面積はどうやって決まるか——測量・地番・公園区域という線

1. はじめに——問題の所在

磐田市の公園を収めた当サイトのデータベースには、竜洋海洋公園の221,722㎡から二之宮東第２緑地の17㎡まで、四桁を超える幅をもった面積の値が並んでいる。一覧表のなかで、それらの数値はきわめて静かである。名称の右に置かれ、単位を伴い、桁がそろっている。疑いを差し挟む余地がないように見える。だが、面積という量は自然界にあらかじめ存在しているのではない。誰かが測り、誰かが計算し、そしてその手前で誰かが「どこまでが公園か」という線を決めていて、はじめて成立する。本稿はこの当たり前の事実から出発する。

面積の前には、必ず境界がある。そして境界には少なくとも三つの層がある。第一に、法にもとづいて定められた公園の区域という線。第二に、土地登記が扱う一筆ごとの土地の境目、すなわち筆界という線。第三に、現場で目に見える柵・縁石・生垣・路肩といった物理的な線である。この三つはしばしば重なるが、必ず重なるとは限らない。柵の位置が数十cmずれていても現場は何も困らないが、面積を計算する立場からは、その数十cmは確かな差になる。

1.1 本稿の問い

本稿の問いは二つある。第一に、公園の面積として公表される数値は、いったい何を測った値なのか。測量の技術としては何によって得られ、制度としてはどの線を採用しているのか。第二に、その値を、公園を紹介するデータベースはどう扱うべきなのか。由来の分からない数値を捨てるのでもなく、確かな値であるかのように扱うのでもない、第三の道はあるか。前者は測量学と土地制度の問いであり、後者は情報の扱い方の問いである。本稿は両者を接続することを試みる。

この問いを立てる理由は単純である。当サイトは公園を面積の大小で並べ替え、種別ごとの標準面積と照らし合わせ、地区ごとの合計を示すことができる。数値を扱うということは、その数値の意味を引き受けるということである。引き受けないまま並べ替えれば、読者は数値の厳密さを実際以上に信じてしまう。数値の由来を問う態度は、慎重さの表明であると同時に、データを使い切るための前提でもある。

1.2 方法と、あらかじめ引いておく線

方法は文献整理と制度の整理である。測量学の基礎については、測地基準系・座標系・観測手法・求積法という骨格を、専門外の読者にも追えるかたちで順に説明する。土地の境界制度については、公図の由来、地籍調査、筆界と所有権界の区別、筆界特定制度を扱う。いずれも法令と公的機関の説明にもとづく一般的な整理であり、個別の土地に関する事実認定は含まない。

ここであらかじめ一本、はっきりした線を引いておきたい。個別の土地の境界がどこにあるか、ある公園の区域が隣地のどこまで及ぶかという判断は、本稿の射程の外にある。それは測量と登記の専門家、すなわち土地家屋調査士などの資格者と、登記所・市の担当課といった関係機関の領分である。本稿が示すのは、そうした判断がどのような制度のもとで行われるのかという地図であって、判断そのものではない。読者が自分の土地について具体的な疑問をもった場合は、必ず専門家と関係機関にあたっていただきたい。

1.3 本稿の構成

第2節では測量学の骨格と近代日本の測量制度の流れを整理する。第3節では座標系と測地成果を扱い、座標という値そのものが改定されうることを示す。第4節では面積の計算方法を、図上求積から座標法へ、また水平投影と斜面の違いという観点から検討する。第5節では土地の境界制度、とりわけ筆界と所有権界の区別を扱う。第6節では都市公園法にもとづく区域という第三の線を重ね、一つの公園に複数の面積が同時に存在しうることを示す。第7節では数値の来歴と更新の問題を、第8節では現在の測量技術と誤差、そして市民が測ることの可能性と限界を扱う。第9節で磐田市の公園に即して示唆を述べ、第10節で結論と課題を示す。

註：本稿で「面積」というときは、特に断らない限り水平面に投影した面積を指す。斜面や起伏のある土地では、表面に沿って測った面積は水平投影面積より大きくなる。この区別は第4節で改めて扱う。

2. 測量学の骨格と、近代日本の測量制度

測量学とは、地表面上の点の位置・高さ・距離・方向・面積を測り、その結果を地図や座標として表す技術と理論の体系である。位置を測るという営みは、大きく二つに分かれる。水平方向の位置を決める作業と、高さを決める作業である。近代測量は、この二つをそれぞれ三角測量と水準測量という方法で組み立ててきた。まずこの二本の柱を確認しておきたい。

2.1 三角測量——距離を一度だけ測る技術

三角測量は、地表に三角形の網を張り、その頂点にあたる基準点の位置を次々に決めていく方法である。要点は、距離を測るのが難しく、角度を測るのは比較的容易だという事実にある。そこで、まず一辺だけを注意深く実測して基線とし、あとは三角形の内角を測ることで、正弦定理によって他の辺の長さを計算する。こうして得た辺を次の三角形の基線として使えば、誤差を管理しながら網を広げていくことができる。国土全体を覆う一等三角点から、より密な二等・三等・四等三角点へと段階的に細かくしていく骨組みが、こうして築かれた。この段階構造は、精度の高い少数の点を先に確定し、そこから枝を伸ばすという測量の基本作法をよく表している。

水準測量は、高さを決める方法である。二点の間に水準儀を据え、両側に立てた標尺の目盛りを読んで高低差を求め、それを繰り返して既知の高さの点から目的の点まで運んでいく。高さの基準は平均海面をもとにした水準原点に置かれ、そこから水準点が全国に配置される。高さの基準面（ジオイド）は、地球の重力の分布によって波打つ面であり、幾何学的な楕円体面とは一致しない。この差はふつう意識されないが、衛星測位で得られる高さと、標高として使われる高さの違いはここに由来する。

