画面のなかの公園——SNS・地図アプリ・情報が場所を変える

1. はじめに——問題の所在

子育て中の親が休日の行き先を決めるとき、まずスマートフォンの地図アプリを開き、現在地の周辺に表示される緑色のアイコンを眺めるという場面は、いまや珍しくない。次に開くのはSNSの検索窓かもしれない。地名や「公園」という語で検索し、他の利用者が投稿した写真や短い感想を見て、行き先を決める。子どもを連れて実際に足を運ぶよりも先に、公園という場所は画面のなかに存在するようになっている。この順序の逆転——現地を訪れる前に画面上の情報が先行するという事態——は、公園という場所の「発見のされ方」「知られ方」「評価のされ方」そのものを変えていないだろうか。

1.1 なぜメディア論から公園を論じるのか

公園に関する既存の議論の多くは、遊具の安全性、緑地としての機能、地域コミュニティの拠点としての役割など、公園という場所そのものの性質に焦点を当ててきた。しかし、その公園に人がどうたどり着き、どのような期待を持って訪れ、訪れた後に何を持ち帰って誰に伝えるかという過程には、地図アプリやSNSという情報媒体（メディア）が深く関与している。メディア論は、伝達される内容（コンテンツ）だけでなく、伝達の形式や技術そのものが人間の知覚や社会関係を組み替えるという視点を提供する学問領域である。この視点を公園に適用することで、遊具や緑地としての性質だけでは見えてこない、公園の「情報としてのありかた」を検討することができる。

本稿の問いは次の三つに整理できる。第一に、地図アプリやSNSといった媒体は、公園という物理的な場所の発見や評価のされ方をどのように変えているか。第二に、その変化はすべての公園に等しく及ぶのか、それとも特定の公園に可視性が集中する不均等な過程を伴うのか。第三に、公園に関する情報を発信する立場（自治体の施設案内や、当サイトのような公園データベースを含む）は、その不均等な過程にどのように関与し、どのような責任を負いうるか。

1.2 方法と本稿の構成

本稿の方法は文献整理と概念分析である。マーシャル・マクルーハンの「メディアはメッセージである」というテーゼ、ジョシュア・メイロウィッツの場所感の喪失論、ケヴィン・リンチの都市イメージ論、アーヴィング・ゴッフマンの自己呈示論、ダナ・ボイドのネットワーク化された公共圏の議論を主な手がかりとする。独自の調査データやアンケート結果は用いず、既存の議論の骨格を公園という具体的な対象に照らして再検討するという手続きを取る。構成は次のとおりである。第2節で先行研究と鍵概念を整理し、第3節から第7節にかけて、地図アプリによる発見、SNSと自己呈示、位置情報を用いた拡張現実、可視性の集中という論点を順に検討し、想定される反論にも応答する。第8節では、磐田市の公園に関する公開データを手がかりに、ここまでの議論を具体的な文脈に置き直す。第9節で結論と今後の課題を述べる。

なお、本稿が依拠する磐田市の公園に関する事実は、磐田市オープンデータの都市公園一覧および市の施設ガイドに記載されたものに限る。当サイト（ATAWI PARK）は磐田市内の都市公園100園を収録する情報サイトであり、現地踏査（実際に歩いて確かめる調査）はこれから進めていく段階にある。したがって本稿で述べる磐田市への示唆は、公開データという二次的な情報にもとづく検討であり、それ自体が本稿の主題である「画面を介した公園の知られ方」の一例でもあるという、いわば自己言及的な位置にあることをあらかじめ断っておく。

1.3 対象とする媒体の範囲

一口に「メディア」といっても、その範囲は広い。新聞・テレビのような従来型の媒体から、掲示板や回覧板のような地域限定の媒体まで、公園に関する情報は多様な経路で流通してきた。本稿が主に対象とするのは、スマートフォンを介して個人が日常的に接する地図アプリとSNS（写真共有を伴う交流サイト）、および位置情報を用いた拡張現実の技術である。これらは、従来型の媒体と異なり、利用者自身が投稿の主体にもなりうるという特徴を持ち、また利用者の現在地に応じて表示内容が変わるという点で、公園という場所と特に密接に関わる。テレビや新聞が公園を特集で取り上げる場合の議論は、本稿の主題である日常的な発見・評価の過程とは性質が異なるため、本稿では扱わない。

また、本稿は特定の企業が提供する個別のサービス名を挙げて評価することを目的としない。地図アプリ、SNS、位置情報を用いた拡張現実という三つの機能類型に着目し、それぞれがどのような形式的特徴を持ち、その特徴が公園という場所とどう関わるかを論じる。個別のサービスの利用規約や仕様は変化していくものであるため、本稿の議論はできるだけ、そうした変化に左右されない、機能類型のレベルにとどめて組み立てている。

読者として想定するのは、磐田市周辺で子育てをしている世帯、公園を所管する行政の関係者、地域の子育て支援や自治会活動に携わる関係者、そして都市計画やメディア論を学ぶ学生である。これらの読者にとって、地図アプリやSNSはすでに日常の一部であり、あらためて説明を要しない道具である。本稿の狙いは、その道具立てを否定したり過度に警戒したりすることではなく、日常のなかで当たり前になっている画面越しの公園体験を、いったん立ち止まって言語化し、その作用の輪郭を見えるようにすることにある。

2. 先行研究と概念の整理

2.1 メディアはメッセージである——マクルーハンの視点

マーシャル・マクルーハンは『メディア論——人間の拡張の諸相』（1964）において、「メディアはメッセージである」という有名なテーゼを提示した。これは、ある媒体が運ぶ内容（何が書かれ、何が映っているか）よりも、その媒体という形式そのものが、人間の知覚の規模・速度・パターンを変え、社会関係を組み替えるという主張である。マクルーハンはまた、あらゆる技術や媒体を「人間の拡張」として捉えた。眼鏡が視覚の拡張であるように、地図アプリは空間認知の拡張であり、SNSは声や噂話の拡張であるとみることができる。この視点に立てば、公園についてどのような投稿がなされているかという内容以前に、地図アプリやSNSという形式が存在すること自体が、公園という場所の経験の仕方を変えているということになる。

