設や複合遊具、インクルーシブな遊具など、他の公園に比べて厚い整備がなされていると、市施設ガイドの記載からうかがえる。特に安久路公園はインクルーシブエリアを備えた複合遊具やインクルーシブアイテム付きのブランコが、今之浦公園は屋根付広場や噴水広場、3歳未満児遊具が、それぞれ施設ガイドに記載されており、拠点として投資が続けられる候補になりうる。市内9地区（見付21園・中泉14園・御厨13園・豊田28園・南部2園・向陽2園・竜洋13園・福田4園・豊岡3園）という園数の偏りを踏まえると、地区ごとに1〜2の拠点公園を厚く整備するという展開は、地理的にも成り立ちやすいシナリオBの形と考えられる。

10.3 シナリオCの手がかり——「農村公園」という名称

豊田地区には、豊田海老塚農村公園、豊田富里農村公園、豊田中野戸農村公園、豊田森本農村公園など、名称に「農村公園」を含む公園が複数あり、南部地区の浜部農村公園も同様である。これらの名称は、集落単位の土地や共同利用の歴史との結びつきを示唆するが、現在の維持管理の実態が住民組織によるものか行政によるものかは、市施設ガイドの記載だけでは確認できず、当サイトの踏査を待つ論点である。豊田地区は28園と9地区のなかで最も園数が多く、財政制約のもとで管理の担い手を広げる動きが生じるとすれば、こうした地縁的な結びつきを持つ地区から始まる、という筋書きも考えられる。

10.4 データが示す限界と踏査の課題

• オープンデータ94行のうちトイレ有69園・車いす対応トイレ有34園・砂場有43園・遊具有64園、駐車場は33園で確認できるが、これらは設備の「有無」であり、老朽化の程度や利用実態は分からない。
• 市施設ガイドに個別ページがあるのは77園であり、残る23園は個別記載が乏しく、将来的な投資の優先順位づけがどうなされているかを公開データだけでは読み取れない。
• 当サイトの踏査済（L2）は2026年8月16日時点で0園であり、本節で述べたシナリオA・B・Cの手がかりは、いずれも規模・設備の有無という間接的な指標にもとづく見通しにとどまる。

10.5 種別ごとの標準規模との差という手がかり

国土交通省の標準は、街区公園を0.25ha・誘致距離250m、近隣公園を2ha・500mとしている。磐田市の街区公園51園、近隣公園14園のなかには、見付本通広場公園（街区公園・見付・372㎡）のように標準の0.25ha（2,500㎡）を大きく下回る区画がある一方、今之浦公園（近隣公園・見付・13,675㎡）のように近隣公園の標準2ha（20,000㎡）に近い規模で、屋根付広場や複合遊具、噴水広場を備える区画もある。同じ種別に分類されていても、規模と設備の厚みには開きがあり、この開きそのものが、シナリオA・B・Cのいずれに近づきやすいかを考える手がかりになる。標準規模を下回る小さな街区公園ほどシナリオAに、標準規模に近く設備の厚い公園ほどシナリオBに近づきやすい、という傾向が、本稿の段階では見通しとして提示できる。

磐田市の公園行政を担うのは都市整備課（電話0538-37-4806）であり、実際にどのシナリオに近い判断がなされていくかは、同課をはじめとする行政の意思決定と、地域住民の関わり方の双方にかかっている。本稿はその判断に代わるものではなく、判断のための見取り図の一つを提供するにとどまる。

11. 結論と今後の課題

本稿は、未来学の一手法であるシナリオプランニングを用いて、2050年前後の公園がたどりうる複数の筋書きを描いてきた。第一の問い——公園の将来を左右する不確実性の高い要因は何か——に対しては、人口・財政・気候・技術・価値観という五つの領域を洗い出し、そのうち財政・人員の余力と管理の主体という二つを、シナリオを分ける軸として選び出した。第二の問い——それらを組み合わせるとどのような筋書きに分かれるか——に対しては、管理を縮小して自然の推移に委ねる道（シナリオA）、限られた公園を選んで厚く整備する道（シナリオB）、管理の主体を住民・地域へ広げる道（シナリオC）という、性格の異なる三つの筋書きを描いた。

11.1 三つのシナリオから見えること

三つのシナリオを通じて見えてくるのは、公園の将来が単一の方向へ一様に進むのではなく、同じ市のなかでも公園の種別・規模・地区によって異なる筋書きが同時に進行しうる、ということである。磐田市の公園100園のように、街区公園が過半数を占め、面積が17㎡から221,722㎡まで大きく開き、9地区に不均等に分布する構成のもとでは、ある公園は縮小の道を、別の公園は集中投資の道を、さらに別の公園は住民との協働の道をたどる、という併存が現実的な姿だと考えられる。技術の進展やワイルドカードと呼ばれる想定外の出来事は、これらいずれの道においても修正要因として働き、あらかじめ一つの筋書きに絞り込むことを難しくする。

11.2 本稿の限界

本稿にはいくつかの限界がある。第一に、独自の統計的な需要推計や人口投影を行っておらず、シナリオの構成は文献整理と概念分析にもとづく質的な検討にとどまる。第二に、磐田市固有の事実については、当サイトが依拠する公開データ（オープンデータと市施設ガイド）の範囲に限られ、現地踏査（L2）が2026年8月16日時点で0園であるため、本稿が示した各シナリオの手がかりは、いずれも規模や設備の有無という間接的な指標にとどまる。実際の利用実態、地域住民の関わり方、行政内部の財政見通しといった、シナリオの実現可能性をより具体的に左右する情報は、本稿の範囲を超えている。第三に、本稿は財政学や公共経済学、防災学、都市生態学など隣接する学問領域の知見を部分的にしか取り込めておらず、それぞれの領域からのより詳しい検討は、関連論文に委ねる。

11.3 今後の課題

今後の課題として、少なくとも三点を挙げておきたい。第一に、当サイトの踏査が進むにつれて、本稿がシナリオA・B・Cの手がかりとして挙げた個別の公園について、実際の管理状況や利用実態を確かめ、シナリオの妥当性を検証し直す必要がある。第二に、シナリオごとに「どのシナリオが実現しても共通して備えるべき事項」（第8節で触れたトイレや避難場所としての機能など）を、より具体的なチェックリストとして整理することが考えられる。第三に、財政学・公共経済学の観点からの維持管理費の負担のあり方、防災学の観点からの公園の防災機能、都市生態学の観点からの管理放棄地の生態的な意味など、隣接領域からの検討と本稿を突き合わせることで、シナリオの解像度をさらに高めることができるだろう。

加えて、本稿が採用した二つの軸（財政・人員の余力、管理の主体）以外の組み合わせ方によって、異なるシナリオマトリクスを構成する余地も残されている。例えば技術の普及速度と価値観の変化を軸に選べば、本稿とは異なる四つの筋書きが描けるはずである。シナリオプランニングは一度描いて終わる作業ではなく、前提となる要因や軸を定期的に見直し、描き直していく反復的な作業であるとされる。本稿が示した軸と三つのシナリオも、今後の状況の変化に応じて更新されるべき、一つの時点での見取り図として位置づけたい。

最後に改めて確認しておきたい。本稿が描いた2050年の公園像は、予測ではなく、備えのための思考の道具である。どのシナリオが実現するとしても、いま公園にどのような価値を認め、何を残そうとするのかという判断そのものは、行政・住民・研究のいずれか一者に委ねられるものではなく、複数の立場のあいだの対話を通じて形づくられていくものであろう。本稿がその対話の一つの材料になれば幸いである。