2.2 測る前に決めること——基準・尺度・作法

測量には、観測に先立って決めておかねばならないことが三つある。第一に、どこを基準とするか。すなわち原点と基準面である。第二に、どの単位で測るか。尺貫法かメートル法かによって、同じ土地の同じ広さが別の数値になる。第三に、どの手順と精度でやるか。測量には作業規程があり、どの機器を使い、何回観測し、どの程度の閉合誤差までを許すかが定められている。この三つが違えば、同じ土地を測っても値は違って出る。「面積が違う」という現象の多くは、測り方の下手さではなく、この前提の違いに由来する。

近代日本の測量は、この前提を国として統一していく歴史でもあった。江戸後期、伊能忠敬らは全国を歩いて実測し、1821年に『大日本沿海輿地全図』として結実させた。これは近代以前の日本における最大の実測事業であり、国土の形を数値によって把握するという発想の先駆けである。明治に入ると、1873年の地租改正によって土地に地番と地積が与えられ、課税のための台帳と図面が全国につくられた。土地を測ることは、まず税を取るための営みとして制度化されたのである。この出自は、後に述べる公図の性質を理解するうえで欠かせない。

2.3 測量法という枠組み

戦後、測量の基準と手続を定める一般法として測量法（昭和24年法律第188号）が制定された。この法律は、国や自治体が費用を負担して行う測量を公共測量と位置づけ、基本測量の成果にもとづいて実施することを求め、測量士・測量士補という資格を定めている。公園の区域を測る作業も、市が発注して行われる限りこの枠組みのなかにある。測量法の存在は、公表される面積が個人の作業の結果ではなく、共通の基準に接続された値であることを担保する制度的な根拠である。

この年表から読み取れるのは、測量の制度が一度つくって終わるものではなく、技術の進歩と地殻の動きに応じて更新され続けてきたということである。数値は不動ではない。基準が変われば、同じ場所の座標も、場合によっては面積も、書き換えられる。次節ではこの点を、座標系と測地成果という言葉に沿って具体的に見る。

3. 座標系と測地成果——数値が乗っている土台

位置を数値で表すには、数値を乗せる土台が要る。緯度・経度という値は、地球をどのような形の立体と見なすかを決めてはじめて意味をもつ。この「地球の形の決め方」を測地基準系と呼び、実際に観測を積み上げて各基準点に与えられた座標値の集合を測地成果と呼ぶ。前者は理論上の枠組み、後者は現実の数値表である。両者を区別しておくと、以下の話が見通しやすくなる。

3.1 地球の形をどう定めるか

地球は完全な球ではなく、自転による膨らみをもった回転楕円体に近い。そこで測量では、地球全体に最もよく当てはまる回転楕円体を一つ定め、その面を基準にして緯度・経度を表す。かつて日本は、明治期に東京の一点を原点として国内に当てはめた独自の楕円体を用いていた。これを日本測地系と呼ぶ。国内で閉じている限りは十分に機能したが、衛星測位が普及すると、世界共通の枠組みとの食い違いが実務上の問題になった。2002年、測量法の改正により日本は世界測地系へ移行し、緯度・経度の値は全国で数百mの単位で書き換えられた。土地が動いたのではない。土地を表現する土台が変わったのである。

さらに、日本列島は地殻変動の大きい地域である。プレートの動きによって基準点は年に数cm規模で移動し、大きな地震があれば一度に数mずれることもある。2011年の東北地方太平洋沖地震の後には広範囲で基準点の座標が改定され、測地成果2011として整備された。これは、座標値というものが自然の側で固定されているのではなく、ある時点の観測にもとづく最良の推定値であることを端的に示している。座標には「いつの成果か」という時間の属性が必ず付いている。

3.2 曲面を平面にする——平面直角座標系

面積を計算するには、緯度・経度のままでは扱いにくい。曲面上の値だからである。そこで実務では、地表の一部を平面に投影し、直交するx・yの座標で表す。これが平面直角座標系であり、測量法施行令によって全国が19の系に分けられ、それぞれに原点が定められている。都道府県ごとにどの系を使うかも定められており、県境をまたぐ地域では系の境目が生じる。一つの系のなかでは、地上の距離と座標上の距離がほぼ一致するように設計されているため、通常の土地の面積計算は平面幾何の問題として扱える。

ただし、曲面を平面に写す以上、ひずみは必ず生じる。平面直角座標系では、原点付近で長さをわずかに縮め、系の端に向かうにつれて伸びるように調整することで、系全体のひずみを小さく抑えている。この調整の比率を縮尺係数と呼ぶ。原点付近の縮尺係数は1よりわずかに小さく設定されており、その差は一万分の一の程度である。長さで一万分の一の差は、面積では二万分の一程度の差として現れる。一万㎡の公園であれば、この効果による差は一㎡に満たない。日常的には無視できるが、「無視できる」と判断したこと自体は記録に値する。精度の議論とは、こうした小さな量を一つずつ数え上げ、目的に照らして切り捨てる作業だからである。

3.3 高さという別の軸

水平位置とは別に、高さにも基準がある。衛星測位が直接与えるのは楕円体を基準とした高さであり、私たちが標高と呼ぶ値は平均海面を延長したジオイドを基準とする。両者の差はジオイド高と呼ばれ、地域によって数十mに及ぶ。したがって、衛星から得た高さをそのまま標高として使うことはできず、ジオイドモデルによる補正が必要になる。公園の面積を論じる本稿の文脈では高さは主役ではないが、起伏のある公園で表面積を考える場合や、雨水の流れや排水を考える場合には、この高さの基準が効いてくる。