2.2 場所感の喪失——メイロウィッツの議論

ジョシュア・メイロウィッツは『場所感の喪失——電子メディアが社会的行動に及ぼす影響』（1985）において、マクルーハンの媒体論とゴッフマンの自己呈示論を接合し、電子メディアが物理的な「場所」と社会的な「状況」の結びつきを弱めると論じた。従来、ある場所に居合わせる人だけがある情報を共有できたが、電子メディアはその境界を横断する。この議論を公園に適用すると、ある公園に足を運んだことのない人が、写真や口コミを通じてその公園の「状況」の一端をあらかじめ知ってしまうという事態が説明できる。公園という場所感は、もはや現地に立たなければ得られないものではなく、画面を介して部分的に前借りされるものになっている。

2.3 都市のイメージ——リンチの可読性概念

ケヴィン・リンチは『都市のイメージ』（1960）において、人が都市空間をどのように心のなかの地図（メンタルマップ）として把握するかを論じ、パス（道）・エッジ（縁）・ディストリクト（地区）・ノード（結節点）・ランドマーク（目印）という五つの要素を提示した。ある場所が人々の記憶に残りやすいかどうかを示す「イメージアビリティ（可読性・印象性）」という概念は、地図アプリの検索結果や写真投稿においても類比的に働くと考えられる。特徴的な遊具や季節の花など、視覚的に強い印象を残す要素を持つ公園は、リンチのいう意味でのランドマーク性が高く、画面のなかでも見出されやすい。逆に、そうした要素を欠く公園は、物理的に存在していても情報空間のなかでは埋没しやすい。

2.4 自己呈示とネットワーク化された公共圏

アーヴィング・ゴッフマンは『行為と演技——日常生活における自己呈示』（1959）において、人が日常生活のなかで他者の前でどのように自己を演出するかを、舞台演劇になぞらえて分析した。ダナ・ボイドは『つながりっぱなしの日常を生きる』（2014）において、この自己呈示論をSNS環境に接続し、ネットワーク化された公共圏には、投稿が検索・複製・拡散・記録され続けるという特有の性質（アフォーダンス）があると論じた。公園での子どもの様子を撮った写真をSNSに投稿する行為には、家族の記録という私的な側面と同時に、誰かに見せるという自己呈示の側面が伴う。また、ジェイン・ジェイコブズが『アメリカ大都市の死と生』（1961）で論じた「歩道の目」——人が行き交う場所には自然な見守りが働くという議論——は、物理空間における相互可視性の話であるが、SNS上での相互可視性という現象と対比させることで、公園における「見る／見られる」関係が画面の内外でどう異なるかを考える手がかりになる。

2.5 なぜこの五人を手がかりとするか

メディア論には、本稿が扱う論者以外にも多くの系譜がある。それにもかかわらず本稿がマクルーハン、メイロウィッツ、リンチ、ゴッフマン、ボイドの五人を中心に据えるのは、次の理由による。マクルーハンは媒体の形式そのものに注目する視点の起点として広く参照される。メイロウィッツはマクルーハンの視点とゴッフマンの自己呈示論を接合し、電子メディアと物理的な場所の関係を論じた点で、本稿の主題に直接つながる。リンチは都市空間の認知という、公園という場所の性質を論じるうえで欠かせない視点を提供する。ゴッフマンとボイドは、SNS上での自己呈示という、本稿が第4節で扱う論点に不可欠な理論的基盤である。これらはいずれも、原典または定評のある邦訳が刊行されている、広く知られた文献であり、本稿はその内容を離れて独自の解釈を付け加えることは避け、各論者が示した概念の骨格を公園という対象に当てはめるという手続きに徹する。

なお、ジェイン・ジェイコブズの「歩道の目」という概念は、本来インターネット以前の物理的な街路を論じたものであり、本稿の主題である電子メディアとは直接の関係を持たない。本稿では、この概念を物理空間における相互可視性の比較対象として補助的に用いるにとどめ、SNS上の可視性の議論と混同しないよう注意を払う。両者はともに「見る／見られる」という相互作用を扱うが、前者は現地に居合わせることを前提とし、後者は現地に居合わせないままでも成立するという点で、性質が異なる。

2.6 本稿が用いない議論との切り分け

本稿が扱わない議論についても、あらかじめ明確にしておく。第一に、メディアが人の心理や発達に及ぼす影響を実証的に測定する研究群（メディア効果研究や、子どものスクリーンタイムに関する研究）は、本稿の主題である「公園の知られ方」という概念的な問いとは異なる方法論を必要とするため、本稿では扱わない。第二に、地図アプリやSNSを提供する事業者の収益構造やデータの取り扱いといった産業論・情報倫理の論点も、本稿の主題からは外れるため立ち入らない。本稿はあくまで、既に広く知られたメディア論の概念を手がかりに、公園という場所の発見・評価のされ方という一点に絞って検討する、限定された射程を持つ論考である。

3. 地図アプリと公園の「発見」——可視性の生成

地図アプリが普及する以前、ある家族がどの公園を知っているかは、多くの場合、住まいの近さ、通園・通学路の途中にあるという物理的な近接性、あるいは近所の人からの口コミという地域内の情報伝達に規定されていた。知らない公園は、文字どおり「そこにあることを知らない」場所であり続けた。地図アプリは、この制約を大きく変えた。現在地から一定の範囲を検索すれば、訪れたことのない公園が緑色のアイコンとして一覧表示され、写真や評価とともに提示される。マクルーハンの言葉を借りれば、この検索という行為の形式そのものが、公園という場所の存在を人に伝える新しい経路を作り出したのである。