3.4 土台が違う数値を並べることの危うさ

以上を踏まえると、実務上の注意が一つ導かれる。異なる時期に、異なる測地成果のもとで作られた図面や座標を、そのまま重ね合わせてはならない、ということである。日本測地系の座標と世界測地系の座標をそのまま並べれば、同じ地点が数百m離れて描かれる。古い図面をデジタル化して新しい地図に重ねるときには、座標変換という一手間が必ず要る。公園の区域図が古い時代に作られていれば、現在の地図と重ねる前にこの手続を経ているはずである。そして、その手続をどう行ったかによって、わずかな差が結果に残ることもある。

面積という一つの数字は、こうした土台の履歴をすべて呑み込んだうえで出てくる。数字だけを見ていると、そこに測地基準系の選択も、成果の改定も、投影のひずみも、まったく見えない。見えないものを見えるようにするために、値には出典と時点を添える。この単純な作法が、次節以降で繰り返し現れる本稿の主張である。

4. 面積はどう計算されるか——図上求積から座標法へ

境界の位置が決まれば、面積の計算は幾何の問題になる。しかし「決まった境界から面積を出す」という一見単純な作業にも、いくつかのやり方があり、やり方によって結果の精度が変わる。本節では求積の方法を三つの世代に分けて整理し、それぞれがどのような誤差を抱えるかを見る。この整理は、古い時代につくられた面積値と、近年に測り直された面積値が同じ桁数で並んでいることの意味を考えるための準備でもある。

4.1 三斜法——図面を三角形に切る

最も古典的な方法は三斜法である。図面に描かれた区画を三角形に分割し、各三角形の底辺と高さを図面上で測って面積を求め、合計する。道具は定規とスケールだけでよく、電卓もなしに手計算で処理できる。長く実務を支えた方法である。しかし誤差の源が多い。図面の縮尺そのものの誤差、紙の伸縮、線の太さ、目盛りの読み取り、そして三角形の切り方の巧拙。とくに紙の伸縮は湿度によって変わり、古い図面ほど無視できない。縮尺が小さい図面ほど、図上の一mmが現地の大きな距離に対応するため、誤差は拡大する。

同じく図面から面積を求める道具にプラニメータがある。図形の輪郭を先端でなぞると、機械的な積分によって面積が求まる器械である。三角形に切る手間がなく、曲線の輪郭にも対応できる利点があった。ただし、これも図面から読み取る以上、図面自体の誤差からは逃れられない。図上求積という世代に共通する限界は、「図面の正しさ以上の精度は出ない」という一点に尽きる。

4.2 座標法——測った点の座標から直接計算する

現在の実務の中心は座標法である。境界の各屈曲点の座標を現地で測り、その座標値から直接に面積を計算する。多角形の頂点座標から面積を求める式は、ガウスの面積公式として知られ、頂点を順に回りながら座標の積の差を足し合わせるだけで求まる。手順が単純で、機械的に処理でき、図面を経由しないため紙の伸縮も縮尺の誤差も入らない。面積の精度は、そのまま各点の座標の精度に還元される。「面積の誤差はどれくらいか」という問いが「点の位置の誤差はどれくらいか」という問いに置き換わることが、この方法の最大の利点である。

4.3 水平投影面積と表面積

土地の面積として登記や公表に用いられるのは、原則として水平投影面積である。すなわち、真上から見下ろしたときの影の広さであって、斜面に沿って歩いた場合の広さではない。急な斜面をもつ土地では、実際に足で踏める表面の広さは水平投影面積より大きくなる。傾斜が緩やかであれば差は小さいが、傾斜が強くなるにつれて差は急に開く。築山のある公園や、河川堤防に接した公園、丘陵地を利用した公園では、この差は体感として現れる。地図上では小さく見える公園が、歩くと広く感じられることがあるのは、一つにはこの理由による。

利用の観点からは、平坦で使える面積のほうが重要な場合が多い。同じ面積でも、平坦地が広く取れる公園と、斜面が大半を占める公園では、遊び方も設置できる施設もまったく違う。ところが公表される面積は、この違いを一切表さない。面積という一次元の量が、土地の使いやすさという多面的な性質を代表できないことは、統計指標一般に共通する限界であり、面積に固有の欠陥ではない。重要なのは、面積が何を表し、何を表さないかをあらかじめ知っておくことである。

4.4 単位と丸め——数字の見かけの精度

面積の表記には単位と丸めの問題がつきまとう。近代以前の日本では土地の広さを坪・畝・反・町で表しており、メートル法への換算にあたっては端数が生じる。また、公表の場面では、㎡で書くか、ha（1ha＝10,000㎡）で書くかによって、示される桁数が変わる。0.25haと2,500㎡は同じ量だが、後者のほうが細かく測ったように見える。逆に、10,000㎡ちょうどという値は、実測の結果ぴったりそうなったのか、丸めた結果なのかを、値そのものからは判別できない。

有効数字の考え方に従えば、17㎡という値と221,722㎡という値では、示している精度の程度が違う。前者は一㎡単位まで示され、後者も一㎡単位まで示されているが、後者において末尾の一㎡が意味をもつためには、二十万㎡規模の区域を一㎡の精度で測っていなければならない。実際には、境界の点の座標にはそれぞれ誤差があり、合計の面積にも相応の不確かさが伴う。桁をそろえて書かれた数値は、しばしば実際の精度より細かく見える。これは書き手の不誠実ではなく、単位と表記の慣習がもたらす見かけである。読む側がその見かけを割り引ける知識をもつことが、本稿の言う「数値の由来を問う態度」の具体的な中身である。

5. 土地の境界という制度——筆界・所有権界・公図

面積を計算する前に境界がなければならない、と述べた。では土地の境界とは、制度上どのように扱われているのか。ここで多くの人がつまずくのは、日本の土地制度には性質の異なる二種類の「境界」が併存しているという点である。一つは筆界、もう一つは所有権界である。この二つを混同すると、境界をめぐる議論はたちまち混乱する。まずこの区別から始めたい。

5.1 筆界は動かせない、所有権界は動きうる

筆界とは、登記された一筆の土地とそれに隣接する土地との境目として、法が定める線である。土地は登記の上で「一筆」という単位に区切られ、それぞれに地番が付されている。筆界は、その土地が登記された時点で客観的に定まっているものと考えられており、隣り合う所有者どうしが話し合って動かすことはできない。筆界を変えるには、分筆や合筆という登記上の手続を経なければならない。すなわち筆界は公法上の線であり、当事者の意思の外にある。

これに対して所有権界は、その土地を誰が所有しているかという私法上の関係が及ぶ範囲の境目である。こちらは当事者の合意や、時効による取得といった私法上の事情によって動きうる。たとえば長年にわたって隣地の一部を自分の土地として使い続け、法の要件を満たせば、所有権の及ぶ範囲が筆界と食い違うことがある。その結果、登記上の線と、実際に誰の土地かという線がずれる。現場の柵や生垣は、しばしば所有権界に沿って作られており、筆界とは別の位置にあることがある。

5.2 公図——税のためにつくられた図面

土地の位置と形を示す図面として、実務で長く使われてきたのが、いわゆる公図である。その多くは、明治期の地租改正とそれに続く地押調査の際に作られた図面を起源とする。当時の目的は課税台帳の整備であり、隣地との位置関係と地番の並びが分かればよかった。測量の精度は現在の水準からは高くなく、縮尺も一定ではない。にもかかわらず、これらの図面は長く土地の位置を示す唯一の公的資料として使われ続けてきた。

公図は位置関係を知るには有用だが、そこから正確な面積や距離を読み取ることは想定されていない。この性質を理解しないまま公図の線を現在の地図に重ねると、道路や水路が隣地に食い込んで見えたり、区画の形が現況と合わなかったりする。図面が間違っているというより、その図面が答えるべき問いが違うのである。図面には、それが作られた目的に応じた精度がある。目的の外で使えば、当然ずれる。

5.3 地籍調査と、地図としての精度

この状況を改めるために、1951年の国土調査法にもとづき地籍調査が進められてきた。地籍調査は、市町村などが主体となって、一筆ごとに所有者・地番・地目を調査し、境界と面積を測量する事業である。調査の結果作成された地図と簿冊は登記所に送られ、登記記録の地積が更新され、精度の高い地図として備え付けられる。地籍調査を経た地域では、土地の位置と面積が現代の測量の水準で把握されることになる。ただし、この事業は全国一律に完了しているわけではなく、進み方には地域差がある。

地籍調査が行われると、登記されていた地積と実測の面積が食い違うことがしばしば明らかになる。実測が登記より大きい場合を縄伸び、小さい場合を縄縮みと呼ぶ。呼び名が残っていること自体が、この現象が古くから知られていたことを示す。縄伸び・縄縮みは、不正の結果とは限らない。測る技術の水準、測る目的、そして地租改正期の測量の事情が重なった歴史的な産物である。重要なのは、登記上の地積が必ずしも現在の実測面積ではないという事実を、前提として共有しておくことである。

5.4 争いを解く仕組みと、専門家の役割

境界がはっきりしないとき、当事者は何ができるか。制度としては、隣地との協議による境界の確認、登記所の手続として2005年に始まった筆界特定制度、そして裁判所に対する境界確定の訴えという段階がある。筆界特定制度は、筆界特定登記官が外部の専門家の意見を踏まえて筆界の位置を特定する行政上の手続であり、訴訟より短い期間で結論を得られる道として設けられた。いずれの手続も、測量と資料調査の専門知識を前提としており、実務では土地家屋調査士が中心的な役割を担う。

本稿の立場を繰り返しておく。特定の土地について境界がどこにあるかは、本稿が答えられる問いではない。答えられるのは、その問いがどの制度のどの窓口に属するかということまでである。境界に関する具体的な判断は、資格をもつ専門家と関係機関に委ねられる。読者がそうした疑問をもった場合には、登記所や市の担当課、土地家屋調査士に相談するのが正しい順路である。

6. 公園という区域の線——都市公園法が引く第三の線

ここまでは土地一般の境界を見てきた。公園にはさらにもう一本、別の線が重なる。都市公園法（昭和31年法律第79号）にもとづく公園の区域である。この線は、土地の所有関係を表す線ではなく、「ここからここまでが都市公園という公の施設である」という行政上の範囲を示す線である。本節では、この第三の線が土地の筆界とどう関係し、どうずれうるかを整理する。

6.1 区域が定まるまでの段階

都市公園ができるまでには、いくつかの段階がある。まず都市計画において公園として定める段階がある。都市計画に定められた公園の区域は、将来ここを公園にするという計画上の範囲であり、その時点ではまだ用地の取得も整備も終わっていないことが多い。次に、用地を取得し整備を進める段階がある。そして最後に、公園として使えるようにしたうえで、その区域を公示して供用を開始する段階がある。都市公園法は、公園管理者が都市公園の供用を開始するときに、その区域などを公告することを求めている。つまり、公園の区域は行政の意思表示によって外形的に確定する。

この段階構造から、重要な帰結が二つ導かれる。第一に、都市計画上の公園の面積と、実際に供用が開始された都市公園の面積は、必ずしも一致しない。計画された区域の一部だけが先に整備され、残りは将来の課題として残ることがあるからである。第二に、公園は拡張されたり、区域を変更されたりする。そのたびに面積の数値は書き換えられる。ある時点で公表された面積は、その時点の区域に対応する値であって、恒久的な属性ではない。