3.1 検索結果としての公園

地図アプリ上での公園の表示のされ方は、一様ではない。名称、位置情報、写真の枚数、利用者による評価や口コミの件数は公園ごとに異なり、これらの情報量の多寡が、検索結果を見る利用者の第一印象を左右する。写真が多く投稿され、具体的な口コミが付いている公園は、行ったことのない利用者にとっても「様子がわかる」場所として選ばれやすくなる。逆に、写真がほとんど投稿されていない公園は、地図上に点として存在していても、選ばれる際の判断材料に乏しく、結果として訪問先の候補から外れやすい。これは、リンチのいう可読性・印象性の高さが、物理空間だけでなく検索結果という情報空間においても作用することを示している。

3.2 メイロウィッツの場所感喪失論から見た「先取りされた公園」

メイロウィッツの議論に照らせば、地図アプリを介した公園の発見は、現地に足を運ぶ前に、その場所の「状況」の一部があらかじめ知られてしまう過程だといえる。遊具の種類、混雑の様子、日陰の有無といった情報は、写真や口コミという形で先取りされ、訪問者は現地に着く前からある程度の期待や心構えを形成している。これは便利さをもたらす一方で、現地でしか得られない発見——たとえば季節や時間帯によって表情を変える木々の様子、その日の風のとおり方——を、画面上の情報が代替してしまう可能性も含んでいる。地図アプリは公園を「発見しやすくする」と同時に、「あらかじめ知られたものにしてしまう」という二重の作用を持つのである。

また、検索結果の並び順や表示のアルゴリズムそのものも、利用者からは見えない一種の編集作業である。どのような基準で公園が上位に表示されるかは、多くの場合、地図アプリの提供事業者の設計に委ねられており、利用者はその編集の結果だけを受け取る。マクルーハンが「メディアはメッセージである」と述べたとき念頭に置いていたのは、まさにこうした、伝達される個々の内容ではなく伝達の形式そのものが持つ作用であった。地図アプリを介した公園探しにおいても、何が上位に表示され、何が表示されにくいかという形式面の作用について、利用者はふだん意識することが少ない。

3.3 地区や近接性という従来の情報経路との併存

地図アプリが普及したからといって、近接性や口コミという従来の情報経路が消えたわけではない。むしろ、両者は併存していると考えるほうが実情に近い。通園・通学路の途中にある公園や、自宅から歩いてすぐの公園は、地図アプリを開くまでもなく、日々の生活のなかで自然に知られていく。地図アプリが力を発揮するのは、むしろこの近接性の範囲を超えて、初めて訪れる地域や、休日に少し足を延ばす先を探すときである。したがって、地図アプリの影響は、日常的に使う近所の公園よりも、非日常的な訪問先の選択において強く表れると考えられる。この区別は、次節以降でSNSや拡張現実の技術による影響を論じる際にも共通する視点となる。

もう一つ留意すべきは、地図アプリに表示される情報の更新頻度である。公園の遊具が改修されたり、新しい設備が加わったりしても、地図アプリ上の写真や口コミがただちにそれを反映するとは限らない。数年前に投稿された写真が、その後も検索結果の印象を形作り続けることがある。これは、メイロウィッツが指摘した場所感の喪失論とも重なる。すなわち、画面のなかの公園は、現在のその場所そのものではなく、過去のある時点における記録の集積であり、両者のあいだにはつねに時間的なずれが伴いうるということである。この点は、次の第4節で論じるSNS上の投稿の持続性という性質とも関わってくる。

地図アプリの評価点や口コミ件数という数値表示についても触れておきたい。数値というかたちで示された評価は、写真や文章による口コミよりもさらに一見して比較しやすく、利用者の第一印象に強く作用しやすい。しかし、評価点は投稿する利用者の年齢層や来訪の目的（散歩、子連れの遊び、スポーツ利用など）によって視点が異なり、同じ数値であっても背景にある期待や基準は一様ではない。本稿はこうした評価点そのものの妥当性を検証する立場にはないが、数値という単純化された形式が、リンチのいう可読性をさらに高め、比較を容易にする一方で、公園ごとの個別の事情を見えにくくするという作用を持つことは、メディア論の観点から指摘しておく価値がある。

4. SNS・写真共有と自己呈示——公園体験の意味

公園で遊ぶ子どもの写真を撮り、SNSに投稿するという行為は、いまや子育て世帯の日常的な習慣の一部になっている。この行為には、少なくとも二つの側面が重なっている。一つは、家族の記録として写真を残すという私的な側面であり、もう一つは、その写真を誰かに見せる、あるいは見られることを想定して撮るという自己呈示の側面である。ゴッフマンが論じたように、人は日常生活のなかでも他者の前で自己を演出する存在であるが、SNSという舞台は、その演出をより意識的なものにする。どの瞬間を切り取るか、どの角度から撮るか、どのような言葉を添えるかという選択のすべてが、ある種の自己呈示として機能する。

4.1 何が撮られ、何が撮られないか

公園で撮影され、共有される写真には偏りがある。滑り台やブランコで遊ぶ楽しそうな瞬間、満開の桜、噴水や水遊びのしぶきといった視覚的に映える場面は撮影・共有されやすい一方、トイレの位置や駐輪スペースの有無、日陰の少なさといった実用的だが地味な情報は、写真という形式にはなじみにくく、共有されにくい。この偏りは、投稿者が意図的に情報を選別しているというよりも、写真という媒体の性質そのものに由来する部分が大きい。マクルーハンの言う「メディアはメッセージである」という視点に立てば、写真共有という媒体形式そのものが、公園に関して伝わりやすい情報と伝わりにくい情報を選り分けているのである。