6.2 区域の線と筆界の線の関係

公園の区域は、原則として土地の筆を単位に組み立てられる。用地を取得するときは一筆または分筆した土地を取得するのだから、区域の外周は多くの場合、筆界の連なりとして表現できる。しかし、実際にはそう単純でない場合がある。取得した土地の一部だけを公園として供用し、残りを別の用途に充てることがある。逆に、公園の区域のなかに、地目や所有が異なる細長い土地、たとえば古い水路敷や道路敷が残っていることもある。区域という行政上の線と、筆界という登記上の線は、目的が違うのだから完全に一致する必然性はない。

この不一致は、面積の計算に直接影響する。区域の外周に沿って計算した面積と、区域内にある筆の登記地積を合計した面積は、原理的に別の値になりうる。前者は現在の測量にもとづく実測値であり、後者は登記記録という別の系統の数値の合計である。第5節で見たとおり、登記地積には縄伸び・縄縮みの問題があるから、両者の差は珍しくない。どちらが「正しい」かではなく、どちらの定義に立った値かという問題である。

6.3 現場の線——境界標・柵・見えない縁

現場で公園の縁を示すのは、柵、生垣、縁石、植え込み、あるいは単なる草の切れ目である。これらは利用者にとって最も分かりやすい線だが、法的な境界の位置を示す目的で設置されているとは限らない。安全のために内側に寄せて柵を立てることもあれば、管理の都合で外側の空地まで刈り込んでいることもある。境界の位置を示す目的で設置されるのは、境界標である。金属標、コンクリート杭、鋲などの形で、屈曲点に置かれる。境界標は測量の成果を現地に固定する装置であり、失われれば復元には測量が必要になる。

利用者の立場からすると、公園の縁が曖昧であることは、しばしば実害を生まない。むしろ、隣の空地や歩道と地続きに見える公園のほうが、入りやすく感じられることさえある。しかし管理する側から見れば、どこまでが自分の管理責任の及ぶ範囲かは重大な問題である。除草の範囲、樹木の枝が越境した場合の扱い、遊具の設置位置、事故が起きたときの責任。これらはすべて区域の線に結びついている。曖昧な線は、平時には誰も困らせないが、何かあったときに問題になる。

6.4 一つの公園に、複数の面積がある

ここまでの議論をまとめると、一つの公園について、性格の異なる複数の面積が同時に存在しうることが分かる。都市計画で定められた区域の面積、供用開始の公告に示された区域の面積、区域内の土地の登記地積の合計、現在の測量にもとづく実測面積、そして柵に囲まれた範囲の面積。これらはいずれも「その公園の面積」と呼ばれうるが、指しているものが違う。どれか一つが真実で他が誤りなのではない。定義が複数あるだけである。

したがって、公表された面積を読むときの最初の問いは「いくつか」ではなく「どれか」である。この問いを立てられるようになることが、測量学と土地制度をひととおり眺めた成果である。次節では、この複数性が時間の経過とともにどう変化し、どう記録されるべきかを考える。

7. 数値の来歴——いつの、どの定義の、誰による値か

前節までで、面積という数値の背後に、基準・投影・求積法・境界の定義という四つの層があることを見た。本節では、これらを扱うための実務的な枠組みとして、数値の来歴という考え方を提案する。来歴とは、その値がどこから来て、どのような加工を経て、いま目の前にあるのかという履歴である。統計や地理情報の分野では、この情報を値に添えることが品質管理の基本とされてきた。

7.1 値・定義・出典・時点の四点セット

数値を扱う際に最低限そろえておきたい情報は四つある。第一に値そのもの。第二に、その値が何を指すかという定義。前節の言葉で言えば、供用区域の面積なのか、登記地積の合計なのかという区別である。第三に出典。誰が公表した数値かであり、これは値の責任の所在を示す。第四に時点。いつの状態を表す値か、いつ公表されたかである。この四つがそろえば、値は「単なる数字」から「検証できる情報」に変わる。

この四点のうち、日常的に最も抜け落ちやすいのは定義である。値と出典と時点は表の欄として設けやすいが、定義は「面積」という語のなかに埋もれてしまい、明示されにくい。ところが、複数の情報源から集めた数値を一つの表に並べるとき、定義の違いこそが最も深刻な不整合を生む。ある園は実測面積、別の園は登記地積の合計、というかたちで定義が混ざった表は、園どうしの比較に耐えない。にもかかわらず、外形上はきれいにそろって見える。

7.2 値はいつ動くか

面積の数値が変わる契機を整理しておく。区域の変更、すなわち拡張・縮小・一部廃止。分筆や合筆、地積更正の登記。地籍調査の実施。測量のやり直し。座標系や測地成果の改定。単位や丸め方の変更。そして、公表する表の作り直しに伴う転記。最後の一つは技術的な問題ではないが、実際には最も起こりやすい変化である。表を作り替えるたびに、桁を丸めたり、単位を変えたり、別の資料から値を引いたりする機会が生じる。

変化そのものは悪いことではない。むしろ、実態に合わせて更新されるのは望ましい。問題は、変化が記録されないまま値だけが置き換わることである。過去の値と現在の値を比べたとき、公園が広がったのか、それとも測り方が変わったのかが判別できない。時系列で数値を扱うのであれば、変化の理由を残す欄が要る。これは公園に限らず、あらゆる行政統計に共通する課題である。

7.3 反論——そこまで厳密である必要があるか

ここで想定される反論に応じておきたい。「子どもを遊びに連れて行く人にとって、公園の面積が数㎡違ったところで何も変わらない。そこまで厳密さを求めるのは学者の趣味ではないか」という反論である。この反論は、半分は正しい。目的によって必要な精度は違う。散歩の目的地を選ぶのに、一㎡の精度は要らない。「広い原っぱがあるか」「遊具の周りに逃げ場があるか」という質的な情報のほうが、はるかに役に立つ。