4.2 ネットワーク化された公共圏の性質——ボイドの議論から

ダナ・ボイドは、SNS上の情報には、対面のやり取りにはなかった特有の性質があると指摘する。投稿は検索によって見つけられ（検索可能性）、複製・転送されやすく（複製可能性）、想定していなかった相手にまで届く可能性があり（可視性の拡張）、時間が経っても記録として残り続ける（持続性）。これらの性質は、公園での子どもの写真という一見ささやかな投稿にも当てはまる。ある家族が自分たちの記録として投稿した写真が、検索を通じて見知らぬ人の目に触れ、その公園を訪れる動機になることもあれば、逆に、意図しない形で長く残り続けることもある。ネットワーク化された公共圏という性質は、投稿する側に、対面のやり取りとは異なる配慮を要求する。

子どもが写った写真をどこまで公開範囲にするか、誰の顔がどの程度写り込んでよいかといった判断は、家庭ごと、また地域ごとに異なる規範のもとで行われている。この点について本稿は特定の是非を断定する立場を取らないが、公園という公共の場での撮影が、私的な記録にとどまらず、ネットワーク化された公共圏に接続されうるという事実そのものは、メディア論の観点から確認しておく必要がある。当サイトの読みものにも撮影に関する配慮を扱ったページがあるが、これは本稿が扱う自己呈示論とも接続する論点である。

4.3 発信する側と見る側の非対称性

SNS上の投稿を実際に見る人の多くは、自分自身は投稿していない、いわば読み手にとどまる利用者である。ある公園について華やかな写真が繰り返し流通していても、それを見た人がその公園を実際に訪れ、自らも投稿するとは限らない。多くの場合、人は他者の投稿を眺めることを通じて公園のイメージを形成するにとどまり、そのイメージは、実際に足を運んで確かめられることのないまま流通し続ける。この非対称性——少数の発信者と多数の読み手という構造——は、ある公園についての画面上のイメージが、現地の実情から乖離したまま固定化されやすいことを意味する。特に、映える瞬間だけを切り取った写真が繰り返し参照されると、その公園の日常的な姿（平日の空き具合や、季節による混雑の違いなど）は画面のなかでは見えにくいままになる。

この非対称性を踏まえると、公園に関する情報を発信する側——個人の投稿者だけでなく、自治体の広報や、当サイトのような公園データベースを含む——には、映える瞬間だけでなく、日常的な姿もあわせて伝えるという役割が期待される。もっとも、これは特定の発信のあり方を義務づける主張ではなく、第2節で整理したゴッフマンの自己呈示論とボイドのネットワーク化された公共圏論を重ね合わせたときに導かれる、一つの理論的な帰結として述べるにとどめる。

季節の行事も、この自己呈示の機会と結びつきやすい。桜の開花、七夕、ハロウィンにちなんだ仮装、正月の凧あげといった季節行事は、公園という場所と結びついて撮影・共有されることが多い。こうした行事にまつわる写真は、その公園固有の設備というよりも、季節という時間的な要素と結びついた投稿である点で、施設情報とは異なる種類の可視性を公園にもたらす。ある年の桜の写真が翌年以降も検索結果に残り続けることで、その公園は「桜の名所」としてのイメージを画面のなかで持続的に帯びるようになる。これは、リンチのいうランドマーク性が、恒常的な施設だけでなく、季節という反復する時間的要素によっても形成されうることを示している。

5. 位置情報と拡張現実——実空間の組み替え

地図アプリやSNSが公園の「知られ方」を変えるのに対し、位置情報を用いた拡張現実（AR）の技術は、より直接的に人の実際の移動を組み替える作用を持つ。スマートフォンの画面に現実の風景と重ねてキャラクターやアイテムを表示し、利用者を特定の場所へと誘導するこの種の技術は、2016年前後に世界的な広がりを見せ、公園や広場に人が集まる新しい理由を作り出した。マクルーハンが「メディアは人間の拡張である」と述べたことに照らせば、拡張現実の技術は視覚と移動の両方を拡張し、従来は地元の生活動線や口コミによって決まっていた公園への訪問の理由に、媒体側が設定した新しい理由を付け加えるものだといえる。

5.1 媒体が誘導する人の流れ

拡張現実の技術による誘導は、必ずしもその公園の遊具や緑地としての質と対応しているわけではない。ある公園にゲーム上の目的地が設定されれば、遊具が少ない小さな公園にも一時的に多くの人が集まることがあり、逆に、遊具が充実していても目的地に設定されなければ、その技術を利用する層からは見過ごされる。これは、メイロウィッツの場所感の喪失論とも重なる論点である。すなわち、その場所固有の性質（遊具の充実度や緑の豊かさ）ではなく、媒体側が付与した意味（ゲーム上の目的地であること）が、人の行動を規定するようになるという事態である。公園という物理的な場所の価値は、媒体を通じて一時的に上書きされうる。

5.2 実空間での留意点

画面を見ながらの移動には、周囲の人や車、段差への注意が薄れるという懸念が一般に指摘されている。特に、道路と公園の境界や駐車場の出入口付近では、画面に注意が向いている歩行者と車両の動線が交差しやすい。これは断定的な安全性の評価を下せる性質のものではなく、個々の状況や交通環境に応じて判断されるべき事柄であるが、拡張現実の技術が実空間での人の動きを媒体側から組み替えるという本節の議論からすれば、当然に想定される論点でもある。保護者が子どもと画面を共有しながら公園に向かう場面では、周囲の状況確認は保護者の側が担うことになる。安全に関する具体的な判断は、交通環境や個々の状況に応じて保護者や関係機関の判断に委ねられるべき事柄である。

拡張現実の技術は、公園という場所に新しい人の流れをもたらす一方で、その流れが一時的なものにとどまることも多い。ゲーム上の目的地としての設定が終われば、そこに集まっていた人々は別の場所へ移っていく。これは、リンチのいうランドマーク性が、その公園自体の恒常的な性質ではなく、媒体によって一時的に付与・剥奪される性質になりうることを示している。恒常的な魅力とメディアが一時的に付与する魅力とを区別して捉える視点が、この論点を考えるうえで重要になる。

5.3 一時的な魅力と恒常的な魅力の区別

この区別は、公園を紹介する情報発信のあり方を考えるうえでも参考になる。ある公園がゲームの目的地に設定されたことをきっかけに一時的に多くの人が訪れたとしても、それは第2節で整理したリンチの意味でのランドマーク性がその公園に恒久的に備わったことを意味しない。目的地としての設定が解除されれば、人の流れはもとに戻る。これに対し、日陰の多さや遊具の充実度、駐車場の有無といった要素は、季節や時間帯による変動はあっても、より恒常的にその公園にとどまる性質である。公園に関する情報を発信する際には、こうした一時的な媒体由来の魅力と、恒常的な場所そのものの性質とを区別して伝えることが望ましいと考えられる。

また、拡張現実の技術による人の流れの組み替えは、公園の管理者にとっても新しい論点をもたらす。通常時の利用者数を前提に整備された駐輪スペースやトイレが、一時的な人の集中に対応しきれない場面も想定されうる。これは磐田市の個々の公園について実際に生じた事象であるかどうかを本稿は確認していないが、拡張現実の技術が実空間の人の流れを媒体側から組み替えるという本節の議論からは、一般的に想定される論点として指摘しておく。

拡張現実の技術は、防災訓練や環境学習のような教育的な目的にも応用されうる。画面に重ねて避難経路や過去の災害の記録を表示する取り組みは、公園という開けた空間を学習の場に変える可能性を持つ。これも、メディアが実空間の意味づけを組み替えるという本節の議論の一例であるが、遊びや移動の誘導とは異なり、地域の防災学習という文脈に接続する応用である。本稿はこうした応用の是非を評価する立場にはないが、拡張現実という技術類型が持つ作用の幅を示す例として付言しておく。

6. 可視性の集中と「バズ」——不均等な可視化の問題

ここまでの議論を重ねると、一つの構造的な傾向が見えてくる。写真が多く、口コミが充実し、季節ごとに映える要素を持つ公園ほど、地図アプリの検索結果でもSNSの投稿数でも上位に現れやすく、その結果さらに多くの訪問者を集め、さらに多くの写真や口コミが積み重なるという循環が生じうる。逆に、特徴的な要素に乏しい公園、あるいはそもそも施設情報や写真が少ない公園は、この循環の外に置かれ、実際には清潔で使いやすい場所であっても、画面のなかでは見出されにくいままになる。この不均等な可視化の傾向は、公園という公共の資源が、メディア上での見えやすさによって事実上の序列を与えられてしまうという問題を含んでいる。

6.1 ランドマーク性という不平等

リンチの都市イメージ論における「ランドマーク」概念は、本来、都市空間を人が把握しやすくするための積極的な要素として論じられたものである。しかし、この概念を情報空間における可視性の議論に転用すると、ランドマーク性を持つ公園と持たない公園のあいだに、いわば情報上の格差が生じることになる。特徴的な複合遊具、桜並木、噴水といった要素を持つ公園は、写真映えする被写体として繰り返し撮影・共有され、結果として「知られた公園」になる。一方、面積が小さく、遊具も限られた公園は、たとえ近隣の子どもたちにとって日常的に大切な場所であっても、画面のなかでは相対的に埋没しやすい。この格差は、公園自体の物理的な質の差というより、写真や口コミという媒体形式との相性の差から生じている側面が大きい。

6.2 情報発信者の責任という論点

この不均等な可視化は、利用者個人の投稿行動の積み重ねから自然に生じる側面がある一方で、地図アプリの検索順位の設計や、公園に関する情報をまとめて発信するサイト・媒体の側の編集方針によっても左右される。ある公園を紹介記事の冒頭に置くか、写真を多く掲載するか、どの公園から踏査を進めるかという編集上の選択は、その公園の可視性に直接影響する。情報を発信する立場にある者は、この意味で、公園の可視性の配分に一定の責任を負っていると考えることができる。既に広く知られている公園をさらに繰り返し取り上げることは、可視性の集中をいっそう強めることにもなりかねない。この論点は、当サイトのような公園データベースにとっても他人事ではなく、第8節で改めて自省的に検討する。

6.3 可視性の集中がもたらす二つの帰結

可視性の集中には、少なくとも二つの帰結が考えられる。一つは、既に人が多く集まる公園にさらに人が集中し、混雑や駐車場の不足といった実務的な課題を招きうるという帰結である。もう一つは、可視性の外に置かれた公園が、実際には整備され使いやすい状態にあっても、利用者の選択肢として意識されにくくなり、結果として利用が伸び悩むという帰結である。前者は特定の場所への負荷の集中として、後者は資源の低利用として、それぞれ異なる問題を提起する。いずれも、公園という公共の資源が本来持つ「誰もが等しく使える」という性質と、情報空間における可視性の偏りとのあいだに生じる緊張関係を示している。

この緊張関係は、地図アプリやSNSという媒体の設計を利用者や情報発信者が変えられるものではないという制約のもとで生じる。個々の家庭や情報発信者にできることは限られているが、可視性が偏る構造そのものを認識したうえで公園を選んだり紹介したりすることは、その偏りを無自覚に強化することを避ける一つの態度になりうる。次節では、この構造的な傾きを踏まえつつも、利用者が一方的に媒体に規定される存在ではないという反論を検討する。