しかし残りの半分は違う。第一に、面積は利用者向けの情報であると同時に、行政の計画や予算配分の根拠でもある。一人当たり公園面積という指標や、地区ごとの供給の偏りを論じる議論は、面積の集計値の上に立っている。個々の値の定義が混ざっていれば、集計値は静かに歪む。第二に、精度が要らないと判断することと、精度を知らないままでいることは違う。前者は判断であり、後者は無自覚である。判断であるためには、どの程度の不確かさがあるのかをいったん知っておく必要がある。

この考え方は、測量学が誤差論とともに築いてきた作法とよく似ている。測量では、必要な精度をあらかじめ定め、それを満たすように機器と手順と観測回数を決め、結果の誤差が許容範囲に収まっているかを閉合差などで確かめる。過剰な精度は費用の無駄であり、不足する精度は目的を果たさない。目的に照らして精度を選ぶという態度は、数値を扱うすべての場面に移植できる。

7.4 分からないことを分からないと書く

来歴が追えない数値に出会ったとき、取りうる選択肢は三つある。値を捨てる、値を確かなものとして扱う、そして値を示しつつ由来が不明であることを明記する。第一の選択は情報を失う。第二の選択は読者を誤らせる。残るのは第三の道である。「この値は公表されている数値をそのまま引いたものであり、何を測った値かは当サイトでは確かめていない」と書き添えること。これは弱腰の断り書きではなく、情報の質に関する事実の記述である。

むしろ、由来を明記することには積極的な効用がある。読者は、その数値をどの程度信用してよいかを自分で判断できるようになる。関係機関に問い合わせるべき事柄が特定される。そして、後から由来が判明したときに、どこを直せばよいかが明確になる。不確かさを隠さないことは、情報を長く使えるようにするための投資である。

8. 測る技術の現在と、誰が測れるのか

測量の技術はこの半世紀で大きく変わった。角度と距離を人の手で読み取る作業は電子化され、位置は衛星から得られるようになり、地形は面として一度に取得できるようになった。本節では現在の主な測量技術を概観し、それぞれがどの程度の精度をもつのかを整理する。そのうえで、資格をもたない市民が測ることの可能性と限界を検討する。当サイトのような公園データベースが自前でできることと、できないことを見定めるためである。

8.1 現地で測る道具

地上での測量の中心にあるのはトータルステーションである。角度を測る装置と光波による距離測定装置を一体にしたもので、既知の点に据えて目標を視準すれば、水平角・鉛直角・斜距離が同時に得られ、その場で座標に換算される。境界点のような、はっきり定義された一点を高い精度で測るには、いまなおこの方法が基本である。ただし、機械と目標の間に見通しが必要であり、樹木や建物に遮られる場所では据え直しが要る。

これに対して、衛星を用いる方法がGNSS測位である。GNSSは全球測位衛星システムの略で、複数の測位衛星群から届く信号によって受信機の位置を求める。単独の受信機で得られる精度は数m程度にとどまるが、位置の分かっている基準局の観測データを併用すると、誤差を大幅に打ち消すことができる。全国に配置された電子基準点は、この基準局の役割を常時果たしている。基準局のデータを通信で受け取りながら現地で即座に高精度の座標を得る方式は、ネットワーク型RTKと呼ばれ、公共測量の現場で広く用いられている。見通しを必要としない反面、上空が開けていなければならず、樹木の下や建物の陰では精度が落ちる。

8.2 面として取る——写真測量とレーザ計測

点ではなく面を一度に取得する方法もある。無人航空機から連続撮影した写真を重ね合わせ、視差から立体形状を復元する写真測量は、広い範囲の地形と現況を短時間で取得できる。レーザ測距を用いる方法では、地表に向けて多数のレーザを発し、反射までの時間から距離を求めて、無数の点の集まり、いわゆる点群として地形を記録する。樹木の隙間を抜けたレーザから地表面だけを取り出す処理も可能で、植生に覆われた場所の地形を把握できる。

これらの方法が得意なのは、現況の形を面としてとらえることである。公園でいえば、園路の配置、広場の起伏、樹木の高さ、遊具の位置関係といった情報が一度に得られる。しかし苦手なこともある。境界という制度上の線は、地面に描かれていない。境界標が写れば手がかりにはなるが、点群のどこが筆界かを判定するのは測量機器ではなく、資料調査と法的判断である。技術が進んでも、境界の位置は自動的には決まらない。この点は繰り返し確認しておくに値する。

8.3 誤差をどう扱うか

測量が学問としてもつ核心の一つは、誤差の扱いにある。観測には必ず誤差が伴う。誤差は、機器の癖や条件によって一定方向に偏る系統誤差と、不規則に散らばる偶然誤差に分けられる。系統誤差は原因を突き止めて補正し、偶然誤差は多数の観測を統計的に処理して影響を小さくする。閉じた経路を測ったときに出発点に戻ってこない量を閉合差といい、これが許容範囲に収まっているかどうかが作業の合否を判断する目安になる。複数の観測から最も確からしい値を求める手法として、最小二乗法が広く用いられる。

この誤差の作法が教えるのは、「正確に測る」とは誤差をゼロにすることではなく、誤差の大きさを見積もり、必要な範囲に収めることだという考え方である。面積についても同じである。境界点の座標にそれぞれ誤差があれば、そこから計算される面積にも誤差が伝わる。多角形の頂点数が多いほど、また周長が長いほど、面積の不確かさは大きくなる傾向がある。したがって、面積の値には本来、幅がある。公表される数値が一つの値として書かれているのは、表記の慣習であって、幅がないという意味ではない。

8.4 市民が測ることの可能性と限界

では、資格をもたない者に何ができるか。できることは、実は少なくない。歩幅を較正した歩測で広場のおおよその寸法を把握すること。携帯端末の測位機能で公園の位置を記録すること。園路の分岐や出入口の位置関係を図に描くこと。写真を撮って施設の配置を残すこと。これらはいずれも、数m単位の精度で公園の現況を記述するには十分である。「広場の短辺がおよそ何歩か」という情報は、一m単位の精度はなくても、遊びに行くかどうかを判断する材料としてはむしろ有用である。