可視性の集中という現象は、公園に限らず、飲食店や観光地についても指摘されてきた論点であり、公園に固有の問題ではない。しかし公園の場合、飲食店のように利用者数の多寡が直接に事業の存続を左右するわけではなく、可視性が低いままでも公共の施設として維持され続けるという点で、事情がやや異なる。可視性の偏りが実際の維持管理や整備の優先順位に影響を及ぼすかどうかは、行政学や公共経済学が扱う論点であり、本稿の範囲を超える。本稿はあくまで、情報空間における可視性の偏りという現象そのものを、メディア論の概念を用いて記述することに主眼を置いている。

可視性の集中を緩和する具体的な手段については、本稿は特定の解決策を提示する立場を取らない。ただし、リンチの可読性概念に立ち返るなら、可視性の低い公園に人為的にランドマーク性を付与する（たとえば案内表示を工夫する、季節ごとの見どころを言葉で紹介するなど）ことは、写真映えする物理的な改修を伴わずとも、情報発信の工夫だけである程度は取り組みうる方向性として考えられる。これは公園そのものを変えることではなく、公園についての語り方や伝え方を工夫することであり、メディア論の視点からは、媒体の形式に働きかける介入として位置づけられる。

7. 反論への応答——技術決定論批判と利用者の能動性

ここまでの議論に対しては、一つの根本的な反論が予想される。それは、媒体の形式が人の行動を規定するという見方は、技術決定論——技術そのものが社会変化の一方的な原因であるとする単純化した立場——に陥っているのではないか、という批判である。マクルーハン自身、「メディアはメッセージである」というテーゼの強い表現ゆえに、こうした批判をしばしば受けてきた。この反論には正当な部分がある。地図アプリやSNSがどれほど公園の可視性を左右するとしても、実際にどの公園へ足を運ぶか、どの情報をどう受け止めるかを最終的に決めるのは、個々の利用者である。

7.1 利用者は受け身の存在ではない

保護者は、地図アプリの検索結果を鵜呑みにするのではなく、自分の子どもの年齢や体力、その日の天候、きょうだいの有無といった条件に照らして、表示された候補のなかから選択を行っている。また、写真や口コミだけでは伝わらない情報——道中の交通量や、通い慣れた場所の安心感——を踏まえて、あえて地図アプリの上位には現れない近所の公園を選ぶという判断も、日常的に行われている。この意味で、利用者は媒体が提示する情報を一方的に受け取るだけの存在ではなく、自分の生活の文脈に照らして情報を選択的に解釈する能動的な存在である。この点は、メディアの作用を論じる本稿の立場を弱めるものではなく、むしろ媒体の作用と利用者の能動性の両方を同時に見ていく必要があることを示している。

7.2 「外出が減る」という懸念について

もう一つ想定される反論は、画面を介した情報接触が増えることで、かえって子どもの外遊びや身体活動の機会が減っているのではないか、という懸念である。これは重要な論点であるが、子どもの外遊びの量や身体活動への影響を実証的に検討することは、公衆衛生学や発達心理学など、本稿とは異なる方法論を持つ領域の課題である。本稿はメディア論の立場から、画面が公園という場所の「知られ方」をどう変えるかを論じるものであり、外遊びの総量そのものへの影響について断定的な結論を出す立場にはない。この論点に関心のある読者には、公衆衛生学や発達心理学の観点から公園を論じる別稿を参照されたい。

以上を踏まえると、本稿の立場は、媒体が公園の可視性を一方的に決定するという強い技術決定論ではなく、媒体の形式が可視性の生成に構造的な傾きを与えつつ、個々の利用者はその傾きのなかで能動的に選択を行っているという、より慎重な立場として整理できる。この慎重さは、次節で磐田市の具体的な公園データを扱う際にも維持されるべき態度である。

7.3 地域内の口コミという媒体との比較

利用者の能動性を考えるうえでは、地図アプリやSNSが登場する以前から存在した地域内の口コミという媒体とも比較しておく必要がある。近所の知人や保育園・幼稚園の保護者同士の会話を通じて公園の情報が伝わるという経路は、地図アプリの普及後も並行して存在し続けている。むしろ、地図アプリやSNSで得た情報を、こうした身近な知人との会話で裏づけたり修正したりするという使い方をしている家庭も少なくないと考えられる。画面上の情報と、地域内の対面での情報伝達とは、対立する二つの経路というよりも、互いに補い合う関係にあるとみるほうが実情に近い。この点も、媒体が利用者の行動を一方的に決定するという見方に対する一つの応答になる。

以上の議論を踏まえ、本稿は媒体の作用を強調しつつも、それを利用者の能動性と対立するものとしてではなく、利用者の選択の前提条件を形作るものとして位置づける。地図アプリやSNSは、どの公園が候補として視野に入るかという入口の部分を大きく左右するが、そこから先の判断——実際に行くかどうか、どう感じるか、誰に何を伝えるか——には、なお利用者自身の生活の文脈が強く関わり続けている。

さらに、地図アプリやSNSの利用そのものにも、家庭ごとの方針の違いがある。子どもにスマートフォンを見せる時間や、写真を投稿する範囲について、慎重な方針を持つ家庭もあれば、積極的に活用する家庭もある。こうした方針の違いも、利用者が媒体の作用を一様に受け止めるわけではないことを示す一例である。本稿は、どちらの方針がより望ましいかを判断する立場にはなく、そうした判断は各家庭の考え方に委ねられるべき事柄である。本稿が強調したいのは、媒体の作用と利用者の能動性がつねに同時に働いているという構図そのものである。

祖父母の世代との比較も、この論点に厚みを加える。地図アプリやSNSを日常的に使いこなす保護者世代と、そうした媒体になじみの薄い祖父母世代とでは、公園の探し方そのものが異なる場合がある。祖父母は、かつて自分が子育てをしていた頃の記憶や、地域で語り継がれてきた口コミを頼りに公園を選ぶことがあり、これは画面を介さない、より古い経路による公園の知られ方である。三世代で公園に出かける場面では、画面から得た情報と、記憶や口コミから得た情報という異なる経路の情報が、家庭内ですり合わされることになる。この世代間の情報経路の違いも、媒体の作用が一様でないことを示す一つの具体例として付言しておきたい。