一方、できないことも明確である。境界の位置を判定すること。公表されている面積の当否を判断すること。境界標を動かしたり、新たに設置したりすること。隣地との関係について何かを述べること。これらはすべて、資格と権限を伴う領域である。市民の観察が届くのは現況の記述までであり、そこから先は専門家と関係機関の仕事である。この線引きを守ることは、消極的な自制ではなく、観察の価値を守るための条件でもある。現況の記述に徹した記録は、素人の測量よりずっと信頼できる情報になる。

註：本節で述べた精度の程度は、方法の一般的な特徴を整理したものであり、特定の機器や作業条件について保証するものではない。実際の測量では、機器の性能、観測条件、作業規程によって達成できる精度が定まる。

9. 磐田市の公園への示唆

以上の整理を、当サイトが収録する磐田市の公園100園に当てはめる。まず、面積の値がどこまで付いているかを確認しておきたい。100園のうち、磐田市のオープンデータ「都市公園一覧」に記載のある94行には面積が付されている。残る6園は市の施設ガイドのみに掲載されている園で、都市公園法の対象外として扱われており、面積は不明である。すなわち、当サイトの一覧には「値のある園」と「値のない園」が最初から混在している。この段差は、データの不備というより、値がどの制度に由来するかの違いを映している。

9.1 値の由来について、いま言えること

第7節で述べた四点セットに照らすと、当サイトが現時点で確実に言えるのは出典だけである。面積の値は磐田市のオープンデータに由来し、出典は磐田市である。しかし、その値が何を測った面積なのか——供用区域の実測面積なのか、区域内の土地の登記地積の合計なのか、あるいは別の定義によるのか——は、当サイトの手元では確かめられていない。いつの時点の値かも、公表データからは読み取れていない。したがって、本稿の立場からすれば、これらの面積は「磐田市が公表している数値」としてそのまま示すべきであり、当サイトが独自に検証した値であるかのように扱ってはならない。

この点は、当サイトの踏査がまだ始まっていないという事実とも重なる。2026年8月16日時点で、現地の踏査を終えた園は0園である。したがって、現況の柵がどこにあるか、区域の縁がどう見えるかといった、第6節で述べた「現場の線」についての情報を、当サイトはまったく持っていない。個々の公園の土地の境界や地番についても同様で、当サイトは何の情報も保有していない。この論文は、その空白を埋めるものではなく、空白の輪郭を正確に描くものである。

9.2 種別の標準面積と実際の値を照らす

都市公園には種別があり、国の標準として街区公園0.25ha・誘致距離250m、近隣公園2ha・500m、地区公園4ha・1km、総合公園10〜50ha、運動公園15〜75ha、都市緑地0.1ha以上といった目安が示されている。収録データの種別ごとの園数は、街区公園51園、近隣公園14園、都市緑地10園、法対象外6園、地区公園4園、総合公園3園、運動公園3園、風致公園3園、広場公園2園、緑道2園、墓園1園、歴史公園1園である。この分類と標準面積を、実際の値と照らし合わせてみると、標準がどのような性格の数値かがよく見えてくる。

たとえば、街区公園の標準面積は0.25ha、すなわち2,500㎡である。しかし収録データには、街区公園に分類されながら見付本通広場公園の372㎡、只来下公園の458㎡といった値をもつ園がある。逆に、同じ街区公園の京見塚公園は10,231㎡である。標準面積の四十分の一に近い園と、四倍を超える園が、同じ種別の名で並んでいる。都市緑地では、二之宮東第２緑地が17㎡であり、目安とされる0.1haとは三桁近い開きがある。総合公園では、竜洋海洋公園の221,722㎡が標準の10〜50haの範囲に収まっている。

この観察から二つのことが言える。第一に、標準面積はあくまで計画上の目安であって、既存の公園を分類する基準ではない。市街地の成り立ちや用地の事情によって、標準から離れた規模の公園が生まれるのは自然なことである。第二に、種別という一語と面積という一つの数値を組み合わせて読むと、園の性格がかなり具体的に推定できる。372㎡の街区公園は、遊具を並べる広場というより、街角の休息の場に近いだろう。17㎡の緑地は、その一区画に木が数本立っている姿を想像させる。数値は、由来が不明であっても、桁が分かるだけで多くを語る。

9.3 桁と精度——磐田の数値をどう表記するか

第4節で述べた有効数字の問題は、磐田市の数値にもそのまま当てはまる。221,722㎡という値は一㎡の位まで書かれているが、二十二万㎡規模の区域について末尾の一㎡が実質的な意味をもつかどうかは別の問題である。他方、17㎡や156㎡といった小さな値では、一㎡の差は相対的に大きい。同じ表のなかで、桁の異なる値が同じ単位で並ぶとき、読者は無意識に全体が同じ精度であるかのように受け取ってしまう。

当サイトの実務的な選択としては、公表値をそのまま㎡で示し、丸めない方針が妥当である。丸めれば情報が失われ、しかも「どう丸めたか」という新たな来歴が加わってしまう。そのうえで、面積の大小を比較する場面では、桁で語るのが正直である。二万㎡台と二百㎡台を比べるとき、意味があるのは百倍という関係であって、末尾の数字ではない。順位づけの表を作るときも、上位と下位の間の差が桁の差なのか誤差の範囲なのかを、読者が判断できる形で示したい。