8. 磐田市の公園への示唆

ここまでの議論を、磐田市の都市公園という具体的な文脈に置いてみる。当サイト（ATAWI PARK）が収録する磐田市内の都市公園は100園であり、その内訳は、磐田市オープンデータ「都市公園一覧」に記載された94園と、市の施設ガイドにのみ掲載されている6園である。このうち、市の施設ガイドに個別のページが設けられているのは77園にとどまる。裏を返せば、23園については、名称・所在地・種別・面積といったオープンデータ上の基礎情報はあっても、写真や設備の詳しい記載を持つ個別ページが存在しない。第6節で論じた「ランドマーク性を持たない公園ほど画面上で埋没しやすい」という議論に照らすと、この23園は、公的な情報発信の段階からすでに、可視性において一段低い位置に置かれているとみることができる。

8.1 種別による可視性の差という仮説

磐田市の都市公園は、都市公園法上の種別でみると、街区公園51園、近隣公園14園、都市緑地10園、法の対象外となる公園等6園、地区公園4園、総合公園3園、運動公園3園、風致公園3園、広場公園2園、緑道2園、墓園1園、歴史公園1園という構成である。国の目安（都市公園法施行令・国土交通省の標準）では、街区公園は誘致距離250メートル・標準面積0.25ヘクタール程度とされ、総合公園（10〜50ヘクタール）や運動公園（15〜75ヘクタール）に比べて小規模である。面積が小さく遊具の種類も限られやすい街区公園は、写真映えする複合遊具や桜並木といった要素を持ちにくく、本稿の議論に照らせば、画面のなかで見出されにくい部類に入りやすいと考えられる。

実際、当サイトが収録する公園のなかで最も面積の大きい竜洋海洋公園（総合公園・竜洋、221,722平方メートル）と、最も面積の小さい二之宮東第２緑地（都市緑地・中泉、17平方メートル）とでは、施設の充実度も情報量も大きく異なり、後者のような小規模な緑地が地図アプリやSNS上で見出される機会は、前者に比べて乏しいと推測される。ただし、これはあくまで本稿の概念的な推論であり、当サイトは各公園への実際の検索件数や投稿数を計測したデータを持たない。磐田市の公園全体でみると、街区公園が51園と過半数を占めることから、この種の可視性の格差が生じるとすれば、それは一部の例外的な公園の問題ではなく、磐田市の公園構成全体に関わる広がりを持つ論点であるといえる。

磐田市オープンデータのフラグ集計をあわせて見ると、遊具ありと記録されている公園は64園、砂場ありは43園である。遊具や砂場は、小さな子どもを連れた家庭にとって重要な判断材料であると同時に、写真としても撮影されやすい要素である。逆にいえば、遊具や砂場のフラグが立っていない残りの公園（36園、57園）は、この観点からの写真映えする要素を欠きやすく、本稿の議論に照らせば、地図アプリやSNS上での可視性においても不利になりやすいと推測される。ただし、遊具や砂場がないことが、その公園の価値の低さを意味するわけではない。広い芝生や見通しのよさ、静かな環境といった、写真には映りにくいが実際の利用価値に関わる要素も存在しており、こうした要素は本稿の枠組みだけでは十分にとらえきれない。

8.2 記載の厚みの差——今之浦公園と御殿遺跡公園

市の施設ガイドの記載の厚みにも差がある。たとえば今之浦公園（近隣公園・見付、13,675平方メートル）は、屋根付き広場や複合遊具、噴水広場、健康遊具、じゃぶじゃぶスポットなど多くの施設が具体的に列挙され、噴水の稼働期間についての案内まで記載されている。このように記載が厚く、季節の水遊びのような映える要素を持つ公園は、本稿の議論に照らせば、写真や口コミが集まりやすい条件を備えているといえる。一方、御殿遺跡公園（街区公園・中泉、827平方メートル）は、市の施設ガイドの駐車場・園内施設の欄がいずれも「記載なし」であり、公的な情報発信の段階ですでに具体的な記述に乏しい。この対比は、公園そのものの価値の差ではなく、情報として記述される厚みの差であるという点を、本稿は強調しておきたい。御殿遺跡公園が近隣の子どもたちにとって大切な場所でないとは、当サイトの現時点のデータからは判断できない。

8.3 当サイト自身の可視性配分という自省

第6節で述べた情報発信者の責任という論点は、当サイトにも直接あてはまる。当サイトは磐田市の都市公園100園を収録する情報サイトであり、オープンデータと市の施設ガイドという公的な情報を主な典拠としているが、現地踏査（実際に歩いて確かめる調査）は2026年8月時点でまだ0園であり、これから進めていく段階にある。踏査をどの公園から始めるかという選択自体が、可視性の配分に関わる編集上の判断である。すでに施設ガイドの記載が厚く、面積も大きい公園（たとえば安久路公園のように、インクルーシブな遊具を備えると記載された地区公園）から踏査を始めれば、当サイトはすでに可視性の高い公園をさらに詳しくする結果になりかねない。逆に、御殿遺跡公園や二之宮東第２緑地のように記載の薄い公園を意識的に含めていくことは、第6節で論じた可視性の集中を当サイト自身がいくらかでも緩和する試みになりうる。当サイトの運営は富士ヶ丘サービス株式会社が担っているが、この可視性配分の課題は事業の性質にかかわらず、公園情報を扱うすべての主体に共通する論点である。