9.4 これから確かめられること

当サイトが今後の踏査と照会で確かめられることを、できる範囲で具体化しておく。踏査でできるのは現況の記述である。出入口がいくつあるか、園路がどう通っているか、広場と遊具の位置関係はどうか、柵や生垣で囲まれているか、隣接するのは道路か住宅か農地か。これらは第8節で述べた市民の観察の範囲に収まり、資格や権限を必要としない。数m単位の精度で足りる情報であり、公園を紹介するうえで最も役に立つ層でもある。

他方、面積の値の定義と時点については、公表しているのは磐田市であるから、確かめる先も市である。公園を所管するのは磐田市の都市整備課（電話 0538-37-4806）であり、市の施設ガイドには77園について個別ページが設けられている。数値の定義を照会するのは、記事を書く側の作法として自然な手順であり、その結果を注記として残せば、当サイトの面積欄は「値・定義・出典・時点」の四点をそろえた情報に近づく。一方、個々の公園の土地の境界や地番に関する事柄は、本稿が繰り返し述べてきたとおり、当サイトが立ち入るべき領域ではない。それは登記所と土地家屋調査士、そして市の関係部署の領分である。

註：当サイト ATAWI PARK は磐田市の公園100園を収録するデータベースであり、運営は不動産・介護の事業を営む富士ヶ丘サービス株式会社である。公園の面積や区域について独自の測量を行う立場にはなく、本稿の記述はすべて公表資料にもとづく一般的な整理である。

10. 結論と今後の課題

本稿は、公園の面積として公表される数値が何を根拠にした値なのかを問い、測量学の基礎と土地の境界制度を並べて整理してきた。得られた結論は三つに要約できる。第一に、面積は測る前に線を決める必要があり、その線には法にもとづく公園の区域、登記が扱う筆界、現場の物理的な縁という異なる系統がある。第二に、どの線を採り、いつ、どの方法で測ったかによって、一つの公園に複数の面積が同時に成立する。第三に、したがって数値は「値・定義・出典・時点」の四点をそろえてはじめて検証可能な情報になる。

10.1 測量学が公園論にもたらすもの

測量学は、公園を論じる学問の並びのなかでは目立たない位置にある。遊びや子育て、生態や気候、法や行政と比べると、扱う対象が地味だからである。しかし本稿が示したかったのは、測量学が提供するのは面積という一つの数値ではなく、数値をどう扱うかという態度だということである。基準を先に定める。必要な精度を目的から決める。誤差を見積もり、閉合差で確かめる。分からないことは分からないと記録する。この作法は、公園に関するあらゆる数値——園数、遊具の数、樹木の本数、利用者数——に等しく当てはまる。

とりわけ、一人当たり公園面積や地区別の供給量といった指標が政策の議論に用いられるとき、その根拠となる面積の定義がそろっているかどうかは決定的である。定義が混ざったまま集計された数値は、比較のたびに小さな歪みを生む。歪みは目に見えず、しかし積み重なる。数値の由来を問うことは、慎重すぎる態度ではなく、数値を使って何かを決めようとする者の責任である。

10.2 本稿の限界

本稿には明確な限界がある。第一に、文献と制度の整理にとどまり、実際の測量成果や公園の区域図を確認していない。したがって、磐田市の個々の公園の面積がどの定義による値かは、本稿では特定できていない。第二に、境界に関する法的な論点——たとえば時効取得と筆界の関係、越境した工作物の扱い、公物としての公園用地の性格——には立ち入っていない。これらはいずれも法学の領域であり、専門的な検討を要する。第三に、精度に関する記述は一般的な傾向の説明にとどまり、具体的な数値としての誤差の見積もりは示していない。

こうした限界は、本稿の性格からくる必然でもある。本稿の役割は、数値を確定することではなく、数値をどのような問いの下で扱うべきかを示すことにある。空白を埋めるのは、今後の踏査であり、市への照会であり、専門家による判断である。

10.3 今後の課題

今後の課題を三つ挙げる。第一に、当サイトの面積欄に、定義と時点に関する注記を加える枠組みを整えること。技術的には難しくないが、どこまで書くと読者にとって煩わしくなるかという設計上の判断を伴う。第二に、踏査で得られる現況の記述と、公表されている面積の値を、混ぜずに並べる方法を確立すること。前者は当サイトの観察であり、後者は市の公表値である。責任の所在が違う情報を、同じ表の同じ体裁で並べるべきではない。第三に、面積という一次元の量が表せない性質——平坦地の広さ、樹冠に覆われた割合、見通しの良さ——を、別の記述として補うことである。

• 面積の値には定義・出典・時点を添え、確かめていない事柄は確かめていないと書く。
• 踏査による現況の記述と、市の公表値とを、責任の所在が分かる形で区別して並べる。
• 境界と地番に関する判断は行わず、専門家と関係機関に委ねる方針を明示し続ける。
• 面積が表せない性質は、写真と言葉による現況の記述で補う。
• 数値の比較は桁で語り、末尾の数字に意味を負わせない。

最後にもう一度、本稿の立場を確認しておきたい。土地の境界がどこにあるかという問いは、測量の技術だけでは決まらない。そこには登記の記録があり、過去の資料があり、当事者の関係があり、法の手続がある。本稿はその全体像を素描したにすぎず、個別の判断は一切行っていない。読者が自分の土地や隣接地について具体的な疑問をもった場合には、登記所、市の担当課、そして土地家屋調査士などの専門家に相談していただきたい。公園について言えば、面積の値の由来を尋ねる先は、その値を公表している市である。

公園の一覧表に並ぶ数値は、これからも静かなままだろう。しかし、その静けさの下に、基線を張った測量、税のためにつくられた図面、地籍調査の積み重ね、区域を公告した行政の判断、そして誤差を見積もる作法がある。数値の背後にあるそれらの層を思い出せることが、数値を正しく使うということである。面積はどうやって決まるか——この問いへの答えは、一つの手順ではなく、複数の制度と技術が重なった歴史そのものであった。