8.4 9地区にみる可視性の地理的な広がり

磐田市の公園は、見付・中泉・御厨・豊田・南部・向陽・竜洋・福田・豊岡という9地区に分かれて分布しており、地区ごとの収録園数にも差がある（豊田28園、見付21園、中泉14園、御厨13園、竜洋13園、福田4園、豊岡3園、南部2園、向陽2園）。本稿がここまで論じてきた可視性の集中という論点を地理的に敷衍すると、収録園数の多い地区ほど、そのなかで写真映えする少数の公園に注目が集まりやすく、収録園数の少ない地区の公園は、そもそも比較対象が少ないぶん、相対的に見出されやすい可能性もある。この点は、本稿が依拠するデータだけでは検証できない仮説であり、地区ごとの実際の情報流通量を調べるには、統計学や都市地理学の方法を用いた別の研究が必要になる。

9. 結論と今後の課題

本稿は、メディア論の視点から、地図アプリとSNSという情報媒体が公園という場所の発見・評価のされ方をどう変えているかを検討してきた。マクルーハンの「メディアはメッセージである」というテーゼは、伝達される内容以前に、地図アプリやSNSという媒体の形式そのものが公園経験を組み替えることを示した。メイロウィッツの場所感の喪失論は、現地に行く前に公園の「状況」があらかじめ知られてしまうという事態を説明した。リンチの都市イメージ論は、特徴的な要素を持つ公園ほど画面上でも見出されやすいという、ランドマーク性の情報空間への転用可能性を示した。ゴッフマンとボイドの議論は、公園での写真共有が、記録であると同時に自己呈示であり、ネットワーク化された公共圏という特有の性質のもとに置かれることを明らかにした。

9.1 得られた見通し

これらを重ね合わせると、公園は行ったことのない人の画面のなかに先に存在するようになり、その可視性は写真映えする要素の有無に応じて特定の公園に集中しやすいこと、拡張現実や位置情報を用いた技術は実空間の人の流れを媒体の側から一時的に組み替えうること、そして公園の写真を撮り共有する行為には自己呈示という社会的な意味が伴うことが、本稿の見通しとして得られた。同時に、こうした可視性の集中が、利用者の投稿行動の積み重ねだけでなく、情報を発信する側の編集上の選択によっても左右される以上、発信者の側には可視性の配分について一定の責任が伴うという論点も導かれた。第7節で確認したとおり、これは媒体が一方的に人の行動を決定するという強い技術決定論ではなく、媒体が与える構造的な傾きのなかで利用者が能動的に選択を行っているという、より慎重な理解のもとでの結論である。

9.2 磐田市への示唆の要約

磐田市の公園に即していえば、収録した都市公園100園のうち市の施設ガイドに個別ページを持つのは77園であり、残る23園は公的な情報発信の段階から記載が薄い。街区公園のように小規模で写真映えする要素を持ちにくい種別は、この意味での可視性の格差にさらされやすいと考えられる。当サイト自身についていえば、現地踏査はこれから進めていく段階であり、どの公園から踏査を始め、どの公園を詳しく紹介するかという選択そのものが、可視性の配分に関わる編集上の判断であることを、本稿は自省的に確認した。

9.3 本稿の限界と今後の課題

本稿の方法は文献整理と概念分析にとどまり、実際の検索件数、SNSでの言及数、写真投稿数といった実証データは一切用いていない。したがって、本稿で述べた可視性の集中や不均等な可視化は、あくまで理論的に導かれた仮説的な見通しであって、磐田市の個々の公園について実際にそうした偏りが生じていると断定するものではない。この点を確かめるには、情報学や統計学の方法を用いた実証研究が必要であり、それは本稿の範囲を超える今後の課題である。また、拡張現実や位置情報を用いた技術が公園の利用にどのような影響を及ぼすかについても、本稿は一般的な傾向を概念的に示したにとどまり、個々の技術やサービスの詳細な評価には踏み込んでいない。

今後の課題として、第一に、当サイトが今後進める現地踏査の順序を、可視性の集中を緩和する観点から検討することが挙げられる。第二に、情報学の分野で蓄積されているオープンデータ活用の議論や、統計学の観点から公園の指標を扱う議論と接続し、可視性の偏りをより具体的に検討する必要がある。第三に、公園における人と人との相互の見守りという論点は、都市社会学が扱う「歩道の目」の議論とも接続しており、画面を介した可視性と、現地での人の目による見守りとの関係を比較する余地も残されている。本稿はこれらの課題を今後に委ね、まずはメディア論の視点から公園を論じるための概念的な見取り図を示すことに主眼を置いた。

最後に付け加えるならば、画面のなかの公園という主題は、技術が新しくなるたびに姿を変え続ける、終わりのない検討対象でもある。地図アプリやSNSの仕様は今後も変わり、拡張現実の技術もさらに広がっていくと考えられる。本稿が依拠したマクルーハン、メイロウィッツ、リンチ、ゴッフマン、ボイドの議論は、いずれも特定の技術の詳細ではなく、媒体という形式そのものが持つ作用を論じた古典であり、個別の技術が変わっても、その骨格は今後も参照に値すると考えられる。本稿が示した見取り図が、今後の技術の変化のなかで公園を論じ続けるための、一つの手がかりになることを期待したい。

9.4 むすびに

画面のなかの公園という主題は、一見すると公園そのものの議論から離れた技術論のように見えるかもしれない。しかし、本稿が示そうとしたのは、公園という物理的な場所の価値そのものではなく、その価値がどのように知られ、どのように選ばれ、どのように語り継がれるかという過程もまた、公園を論じるうえで無視できない要素だということである。遊具の安全性や緑地としての機能を論じる既存の議論に、画面を介した発見と評価という次元を加えることで、公園という対象をより立体的に捉え直すことができる。当サイト自身も、この画面を介した過程の一部を担う存在として、今後の踏査と情報発信のあり方を、本稿で示した視点に照らして継続的に見直していく必要がある。